YouTubeがこっそりガイドラインを変更したことの意味を考察してみよう

インターネットの動画サイトとして世界的に圧倒的なシェアを誇るYouTubeは、2020年頃より、以下の事について、「誤った医療情報」に関するポリシー（通称、ガイドライン）として、以下の情報をYouTubeにて発信することを禁止していた。

・マスク着用は身体の健康に悪影響をおよぼす

・マスク着用には感染予防効果はない

・マスク着用により酸素レベルが危険域に低下する

・ワクチンの感染予防効果はない

・ワクチンに感染拡大を防ぐ効果はない

・パンデミックは終息した

しかし、2022年5月24日現在、いつの間にか、これらの禁止が撤廃されていた。これらの情報を禁止する際に大々的に禁止を発表していたYouTubeは、禁止解除をする際にはこっそり気づかれないように撤廃していたのだ。

そもそも、YouTubeというのは動画を通した言論の場だ。

YouTubeというのはGoogleが親会社であるが、両社ともに私企業である。

ということは、当然に法律や憲法を守らなければならない立場にある。

Googleという一民間企業が憲法上守られた言論の自由を弾圧して良い理由はない。

言論の場というのは、明らかに暴力的な誹謗中傷や社会の混乱を引き起こすようなものでない限り、できる限り自由が認められるべきものであるはずである。

世の中に絶対のものはなく、①マスクの効果を疑ったり、②開発されたばかりで治験中（つまり人体実験中）のワクチンの効果を疑ったり、③ソーシャルディスタンスの効果を疑ったりするというように疑問を持つようなことは当然のことなのだ。

これらの疑いを持ちうるということは、当然に反対意見もある。

このように、当然に言論の自由が認められる内容であるにもかかわらず、あからさまに言論弾圧をしたのがYouTubeなのだ。

それゆえ、世界中の動画サイトをほぼ独占状態となっていたYouTubeは世界中から「何の権限があって、そのような言論弾圧をするのだ」と非難を浴びたが、YouTubeは聞く耳を持たなかった。

何故このような言論弾圧をするのか。

普通の動画プラットフォームであれば、言論を戦わせた方がユーザーは増えるのだから、逆に言論弾圧などしないのが自然の行動だ。

しかし、YouTubeの言論弾圧の程度は徹底しており、かなり多くの動画が削除されたのは有名な話だ。

これはこのプラットフォームが普通の私企業ではないということだ。

当時、アメリカをはじめとした多くの先進国を中心とした国がマスクを強制し、ワクチン接種を強制し、ソーシャルディスタンスを保つことを強制し、パンデミックを煽りに煽った。

しかも、ほぼすべての国が一斉に同じ行動に出たのだ。

これらの状況証拠から、実質的にYouTubeは政府が支配していることが自然な結論だろう。

インターネットの動画サイトとして独占的地位を支配しているYouTubeが政府によって支配され、国民の言論を統制している。

今回の事で、このことが改めて確かめられたといえるだろう。

このように、どことどこがつながっているか、金の流れは何処かなどを知る上で、今回のような考察が非常に重要であり、インテリジェンスにおいては欠かせない考察となる。

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