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ジャニーズの性被害問題について思うこと：ここまで大きな社会問題になっても、根っこの部分は議論されない闇
ジャニーズ問題は2023年4月13日にイギリスの報道機関BBCが、故ジャニー喜多川から性的虐待を受けたと訴える元アイドルの訴えについて報道したことをきっかけに、漸く日本のメディアでも少しずつ報道されるようになった。それまで、週刊文集が1999年10月からジャニーズの性被害についての記事が連載されてから20年以上の月日が過ぎたにも関わらず、ずっと大手メディアや芸能界などによってに無視され続けてきた。
だが、ジャニー喜多川やジャニーズ事務所に被害を受けた被害者が訴えているのは性被害だけではない。ジャニーズ事務所に入った少年たちはジャニーズのタレントとして売れたければ、謎の注射の摂取を強制されていたのだ。これは女性ホルモン注射だと内部告発されている。ジャニーズのタレントたちは皆、男性だが、例外なく中性か女性っぽい容姿をしている。若い時に中性っぽい、あるいは、女性っぽい見た目の男性がいたとしてもあまり不思議ではないのだが、人間は年を取るにつれて男性はより男性らしく、女性はより女性らしく成長する。つまり、30歳になっても40歳になっても男性が中性っぽい、あるいは、女性っぽい見た目になることはあり得ないのである。にもかかわらず、ジャニーズのタレントは例外なく見た目が中性／女性っぽく年を重ねる者が多く、常習的に女性ホルモン注射を受けているというのであれば、納得がいく。
なお、女性ホルモン注射の成分は麻薬成分とほぼ同じであるため、情緒不安定になったり、麻薬中毒者と同じ後遺症を負ってしまう可能性が高い。さらに、女性ホルモン注射が麻薬に近いため、女性ホルモン注射の常習化が麻薬に手を出しやすい環境を生み出してしまう。ジャニーズのタレントには麻薬を使用したとして逮捕される者が後を絶たない。
さらに、ジャニーズ事務所の問題として、芸能界における不当な市場支配だろう。ジャニーズ事務所を辞めるタレントは例外なくジャニーズ事務所から潰され、芸能界全体がジャニーズ事務所の意向に従って、退所タレントつぶしに加担している。これは健全な市場経済活動を阻害する犯罪行為に他ならない。これらの行為は、ヤクザが不当に市場を乗っ取るときの行為そのものであり、ジャニーズ事務所は実質的に反社会的勢力であると言わざるを得ない。
このように、故ジャニー喜多川氏やジャニーズ事務所が抱える問題には、①性被害だけではなく、その他に、②女性ホルモン注射の強要、③薬物問題、④反社会的行為、があるといえる。しかし、未だにメディアによって論じられているのは、上記のうちの①のみであり、未だに他の問題については報道規制がかかっている状態となっている。しかし、②③④の問題は①と同等またはそれ以上の社会的インパクトのある大問題である。
このような実情を考えれば実質的にはジャニーズが抱えている問題の本質は、単なる故ジャニー喜多川氏個人の犯罪行為だけに留まるわけではなく、ジャニーズ事務所という単独の組織だけが組織ぐるみで性犯罪行為を隠蔽していたというレベルの話に留まるところではない。ジャニーズが行っていた行為の背後には明らかに世界の支配者たちの暗躍が見え隠れしており、それは日本だけの問題ではなく、芸能界だけの問題だけではないのである。
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テーマ : 政治・経済・時事問題 - ジャンル : 政治・経済
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