WHOでさえ「コロナワクチンの追加接種は原則不要」と言い出した！！
新型コロナワクチンは開発期間が一年もなかったにも関わらず、何故か「有効率95％以上！」という謎の宣伝文句を世界中のマスコミが流したために、世界中の人々がコロナワクチンを信用して、われもわれもと摂取し始めた。30年、40年の開発期間を経て改良に改良を重ねたインフルエンザワクチンでさえ、有効率は60％にも満たないという状況であり、新型のmRNAワクチンという形態をとったにも関わらず、開発からわずか1年で有効率95％というのは誰にでもわかる嘘だと筆者は瞬時に思ったのだが、どうやら世界中の人々はそのように思わなかったようである。残念ながら、日本人も含めて。
日本より先行して世界中で新型コロナワクチンの接種が開始され、多くの人がバタバタと倒れ、多くの人が重篤な症状が出たことによって、世界中で新型コロナワクチンの有効性に関する疑問の声が続出するようになった。ただし、日本を除いては。
新型コロナウイルスが猛威を振るったと言われる2020年は世界中で何故か死者がそれほど増えなかった。日本では逆に死者数が減るという異常事態となった。にもかかわらず、「世界的な規模のパンデミックだ！」というデマをWHOが流し、世界各国がパンデミックを理由としたロックダウンをした結果、世界中の人たちが、「これはおかしい！ロックダウンをやめろ！マスク強制をやめろ！コロナワクチン接種の強制をやめろ！」と声をあげ始めた。ただし、日本人を除いては。
2022年頃より、世界中で新型コロナワクチンを開発したファイザー社などへの追及が始まった。世界中で新型コロナワクチンを開発した製薬会社を訴える動きや、欧州議会などの政府レベルの機関が新型コロナワクチンを開発した製薬会社の責任追及を始めた。ただし、日本を除いては。
世界中のあらゆる機関、あらゆる政府が新型コロナワクチンに関する究明を進め、その危険性を認識し、新型コロナワクチンを進めたWHOを糾弾し続けた。その結果、WHOは2023年3月28日に「2回接種をした者で健康な者は原則として追加接種を推奨しない」と発表した。「2回接種をした者」という条件や、「健康な者」という条件が付いていることは許せないが、以前のように「いつまでも何回も摂取し続けろ」というスタンスを貫いていたことからすると、漸く態度をあらためたか、といったところだ。WHOは以前、「何度も何度もいつまでも打ち続けろ」と言ってきており、その重罪を忘れてはならず、われわれはWHOに罪を償わせるべきだ。このように、世界中の人たちは新型コロナワクチンは「もういらない」という表明をし始めたのだ。ただし、日本人を除いては。
眠った羊のように、黙って言われた通りに新型コロナワクチンを接種し続けてくれる日本人をターゲットに、近年、日本に新型コロナワクチン製造工場が建設された。なんと、福島県南相馬市下太田工業団地という、福島原発から30km県内の場所にである。世界中の人たちが接種することを止めた新型コロナワクチンの製造工場を、この場所に作られることになったことの意味について、読者の皆様はどのように思われるだろうか。
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スコットランドの首相がイスラム教徒になったことから学ぶこと
昨年、イギリスでもインド人が首相になるということが起きた。イギリスという国も長年、移民を大量に受け入れてきた国だ。20年前には既にイギリスのロンドンで交通機関に乗ると、純粋なイギリス人と思われる者の比率は低く、黒、白、黄色と様々な肌の色を持った人種が混ざり合っている姿が見られるのが通常であった。だがその頃から、移民を多く受け入れることによる弊害が発生している一方で、イギリス人とそれ以外の人種を区別することはあたかも差別をするかのような話題として、人種の違いを話題に出すことは禁句のような空気が形成されていた。
イギリスは近年、欧州連合から離脱するという決定をし、その際の最大の決断理由として、「無制限に受け入れなければならない移民を止めること」であった。長年、移民を大量に受け入れ続けてきたイギリス人が移民問題に対して出した答えが、「欧州連合からの離脱／Brexit」という形で、移民に対して「NO！」を突きつけたのだ。
そんなイギリス人にとって、「インド人がイギリスの首相」となったことに対してどう思っているのだろうか。
世界の支配者たちであるグローバリストたちは、世界を統一して世界全体を統治するため、各国を破壊する政策を一環して貫いており、「人種差別の禁止、多様性の受け入れ」というスローガンのもと、世界各国に移民の受け入れを強制することで、先進国を中心に各国が「人種のるつぼ」状態になった。
われわれは「人種差別はいけない」ということが体に染みついているため、心では「インド人だから」とか、「中国人だから」と思ってはいけないことはわかっている。だが、ある日突然、日本の総理大臣がインド人や中国人になったらどうか？売国政治家の筆頭である河野太郎を筆頭に、多くの政治家は移民を大量に受け入れる政策を推し進めている。岸田文雄などは、歴代の首相の中で急速に外国人を移民として受け入れることを前提とした政策を急速に推し進めている。その行きつく先が、「イギリスの首相がインド人になった」ことや、「スコットランドの首相がパキスタン人になった」ことが現実味を帯びてくるのだ。
そして何よりも、「スコットランドの首相がイスラム教徒のパキスタン人になった」ことについて、われわれは想定しておかなければならない問題がある。それは、宗教の問題である。
イスラム教という宗教はイスラム教徒に、「全ての事はイスラム教の教えに従って行わなければならない」ということを基本としており、「全ての事」の範囲には政治も含まれる。つまり、イスラム教徒の人が非イスラム教国の政治家や国家元首となってしまった場合、彼らがイスラム教の教えに則った方向へ国の政治を変えてしまう可能性さえあるのである。
日本は「神の国」、すなわち、「神道を基礎とした国」であり、それは聖徳太子の前の時代から続いており、聖徳太子が十七条憲法を定めたときから明文にされ、長い伝統の中で守られ、受け継がれてきている。聖徳太子が十七条憲法で定めたのは、仏教などの他の宗教も国として受け入れ、争うことなくお互いの宗教信仰や信条を尊重しつつ、国の運営は「神道とする」ことを定められてきた。まさにそれがグローバリストによって崩される日が現実化した出来事がスコットランドで起こったといえるのである。
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売国政治家を見抜く例題：山本太郎の言動を見て売国詐欺師に騙されないようにしよう
2023年は統一地方選挙の時期である。「もしかしたら、2023年早々に解散総選挙があるかもしれない」と浮足立ってきている様子もうかがえる。こういった時期となると、必ず行われるのは各政党による姑息な選挙対策である。
そんな中、先日2023年3月22日の参議院予算委員会にて、れいわ新選組の山本太郎が国会質問で厚生労働省に対して新型コロナワクチンの副反応問題、新型コロナワクチン接種後の死亡問題について鋭く切り込んだことで、山本太郎に対する評価を高めている者が多いようである。
山本太郎はこれまで、「自称、保守政党」としながら、明確に「中国、韓国、北朝鮮のための政治」スタンスを表明している。れいわ新選組は政党発足当初より、日本の保守派を騙し、選挙前は保守派が望む内容を選挙公約に挙げたにも関わらず、選挙が終わると手のひらを反すように「中国、韓国、北朝鮮」を主とした外国人のための政治政策に転換した詐欺師集団である。
選挙の前だけ「減税をする」とか「バラマキをする」などと多くの国民を騙し、選挙が終わった後に増税し、バラマキは限定的で、外国人に対する盛大なバラマキをする自民党も同じような詐欺集団ではあるが、山本太郎も負けず劣らずの詐欺政治家である。
そもそも今回、山本太郎が国会で新型コロナワクチンに関する鋭い質疑応答を厚生労働省にすることは、一年以上前から出来たはずである。にも関わらず、今になってこのような質問を山本太郎がしたことを意味を考えてみてほしい。
つまり、日本政府が隠そうにも隠せないところまで来ているのである。にもかかわらず、日本の与党も野党も一切、新型コロナワクチンに関する薬害問題を問題視することはなかった。この問題が発生する前から一貫して問題追及をしていた政党は参政党のみである。
そんな中、とてもとても遅れて追及をしたのが、れいわ新選組というわけだ。しかも、多いな選挙が控えたこのタイミングで突然問題追及を始めたのだ。
この問題を取り上げて政府や厚生労働省に責任追及を行い、出来る限り早急に無駄な接種をやめさせるとともに、多くの薬害被害者、その家族への救済を進めるべきであるので、れいわ新選組に関わらず、この問題を取り上げてくれることには大賛成である。
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フランスに学ぶ自由のための戦い
フランスの国中が大変なことになっている。2020年の新型コロナ騒動からロックダウンを強制し、街を歩く市民に対して警察が好き放題暴力を働く状態が続いていた。警察側の言い分は「マスクをきっちり装着していなかったから」とか、「不要不急なのに外出していた」とか、多くの欧米諸国の警察が共産主義国の秘密警察化するときの常とう句が使われた。
フランスは更に、新型コロナワクチンの強制がマクロン大統領によって推し進められた。ワクチンを打たなければ、ほぼ仕事は解雇され、公共交通機関も使えない、という共産主義国家顔負けの強制が行われた。ワクチン接種が強制された時にも多くのフランス人が各地でデモを行った。
だが、ワクチンの時のデモはフランス全土で最大で約100万人とされていたが、最近のデモはフランス全土で350万人、またはそれ以上ともいわれている。マクロン大統領による実質的独裁政治が継続され、2023年3月には「年金改革」という言い方でごまかすことで、年金受給の開始年齢を2年引き上げられた。
マクロンによる圧政は日に日に増し、明らかにわざと国民を苦しめる政策がマシンガンのように連続で打ち続けられる中、更に多くのフランス人が怒りの声をあげたというのが事実だろう。フランスの主要な都市で市民と警察が大規模の衝突を起こすデモが現在多発している。デモの中には警察がヘルメットを脱ぎ、市民側に加担する姿も見られている。
フランスは日本に比べれば、警察と衝突するようなデモが近現代においても頻繁に行われてきた。歴代のフランス大統領を見ていれば、デモが発生することなどは想定の上で、「国民のクズどもなど、放っておけばいい。警察に取押えさせておけば、自然に黙る。」という言動が透けて見える。筆者が最も嫌いな歴代フランス大統領のサルコジなどは、パリでデモを起こした若者たちに対して侮蔑のまなざしを向けて、「社会のゴミ共を早く片付けろ」と冷たく言い放った。しかも、その言葉はテレビやマスコミの前で吐き出されたため、多くのフランス人がサルコジに愛想をつかしたのである。
一方の日本はフランス以上に圧政政策がマシンガンのように打ち出されている。にもかかわらず、日本人は眠った羊のように黙って受け入れている。フランスの姿を見ていると、現政権は「デモを警察に鎮圧させ、選挙を不正しておけば、国民がどれほどデモを起こしても知らぬ存ぜぬ」で通されるので、デモを起こせば起こすほど、共産主義者が求める国内の混沌状況を作り出せることとなり、共産主義者たる為政者の思い通りになるだけのようだ。しかし、黙って沈黙していては、為政者はさらに好き勝手をしてくるのだ。
黙っていれば為政者に好き勝手にされ、抗議の声をあげれば抗議デモを警察を使って弾圧される。抗議デモがたとえ平和的な抗議デモであっても、政府がマスコミと連携することで、「暴力的なデモ」であると捏造され、警察機関による暴力行為が正当化される。
だが、何もしなければ、世界の支配者たちの手先に成り下がった政治家によって、われわれ一般人は奴隷としてどんどん苦しい状況に追い込まれていくだけである。フランス市民のやり方には一長一短があるが、フランスの動向は非常に参考になるといえるだろう。現在膨れ上がったデモ参加者は350万人超であり、これは7000万人弱の総人口の5%以上の数となる。20人に1人以上の割合でデモに参加しているフランスの状況が、今後どのようになっていくのか、注目すべきだろう。
日本人は日本人なりの戦い方をしなければならない時がとうに来ているのだ。
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日本人による日本という国を守りたい人は今こそオランダで起きた市民運動を見習うべきである
オランダという国はアメリカに次ぐ世界第二位の農業大国である。そんなオランダにおいて、オランダの主要産業である農業をオランダ政府が破壊しようとしているのだ。オランダの現首相のルッテは歴代最長の長期政権となってはいるが、ルッテ自身は世界経済フォーラム／ダボス会議の忠実過ぎる僕でしかない。
オランダでは数十年前からオランダ政府からオランダ農家に対して環境対策という名目で厳しい規制が課されてきており、オランダ農家はそれらの厳しい要求にも関わらず、様々な環境規制をクリアしながら、素晴らしい農作物を生産し続けてきた。にもかかわらず、オランダ政府はダボス会議からの忠実な要求にこたえる形で、更なる規制をかけるとともに、強制的にオランダの農家を破壊しようとしている。
2023年3月15日にオランダではオランダの全12州において、全ての地方議員572議席分の選挙が行われて、開票が行われた。なお、オランダの国会にあたる国会の下院議員は直接選挙でえらばれるが、上院議員は新たに選出された地方議員の指名によって選ばれる。よって、日本よりも地方議員選挙の重要性が高いのがオランダなのである。
そんなオランダの地方議員の総選挙結果により、2019年10月に結成されたばかりの「農家市民運動（BBB＝De Boer Burger Beweging）」という政党が国民全体がオランダ政府の農業に対する大規模抗議を反映するような形で歴史的な圧勝を飾ったのだ。このBBBは前回の地方選挙後に発足されたため、前回の地方選挙に参加していなかったにも関わらず、地方議員の全572議席中、139議席を獲得、得票率としては19.36%という歴史的な数字をたたき出した。12州それぞれで見ても、BBBは各州で圧勝を記録した。なお、ルッテ首相率いる政党及び、同政党と連立を組んでいる4政党の全てが議席数を減らす形となった。
その結果、BBBはオランダ上院議席の75議席中16席を獲得するという異例の大躍進を遂げた。ルッテ連立政党は32議席から24議席に減らした。このことから、オランダでは今後、ルッテ政権による農業破壊政策に対して、ブレーキがかけられる見通しが強まっている。
オランダは選挙によって政府による狂った政策に明確な「NO！」を突きつける形となった。
だが、現在、日本で最も重要な地方都市である大阪で大きな選挙が行われている。オランダ市民の戦う姿を見習い、日本でも現職の売国政治家には「NO！」を突きつけ、日本を取り戻すべき時が来ている。日本人はそろそろ、政治的無関心をやめ、オランダのように選挙で態度を示さなければ、日本は本当に破壊されつくされてしまうだろう。
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大阪で大きな選挙が行われる！大阪から日本を取り戻そう
先日、名古屋という日本の大都市を含む愛知県で選挙が行われ、結局、愛知県民の政治的関心は低いまま4割にも満たない人のみによる投票により、グローバリストの手先である現職知事が再当選を果たす結果となった。
現職の知事を含む多くの売国政治家たちによって、愛知県も完全にグローバリストによって破壊され、侵略が進んでいるにも関わらず、愛知県知事を決める選挙の投票率は4割にも満たず、6割以上の人たちが選挙権を放棄するに至り、更なるグローバリストの侵略を許す形となってしまった。
今や、日本中が世界の支配者たちによって日本全体が虫食い状態のように食い荒らされている。特に北海道、沖縄、そして大阪に対する侵略と植民地化が激しい。ほぼ完全に外国人に乗っ取られてしまった姿が北海道のニセコにあり、ニセコの現状を見れば、日本の近未来の植民地の姿を容易に想像できるようになる。
この日本の状況を憂いて、参政党の吉野敏明氏が大阪府知事選挙に立候補を表明した。日本が抱える数々の問題を訴え続けてくれている吉野敏明氏が13年間の維新の会による不正な政治を解き明かすとともに、「大阪から日本を取り戻そう」というスローガンのもと、大阪府知事選挙に立ち上がってくれている。
維新の会という政党は、「自称、保守党」を名乗りながら、様々な活動を隠蔽して日本の大切な資産を中国共産党に売り渡し続ける売国政党そのものだ。維新の会の政治家に会いに行くと、びっくりするほど議員秘書を含むスタッフが中国共産党員や中華マフィアによって固められていることを実感することが出来る。「これのどこが日本人による日本人のための保守政党なんだ？」と疑問視せざるを得ないような実態がわかる。日本社会の様々なタブーを直接斬り込み、それらの問題を根本に対して真っ向から指摘して解決策を提示してくれているのが吉野敏明氏だ。
2023年の大阪府知事選挙の立候補者4人を集めた討論番組が地上波のテレビ番組「NEWSおかえり」で放送され、それがYouTubeで拡散されたが、維新の会にとって都合の悪いことの多くが地上波のテレビを放送されたことを受けて、その動画がすぐに削除されてしまった。
再び、その番組の放送内容が再びYouTubeにあげられているが、如何に維新の会が大嘘つきで不誠実かが良くわかる内容となっている。
大阪府民は維新の会によって大阪を外国資本の植民地化に反対する絶好のチャンスが訪れているといえよう。日本人の顔をした売国奴によって日本の植民地化／日本の破壊を許すのか、日本人の手によって日本を取り戻すのかが問われている。
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世界の支配者たちが日本という国を特に破壊したがる理由
筆者は古き良き日本の伝統文化を取り戻すための警告を日々発信している。筆者は世界の多くの国を実際に渡り歩いてきた結果も踏まえ、日本ほど素晴らしい国はないし、古来から受け継がれてきた日本人の平和的な精神がこれからの世代にも永遠に受け継がれ、その平和的な精神と、各民族、各国の独自性を尊重する精神が世界中に受け継がれていけば、世界は様々な文化や価値観の違いを認めながら、平和な社会が気付かれると信じている。だが、そのような望みは、よほど強い想いと継続的な実行力に拠らなければ実現しないのが現実だ。
世界中のほとんどの社会は世界を暴力と恐怖で独裁的共産主義によって支配しようとする支配者たちによって支配されている。「悪い人なんていない」とか、「悪い人は極例外的な存在だ」と考えたがる多くのお花畑星人の日本人の想いを裏切るかのように、世界は「超極悪人の独裁主義者」によって支配されており、日本もその支配下に置かれている。
ある外国人に強く言われたことがある。「世界に本当の意味での平和と平等という価値観をもたらそうとして戦ってくれた日本人こそが、今こそ再び立ち上がって、世界を救ってほしい。ただ救ってくれとは言わない。われわれと共に立ち上がってほしい。その中で、日本人はとても強い力を再び発揮してくれることを信じている。」と。
第二次世界大戦時、世界中が世界の支配者たちに支配されかかっており、唯一の独立国が日本であった。アメリカやイギリス、フランス、ドイツ、ソ連などは既に世界の支配者たちの支配下にあり、自主独立状態とはなっていなかった。その日本が、アメリカを中心とした連合国（アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、ロシアなど）と戦争をして戦い、アジア各国を欧米からの植民地から解放して独立の道を作った。
世界の支配者たちからすれば、日本は恐ろしいまでの脅威に映ったことだろう。その時の彼らの脅威の目は「日本を完膚なきに叩き潰す。日本民族を皆殺しにする。」という強い誓いに変わった。
一般的には「GHQによる占領政策が現在まで影響を与えている」と言われたりするが、そんな生易しいものではない。日本は完全にボロボロに解体しなければならないというのが、世界の支配者たちの共通認識であり、その布石がありとあらゆるところに打たれているのである。
そのような厳しい状況に立たされているのが日本である。これほど絶望的な状況に置かれているのに、多くの日本人の頭の中はお花畑で、自分たちが全身がんじがらめにされ、脳内さえも破壊されようとしていることに気付いていないのが現状なのである。
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世界の常識／日本の非常識である「宗教とは何か」と、キリスト教／バチカンのカトリック教会の実態
日本人は宗教の話になると、急に萎縮するところがある。まるで、覗いてはいけない人の心の内面に触れるかのように、人の宗教を聞いてはいけないし、自分が何かの宗教を信仰することは悪いことのように感じる人が多いようだ。
われわれ日本人が一歩海外に出たときに言われる「宗教」、英語やフランス語で言う「religion」は、全く意味が異なる。
日本人同士で「あなたの宗教は何ですか？」という質問は基本的にタブーだが、この質問をしたときに、「特に特定の宗教を信仰はしていません」という回答をすることも多く、それに対して違和感は抱かれない。だが、外国人同士で「あなたの宗教は何ですか？」という質問をしたときに、「特に特定の宗教を信仰していません」という回答をすると、まるで化け物に出会った時のような顔をされるのが諸外国の常識である。
世界で言われている「宗教」とはどういう意味のものなのかを日本人が理解しておくことはとても重要である。そして、世界で主要な宗教と言われる宗教、いわゆる三大宗教である、仏教、イスラム教、キリスト教がどのようなものかを大まかに知っておくことは、日本人が外国人を対話をする上でとても重要である。そこで、今回は①そもそも世界中で「宗教」とはどのようなものととらえられているのか、②世界三大宗教とはそれぞれどういったものなのか、③現在、世界で最も影響力を与えているキリスト教の実態はどういうものなのか、について解説したい。
特に、現在のキリスト教の実態を知ることは、現在の世界情勢を知る上でとても重要なカギとなるため、③で解説する現在のキリスト教の実態を理解することは、現在の世界情勢の背景を理解するのにとても役に立つ。世界中で起こる出来事の背景を知ることで、出来事の因果関係を理解し、次に何が起こりうるかを理解するのにとても役に立つだろう。
では、以下に順次①②③について解説していくので、ご関心のある方は、以下よりご拝読いただければ幸いである。
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北海道ニセコの現状を知ることで日本全体が外国人に乗っ取られて日本がなくなる寸前であるという現状を知ろう
筆者は古き良き日本の伝統文化を取り戻すための警告を日々発信している。多くの日本人は人の良さから、「まさか国が乗っ取られそうになっているなんて思えない」というのが実態だ。だが、日常のあらゆる部分において、明らかに侵略されている光景を目にするにも関わらず、多くの人が気付かないことをもって、筆者は「日本人の多くはお花畑星人だ」と呼んでいる次第である。
日本は正に、世界中から侵略対象とされてきており、「カモがネギをしょって歩いてる」人たちが住む国になってしまっている。それに加えて、日本という国は、千年以上も前から世界統一政府を樹立して世界を支配しようとする人たちのターゲットとされ続けており、今まさに、彼らにとって滅ぼされそうとしているのだ。
北海道にニセコという町がある。スノーパウダーと呼ばれる、スキーやスノーボードをするには最高の自然がある、世界有数のスキーリゾート地がニセコだ。このニセコが既にほとんど外国人に支配されており、リゾート地に至っては資本の9割が外国資本となっており、日本人がまともに働くことが出来ず、利用されている言葉は英語などの外国語であり、日本語ではない。
ニセコと似た町がある。それは中国共産党によって大量虐殺され続けているウイグル人の住む町だ。ウイグル人が住む町はかつては東トルキスタン共和国であったが、次第に中国共産党が東トルキスタン共和国の多くの都市を実質的に支配し、事実上、中華人民共和国の傘下におさめ、東トルキスタン共和国は地球上から消え去り、「中華人民共和国ウイグル自治区」と名を変えさせられることとなった。
現在の「中華人民共和国ウイグル自治区」では、ウイグル人による自治権は失われ、中国共産党によってウイグル人を地球上から消滅されようとしている。このウイグル人への侵略は明らかな戦争や暴力・略奪行為によって始まったのではなく、じわじわと土地が買われ、様々な権利が奪われ、為政者が賄賂で買われて乗っ取られていった結果であり、現在の日本と酷似しているのだ。日本の土地が買われたり、様々な権利が奪われたり、日本の政治家のほとんどが日本人を害する行為ばかりをやっているが、正にこれは静かな侵略を受けているのと同じであり、近い将来に日本人がウイグル人のようにされてしまう危険性が目の前に迫っているのである。
正に現在の日本の全土は既に、ニセコの一歩手前にある。「日本全土がニセコのように植民地にされる寸前である」という危機感を現実のものとして持てるか否か、世界中で警告がされているウイグル人の状況と同じ状況が日本人に待ち受けているという危機感を具体的に持てるか否かが、日本を外国からの侵略から取り戻せるか否かのカギとなるのだ。
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ドナルド・トランプに再び逮捕状が出されようとしている背景
2023年3月下旬に突然、第45代アメリカ大統領に就任（2017年1月から2021年1月）し、2024年のアメリカ大統領選挙に立候補を表明しているドナルド・トランプが逮捕されるかもしれないという内容のコメントをドナルド・トランプ自身が発信した。
ドナルド・トランプは今のアメリカ政府に巣食う者たちを一掃して、アメリカという国をアメリカ人のための国にしようとして戦っている。アメリカ政府に巣食ってアメリカを支配している者たちとは、筆者が常々、「世界を支配する者たち」と呼んでいる者たちだ。一部の者たちはその存在を「ディープステート（DS）」などと呼んだりするが、そんな単純な存在ではないため、筆者は「世界の支配者たち」と呼んでいる。
この「世界の支配者たち」は、世界中の各国に寄生していて、彼らを駆逐しなければ、自主独立した国家運営が行われることはない。それに真っ向と戦う一人がドナルド・トランプであり、アメリカではそれを理解した多くの一般市民がドナルド・トランプを支援している。
そのようなドナルド・トランプが2024年のアメリカ大統領選挙に立候補を表明していることから、「世界の支配者たち」としては戦々恐々なのである。「世界の支配者たち」の手先であるアメリカ大統領のバイデンや、米民主党、アメリカの主要な大手メディアは、ドナルド・トランプが再びアメリカ大統領として権力を持たないように必死に動いている。
2016年にドナルド・トランプを引きずり下ろす手段が、いわゆる「ロシアゲート」疑惑と言われる、「ドナルド・トランプは実はロシアと共謀して2016年のアメリカ大統領選挙を不正に操作して不正に大統領選挙に勝った」というものである。これは、単に、アメリカ民主党（オバマ前大統領やバイデン現大統領ら）が仕組んだでっちあげであったことが現在ではほぼ証明されている。アメリカ民主党の裏には「世界の支配者たち」がついており、とにかくドナルド・トランプのような、アメリカ人のための政治を行おうとするものを潰さなければならないという陰謀がある。
アメリカでは現在、ドナルド・トランプの支持率がうなぎ登りになっている。嘘に嘘で塗り固められた、大手メディアの情報や、現政権であるアメリカ民主党の言葉は、殆どのアメリカ一般市民には受け入れられていない状況である。なお、これらの情報は、日本の大手メディアを通じて日本にも流されているため、日本人の多くは「バイデンさんは痴呆と戦いながら頑張っている素晴らしいアメリカの大統領♪ それに引き換え、トランプっていうならず者が再び2024年のアメリカ大統領選挙に出馬しようとしている！ありえない！」というアメリカの大手メディアのプロパガンダによって洗脳されている。
現在の世の中、世界中の国々は、大悪党である「世界の支配者たち」によって支配されており、まともな情報が伝えられておらず、「世界の支配者たち」がわれわれ一般人を奴隷支配するのに都合の良い情報しか伝えられていないというのが現実である。
現在、アメリカでは「世界の支配者たち」が必死にドナルド・トランプが権力を手に入れて、「世界の支配者たち」の息の根を止めるために戦っている。ドナルド・トランプが現職の米大統領の時も、大統領の職を離れた後も執拗に攻撃されたのは、「世界の支配者たち」による腐敗を是正しようとするための抵抗によるものだ。
さらに、ドナルド・トランプは明確に「世界の支配者たち」に対して宣戦布告をするとともに、2024年のアメリカ大統領選挙に立候補することを表明している。
つまり、再び2024年にドナルド・トランプがアメリカ大統領に就任した場合には、「世界の支配者たち」による悪事がドナルド・トランプによって暴かれ、全て一掃される可能性がとても高いのである。現にドナルド・トランプは2024年にアメリカ大統領に就任した際には、「世界の支配者たち」の悪事を全て暴き、彼らを駆逐すると公言している。
そのような中で、アメリカでは日々、次々とアメリカの愛国者たちによって、「世界の支配者たち」の悪事が暴かれていっており、アメリカにおける「世界の支配者たち」の地位が危うい状態になっている。追い詰められた悪党の習性を表すかのように、様々な抵抗を「世界の支配者たち」は示しており、その一つが、「ドナルド・トランプは犯罪者だから、逮捕すべきだ」というものだ。
2023年3月に提示された、ドナルド・トランプを逮捕しようとする根拠は現在、不明確であるため、解説することはできない。今後、「世界の支配者たち」に対する攻撃をする者に対する攻撃は止まることはないだろう。日本では現在、参政党だけが「世界の支配者たち」に対して宣戦布告をしている。多くのアメリカ人が危機感を感じているのと同じように、日本人の多くも日本という国で起きていることに対する危機感を現実のものとして感じる必要があるのである。
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