中国不動産市場の現状2023年
中国の不動産市場が更に最悪な方向に向かっている。中国の不動産はコロナ不況に入る前の2020年時点で既に過剰な自転車操業状況に入っており、不動産の新開発計画を元に新たにまた開発計画を立てるという、状況を更に悪化することをやっていた。これは投資で表現すると、ねずみ講のようなものだ。
中国の不動産市場というのは、中国のGDPの約半分を占めており、中国経済の成長を維持するためには中国の不動産市場の継続が大前提となっている。しかし、中国の不動産は既に共産主義における数字の大幅なごまかしでもっても隠せない状況となっており、中国最大手の企業でさえ、倒産の危機に瀕しているような状況だ。
そんな中、先日、中国政府は2023年2月15日に3年間の調査を経た結果、中国の住宅建物は約六億棟であると発表された。中国の住宅建物は何十階建てに及ぶものが多く、1棟当たりで物凄く少なく見積もっても10戸以上は入っていると計算しても60億戸の住宅が存在するということになる。
中国では現在、大幅な人口減少が進んでいると筆者は予想しているのだが、仮に減少していなかったとしても中国の人口は公式発表で14億人ということになるのだが、この人口でもってしても、一人が一戸に住んだとしても、その5倍の住居が存在することになり、5戸のうち、4戸は人が常時住んでいないという計算になる。以前より、住宅市場の建設ラッシュと過剰供給により、酷いところでは待ち全体の全てのマンションに人が住んでいないという、いわゆるゴーストタウンが増えているという報告がされていたのは今から5年も以上も前の話である。5年前の2018年と言えば、未だに中国で新たな大規模建築計画が次々に立てられていた頃であり、更なる建設ラッシュと供給過剰が続いていった。
大規模建設にも関わらず、誰も住んでいない中国ゴーストタウンの例
それに加えて、中国では2020年から始まるコロナ不況と強烈なロックダウンにより、中国では失業率がうなぎのぼりとなった。
不動産は基本的に高額な買い物であり、殆どの者は住宅ローンを組んで購入することになる。日本でも不動産を購入する者の多くは住宅ローンを組むが、それは中国でも同じである。未曽有の経済不況が中国を襲い、失業率は高位で高止まりした中で、当然に住宅ローンが払い続けられない者が続出し、新たに不動産を買う者も激減した。
中国では、完成してもいない不動産に対して住宅ローンの支払いが強制されるため、それに対する抗議デモも急増している。想像してみてほしい、新築マンションに住むために新築マンションを購入する契約を結んだのに、マンションは一向に完成せず、何故か住宅ローンの支払いだけが求められる。毎月何十万も支払いを開始しているにも関わらず、何年経ってもマンションは完成しないため、マンションに住むことはできない。本来ならば、持ち家となったマンションに住めるはずが、住宅ローンを払いながら、別途、別のマンションに賃料を払って生活することに抗議しない方がおかしい。そんな異常な状態が中国ではずっと続いているのだ。
中国共産党は中国の不動産市場の維持は政権の維持のための絶対的必要事項となっている。自転車操業によって更に悪化する中国不動産市場は、自転車操業を続けることで更に急激に悪化し続けている。
日本の隣国で行われている、この超巨大な虚構ビジネスがどのような形で日本に影響するか、まさかとは思うが、「実は日本の銀行が巨額の資金を貸し付けていて焦げ付きました～おかげで破綻しちゃいました！日本でも金融恐慌が発生しました～ごめんね♪ てへぺろ♪」、なんていう悪夢を見ないことを祈るばかりである。
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近年の花粉症について思うこと
花粉症は毎年、その季節になるとマスコミが煽りに煽る。「花粉症が流行ってる？！私も花粉症かもしれない！？」という人が増えると、花粉症治療を受けたがる人や花粉症の薬を求める人が増えるために、テレビなどのマスコミは毎年騒ぐのだろう。
季節性インフルエンザの報道と同じく、花粉症についても、「今年の花粉症は昨年の倍です」とか、「これまでに例の見ないほどの花粉量が予想されています！」といった煽りが言われている。
素直な人は「そうか！今年は倍なのか！今年は未曽有なのか！大変だ！」と騙されるのかもしれないが、冷静に考えれば、「何故毎年、倍増、倍増！となっていくのだ？」という疑問を感じるのは当然だ。
さて、そのような報道とは別に、今年の花粉の度合いは実は大したことがないと筆者は感じるのだが、みなさんはどのように感じるだろうか？
そもそもの花粉症の正体の半分は公害問題が原因なのだが、2020年から、急速に筆者は花粉による被害が激減しているのを感じる。
筆者は微量なハウスダスト量、埃の量、部屋の空気の悪さ度合いなどについて、周りの誰も気づかないレベルで敏感に変化を感じてしまう。花粉の量についても同様で、微妙な花粉の分泌量の変化に日頃から敏感に反応してしまうのだ。そんな筆者が2020年から急速に花粉によるアレルギー被害が低減しているのだ。
日本における公害問題の一番の原因は、公害対策を全く行わない中国の工場群から大量に流れてくる公害汚染物質なのだ。だが、2020年のコロナショックと中国におけるロックダウンにより、中国では急速に工場の稼働停止や工場の閉鎖が行われている。
現在の中国では、工場に関する雇用が停止し、工場での労働者の募集が9割減という異常な状態となっているという。工場の雇用が低迷しているだけでなく、ロックダウンや景気低迷により、工場の稼働率が急速に低下しているという。2022年の強烈なロックダウンにより、工場の機能停止はさらに進んだ模様であり、2023年に入った現在も、殆どの工場が停止を続けており、工場労働者の募集がほとんどなく、100人程度の募集に対して何万人もの募集が集まることも散見されているという。
中国という地政学リスクや政治リスク、法律リスクなどがコロナ騒動によって更に見直されたことで、製造拠点としての中国からの見直しの動きも上がっているという。中国の工場は環境規制が無いようなもので、有害物質が工場から排気ガスとして大気に大量放出され、川などを通じて有害排水が垂れ流されている。
これは単なる状況証拠と筆者の感覚によるものなので、確固たる証拠があるわけではないが、有害物質垂れ流しの工場が大規模で停止されたことは不幸中の幸いな気がするのだ。
そして、中国で公害汚染の根源となる工場が大規模に稼働されるくらいなら、せめて日本企業は日本という土地で高い品質管理と高い環境基準を有した工場を日本国内に設置し、この機会に製造立国日本を取り戻してほしいと思うのである。
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花粉症とは何か
今年も花粉症の季節がやってきた。そもそも花粉というものは年中何かしらの花粉が空気中を飛び回っている。春になると数多くの花粉が飛び交うため、「花粉は春の物。毎年1月から4月が猛威を振るう」ということが広く知られている。
「花粉症とは何か」を説明すると、「世間一般的には杉やヒノキが春先に大量に放出する花粉によって、アレルギーを引き起こす現象」と言われていて、大量の花粉が空気中に放出散布されることによって、アレルギー反応が起こり、くしゃみが止まらなくなったり、目がかゆくなったり、酷い時は頭痛や発熱を引き起こすものとされている。
だが、昔から杉やヒノキなどはたくさんあったにもかかわらず、100年前には「花粉症」なんて言葉はなかった。「花粉症」と言われるものの原因は「公害汚染」である。「花粉症」とわれわれが認識させられているものは、花粉に大量に付着した公害汚染物質が花粉とともに体内に入り、体内で公害汚染物質がアレルギー反応を起こすことを「花粉症」と呼んでいる。主な公害汚染物質の排出主体は大手企業であることから、公害汚染物質が原因であることを隠すために「花粉症」という病気が生み出されたのだ。
本来なら多少の公害汚染物質が体内に入ってきても、人間の基本免疫が整っていれば、アレルギー反応が起こることはない。要は、体の基本免疫が正常化どうか、体内に入ってくる公害汚染物質の量がどの程度かによって、反応は変わるのだ。
現代人は日常生活における食事において大量の化学調味料や農薬などの毒物を大量に摂取しているため、体の免疫機能が破壊され、花粉によってもたらされる公害汚染物質に過剰反応（＝アレルギー反応）してしまう。つまり、われわれが「花粉症」と認識させられているものは、食事によって大量に摂取した化学物質によって体の免疫機能という体の内部が破壊された上で、体外から公害汚染物質が入ってきた時に、それらに対する過剰反応としてのアレルギー反応を起こすことによってもたらされる。よって、「花粉症」と呼んでいるものの基本的な対策は、①食事を通じた化学物質の摂取を減らすことと、②公害汚染物質を減らすことである。
世の中で何かの問題に対して、根本から対策するには、その問題の本質を正確に理解しなければ対策ができない。「杉の木を減らせば杉花粉が減る」という意見が出ることもあるが、そもそも植物と共生する以上、他にも植物もある以上、杉の木だけで問題が解決するのかということは当然のことであり、そもそもの根本原因である公害問題が解決しない限り、「次はどの植物の花粉を減らすのか」というイタチごっことなるのである。
問題を解決するには、根本原因を考えなければならないというのは、全ての問題に通じるのである。
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昆虫食に対して全力で慎重になろう
食生活は文化である。そもそも、人間は何でも食べられるわけではない。この世にある動物や植物の中には、人間にとって毒のものも多数存在する。われわれの祖先は、そのような数多くある動物や植物の中から、毒の物を見分け、人間の体に有益である物を厳選して食文化として残してくれているのだ。
現代人は田舎に住む人たちが少なくなったし、田舎に住む人であっても、大自然に直面して住む人が極端に少なくなった。しかし、一昔前には「食べられる野草」であったり、「食べられるキノコ」というものを見分ける知恵と文化が引き継がれていったのだ。「キノコ」と聞くと、食べ物の一種と思う人が多いかもしれないが、キノコはほとんどが人間にとって毒であり、日本中で自然に生息するキノコのほとんどは毒キノコだ。これは、われわれの先祖がどのようなキノコであれば食べられるかをわれわれの世代まで伝えてくれたからこそ、われわれにとって「キノコはとても栄養価の高い食べ物である」と思えるようになったのである。
日本の食文化の中で昆虫は薬を中心として食文化に組み込まれていった。筆者は好きではないが、現在も山間部ではイナゴが食文化として残っている。そのことから、筆者は頭ごなしに「昆虫食」を否定するわけではない。
だが、グローバリストによって進められているコオロギについては、われわれの祖先が伝えてくれている漢方医学大辞典によると、「コオロギは微毒であり、妊婦には厳禁」だと伝えている。漢方において「毒」と記載があるものは、「薬になったとしても劇薬なので、常用してはならない」し、使用する場合も「気をつけなければならない」という意味であり、「日常的に食すことは大変危険である」という意味なのだ。個別の効能としては、コオロギを服用すると「利尿作用を促進する」という効果が得られる。だがこれは、そもそも毒であるコオロギを採ってでも「利尿作用を高めなければならない」という時に、特別処置として、ある意味、劇薬として処方されるものだ。健康な人がわざわざ毒であるコオロギを日常的に摂取することで、「利尿作用を促進する」という効能を得ることに何の意味があるのかを考えなければならないはずだが、その説明はされているだろうか。
毒であるコオロギを処方してでも利尿作用を促進したいという緊急時に処方されていたという先人の知恵があるにも関わらず、「コオロギは未来のスーパーフードだ！」とか、「持続可能な社会を実現する食料だ！」などと、謎のプロパガンダが垂れ流されていて、危険視したり、疑問視したり、慎重な姿勢を見せる情報が大手メディアから一切出てこない。これは、大手メディアが一斉に「新型コロナワクチンは安全です！有効性95％です！副作用などありません！」といって大合唱した時と同じ状況ではないか。日本人というのは、ついこの間あった世界規模の新型コロナワクチン薬害事件さえも忘れ、「コオロギ食は未来を救う！」というプロパガンダに簡単に流されてしまうという、本当にお花畑な人たちの集まりだと言わざるを得ない。
これまでの歴史を見ると、グローバリストが世界全体で何かを始めるとき、必ず「毒の物を薬として導入する」という法則がある。なぜ、「コオロギ」なのかだ。その意味を考えると、「敢えて毒物を選んだのではないか」と思えて仕方ないのである。
現在では、世界中で昆虫食を推し進める動きが始まっており、既に昆虫食を推し進めれば補助金が得られるという形で昆虫食が進められている。補助金というニンジンをぶら下げ、その他にも様々な優遇措置が提示され、食品とは関係ないはずのNTT系の企業でさえ参入している有様である。
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WHO世界保健機関による全世界を意のままにロックダウンさせる「パンデミック条約」の草案が発表された
2020年頃から世界中を絶対主義共産主義の恐怖に陥れた新型コロナウイルスのパンデミック騒動とロックダウン政策が実施され、3年ほどの月日が経った。多くの国では、「新型コロナウイルスとは何だったのか、単なる中国武漢で人工的に開発されたウイルスが人為的にまき散らされただけではないか」ということが徐々に明らかにされており、「新型コロナウイルスは実は大したことがなかったのに、ロックダウンと新型コロナワクチンの強制という共産主義を導入するために行われただけではないか」という結論に至っている見方も多い。
この「見方も多い」というのは、世界各国の首脳には、世界の支配者の言いなりになっている者が多いため、「新型コロナウイルスはとても危険なウイルスであるから、ロックダウンと新型コロナワクチンの強制は当然の措置である」と主張する政府が多い。欧米の多くの一般人は、「新型コロナウイルスは単なる中国武漢発の人工ウイルスであり、ロックダウンとワクチン強制という目的の為に利用されただけだ」ということに気付き、彼らは「自分たちの国が世界の支配者たちの命令通りに動くだけの共産主義者によって乗っ取られている」と気付くきっかけとなった。
アメリカではそれをトランプ元大統領が「アメリカはディープステートに乗っ取られている」と表現し、ドイツやフランスを中心としたヨーロッパで様々なデモが連日行われるようになり、オランダでは一般人つぶしの為に農業大国オランダから農業を潰すという共産主義者お得意の独裁政治が開始された。ブラジルでは世界で唯一と言って良いほど、国民の側に立っていたボルソナロ大統領が首脳として政治を行っていたが、明らかに選挙不正が行われたとしか思えないような投票票数操作が行われてボルソナロ大統領の再選は果たされなかった（ボルソナロ大統領は2022年10月30日に行われたブラジル大統領選挙の結果について約3か月が経った今も敗北宣言をしていない）。各国のほとんどの首脳が世界の支配者たちの命令通りに動くだけの政治家であり、そのような政治家を国の首脳の座から降ろす動きも見られるが、結局は世界の支配者たちから新しい使者が送られてくるというのが現状である。
そんな中、WHO（世界保健機関）が、世界統一政府となって、世界中で蔓延する「パンデミック」を理由として世界中をコントロールできるようにする「パンデミック条約」の導入が進められている。これぞ正に、WHOが世界統一政府の代理人となって、世界中の国をコントロールするための条約を各国と締結することによって、各国から主権を奪い、世界統一政府が共産主義的な独裁者として地球上の全ての一般人を奴隷支配する計画なのである。
そんな中、WHOは2023年2月1日にパンデミック条約（通称、ゼロ・ドラフト）を公開し、2023年2月27日から3月1日にかけての会合で議論され、2024年5月のWHOの総会で決議をすることを目指しているという。
https://apps.who.int/gb/inb/pdf_files/inb4/A_INB4_3-en.pdf
このパンデミック条約の草案の概要は以下の通りだ。なお、原文はそれとなく書かれているので、敢えて筆者がエッジを効かせて意訳していることにご容赦いただきたい。
第二条、本条約は他の国際法に完全に優先されるものではないが、パンデミックを防ぐ目的のためには本条約が優先される
第三条、本条約は世界基準でパンデミック対策をするために世界統一的な政策を強制するものである
第四条、原則、個人の人権や個人の健康に関する権利は保障され、各国の主権は尊重されるが、WHOがやると決めたことには従わなければならない
第五条、本条約はパンデミックを防ぐ目的やパンデミックの準備をする目的で世界中で適用される
第十四条、緊急時には人権は二の次となり、ありとあらゆる健康サービスや社会を守るためのプログラムに従うことが強制される
第十五条、各国は世界全体で共同・協力・協同しなければならず、パンデミックを防ぐためには足並みをそろえないことは許されない
第十七条、パンデミックや健康のための知的レベルを高めるため、情報を統制し、WHOが誤情報と判断する情報は徹底的に弾圧をする
第十八条、健康を維持する方法は唯一一つの方法しかなく、WHOが提示する唯一の方法に従ったパンデミック対策の実施を徹底する
いかがだろうか。正に共産主義的全体主義の慣れの果てであることがお分かりいただけるだろう。WHOが示す考えだけが正しく、世界中の国家はWHOの命令を忠実に実施するWHOの手先へと変えるのが、本パンデミック条約の草案の中身なのである。同パンデミック条約草案が実施されれば、WHOが「パンデミックが始まった！パンデミックは終わっていない！ロックダウンだ！行動制限だ！奴隷どもは全員例外なくワクチンを打て！どんなに多くのワクチン薬害による死者や重篤者が発生しても、それは全てデマであり、反論することは許されない！」という行動に出ることは火を見るよりも明らかだ。
先の2023年1月のダボス会議では、「新型コロナワクチンに関する科学的根拠を説明せず、『ただただ接種せよ』とのメッセージを流した国ほど、国民の接種率が高かったことがわかった。ワクチンなどを広く進めるためには、科学的な説明をしない方が良い。」ということが報告されており、WHOはますます「とにかくワクチンの有効性を信用しない者は科学に対する冒とくであり、ワクチンに反対することは許されない。」というスタンスを強めているのだ。
日本では外国と条約が締結されると、直ちに条約に従わされる。法律学者は「条約内容が日本国憲法に反する場合には、当該条約は無効となる」ともっともらしいことを言うが、それは理論的に日本国内においては無効とされるだけで、条約が撤廃されない限り、実質的には無効とされない。
世界の支配者たちの言いなりでしかない自民公明連立政権は、このような日本国憲法の人権を無視した条約が締結されれば、躊躇することなく、「違憲ではございません」「世界の各国との歩調を合わせてパンデミック対策を実施します」といって、日本国民を奴隷支配することは目に見えているのだ。
WHOは正に、世界の支配者たちによる世界統一政府実現のための手先でしかない。WHOの目的は明らかに「パンデミックを防ぐ」ことや、「世界の人々を健康にすること」などではないことに気付くべきである。世界中で多くの人々がこのことに気付き、多くの人が抵抗しなければ、われわれ一般人は完全なる奴隷民となることが確定してしまうのだ。
世界の中で日本人が最もこの事実に気付いていないということが残念でならない。
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アメリカにおける中絶問題の過去の経緯と現在の更なる複雑な背景
アメリカでは歴史的に宗教的な問題から中絶に対する議論はとてもデリケートな問題であり続けた。しかも、とてもデリケートな問題であるにも関わらず、政治家に対しても「中絶について賛成か、反対か」という質問を求められてきた。
通常、複雑な問題について回答する場合には、どういう条件なら賛成だとか、反対だと言った回答をしないと誤解を生みかねないものだ。だが、アメリカでは大抵、「中絶に賛成か、反対か？」という単純な質問が投げかけられ、それに対する回答の如何によって、人々の分断が行われてきた。
一般的に、伝統的なアメリカ人は宗教的な理由から「中絶は反対」と主張してきた。一方で、都会で働く女性を中心に、「中絶をするか否かは女性として選択する権利として与えられるべきだ」と主張する者も多かった。
「中絶によって胎児の命を奪うのは胎児の人権を侵害している」と言われれば、反対しない人はほぼいないだろう。一方で、「望まない妊娠をしてしまう女性もいる。男性は妊娠することがない一方で、女性は妊娠して産むか否かの決断を迫られる。そのような問題に男性は向き合ってもいないにも関わらず、女性から一方的に中絶をする権利を奪うのは不当だ。」という意見があり、正に的を得た主張だ。
「胎児は既に人間と同等なのだから、胎児を殺すのは人殺しだ」というのも間違っていないし、「強姦などによって、望まない妊娠をした場合も中絶を認められないのは女性の人権を侵害している」というのも間違っていない。まさにこれがアメリカで中絶問題をややこしくしてきた所以である。
だが、そもそもアメリカでは日本と同じように妊娠３～４か月の早期であれば、広く中絶が認められているし、「中絶禁止」と言われているのはそれ以降の胎児の中絶であることが多い。つまり、アメリカにおける「中絶禁止」は日本における「中絶可能期間を過ぎた期間における中絶禁止」と同じことであり、日本の基準で見れば、アメリカにおいても広く日本に近い中絶の権利が認められていることもあるのだ。
そんな中で、アメリカの左翼リベラル派である民主党は一貫して「中絶は女性の権利の為に必要な権利だ」と主張して来たわけだが、最近、彼らが徐々に本性を現してきた。つまり、アメリカの左翼リベラル派たちは中絶の権利を主張する目的として、実は「女性の権利のため」ではなく、「胎児を殺す口実を作るために中絶を合法化させたい」だけであったことがわかってきたのだ。
最近、悪魔崇拝寺院は米ニューヨークに「宗教的中絶クリニック」という名の施設を開設したと公開した。この施設の目的は「母親が胎児の命を絶つための道を拡大して中絶儀式を提供する」とし、「胎児の命を絶つときに生じる不要な感情を追い払うための保護の儀式を行う」と説明している。
このようにアメリカでは「中絶は胎児の命を絶つために禁止すべきか、母親の中絶する権利を守るべきか」という議論が続いてきたわけだが、近時では中絶する権利を主張するリベラル派は「胎児を殺す権利を与えろ」と直接的な主張をするようになり、「実は女性の中絶する権利を主張していたのではなく、胎児を殺すという野望を達成するためのものであった」ことがわかってきている。
しかも、左翼リベラルが支配する地域では、母親のお腹の中から生まれてすぐの子供も「未だ胎児である」と主張して、出産したと同時に殺すことも合法としている。日本人の感覚からすると、「そんなのは中絶ではなく、単なる赤ちゃんを殺している殺人行為だ」と思うと思うが、アメリカでは左翼リベラルによって、そのようなことが行われているのである。
中絶するという選択肢を得たいという女性たちは悪魔崇拝者たちに利用されているというのが、現在のアメリカにおける中絶問題なのだ。そのような悪魔崇拝者たちの悪しき野望と陰謀が存在するため、より「中絶反対派」の愛国保守派たちは強く「中絶反対」を訴えるのだが、悪魔崇拝者たちの野望に気付かない多くの若いリベラル系の女性たちは「中絶する権利が奪われようとしている」という感情が強くなっている。
アメリカにおける中絶問題はざっくり説明すると以上のような状態なのだが、問題の複雑さ、根の深さ、命をどう考えるかという難しい問題であることがわかってもらえるかと思う。しかし、そのような問題でさえ、左翼リベラルによって武器として利用されているという現実もあるのである。
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米フロリダ州が「ESGは左翼の不当な差別だ！」として、ESG要素の考慮禁止の法案を公表した
アメリカのフロリダ州のロン・ディサンティス州知事（共和党）が2023年2月13日に、フロリダ州の上下両院議長と共同で包括的な反ESG法案を提出した。反ESG法案とは、つまり、「ESGを考慮してはならない法律案」ということだ。
同法案の主な内容は以下の通りである。①金融機関、信託銀行等による、宗教・政治その他社会的信条に基づく顧客の差別禁止②運用会社の全ての投資判断におけるESG要素の考慮禁止③州・自治体の資金調達や契約活動におけるESG要素の考慮、優先的配慮および情報提供要請の禁止④州・自治体の公債発行におけるESG要素の使用禁止（ESG格付けの使用禁止を含む）
ESGというのは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス／企業統治（Governance）の頭文字をとったものだが、要するに、「①環境にやさしくて、②社会にやさしくて、③責任ある経営（＝企業統治）をした企業に投資しましょう」というスローガンが掲げられており、大手の資産運用会社や金融機関は、この環境原則を順守するよう、求められてきた。つまり、「投資をするときはESGを意識して、地球にやさしい企業に投資しましょうね♪」というプロパガンダが行われたのだが、実際には「地球にやさしい」とは名ばかりで、単なる環境左翼が環境という言葉を武器にして、左翼主義者の価値観を押し付けるだけの差別主義となっている。
これまで、「ESGを考慮する」というと、「環境、社会、ガバナンスについて、良い会社は少し高く評価する」程度であった。しかし、現在のESGは完全に「極左思想による社会破壊活動」化している。実際に、ESGは世界経済フォーラム、通称、ダボス会議のアジェンダの一つとしてグローバリストによって推進されているが、そのダボス会議の指令通りに動く運用会社の筆頭であるブラックロックは2020年よりESGという名の差別と金融経済戦争により、化石燃料業界に大ダメージを与えた。
自称「人権や地球環境に対する意識高い系」であることを主張する、通称「WOKE」という運動が世界で進められている。WOKEとは、英語で「目覚めた」という意味であるが、「人権の大切さや地球環境の大切さに目覚めた意識高い系なんです♪」と自称するのが「WOKE」なのだが、実際にはWOKEと主張することで、人権弾圧や環境破壊を正当化したり、敵対する相手への暴力や破壊行為を正当化する道具として利用されている。
この流れはビジネスの現場でも進んでおり、「本当に環境にやさしいことをしている企業」が「WOKE」系の団体によって攻撃されている。それに対して、「NO！」を突きつけたのが米フロリダ州であるといえる。
日本にも、ESGという「名ばかりの地球環境の大切さを訴える者たちであって、実際には人権弾圧と環境破壊を正当化するスタンス」に対して、真っ向から否定する動きが出てくることを期待したい。
エンターテインメント業界が年々悪魔崇拝嗜好であることを隠さなくなってきている
「悪魔崇拝」というと、未だに多くの日本人が「悪魔を崇拝する人が居るはずがない。悪魔を崇拝するなんて都市伝説だ。」と言って、悪魔崇拝の存在を否定する人たちがいる。だが、実際に世界には悪魔崇拝者たちがたくさん存在する。
先日のグラミー賞が正に悪魔崇拝の儀式をそのまま「音楽的芸術」として放送された。グラミー賞はアメリカの音楽産業において優れた作品を作り上げたクリエイターの業績を讃える章であり、映画におけるアカデミー賞と同列に扱われているものだ。
そのように、本来であれば高貴であるはずのグラミー賞でのパフォーマンスとして、サム・スミスというアーティストが真っ赤なサタン（悪魔）に扮し、悪魔を崇拝するために、多くの女性を生贄に捧げる様子を披露した。悪魔の好物は不道徳や不正で、その中でも薬物、呪いの儀式、変態性交であり、まさにそれを悪魔に捧げるという気持ち悪いパフォーマンスをした。このグラミー賞は年々視聴者数が減っており、年々批判が殺到している。なお、今年のグラミー賞の番組の一番のスポンサーは、世界中に新型コロナワクチンをまき散らした悪魔的製薬会社のファイザーだ。
これまで、アメリカを中心とした音楽などの芸能業界は、悪魔崇拝的なパフォーマンスをする者が奨励され、そのような者を優遇するかのようにスポンサーがついてきた。まさにその色が極度に濃くなり、業界全体が悪魔崇拝を嗜好していることを隠すこともなくなってきたといえる。
それに呼応するかのように、悪魔崇拝寺院は米ニューヨークに「宗教的中絶クリニック」という名の施設を開設したと公開した。この施設の目的は「母親が胎児の命を絶つための道を拡大して中絶儀式を提供する」とし、「胎児の命を絶つときに生じる不要な感情を追い払うための保護の儀式を行う」と説明している。アメリカでは「中絶は胎児の命を絶つために禁止すべきか、母親の中絶する権利を守るべきか」という議論が続いてきているが、近時では中絶する権利を主張するリベラル派は「胎児を殺す権利を与えろ」と直接的な主張をするようになり、「実は女性の中絶する権利を主張していたのではなく、胎児を殺すという野望を達成するためのものであった」ことがわかってきている。
悪魔崇拝者たちの野望がわれわれの正常な精神と伝統文化をむしばんでいることを知らなければならない。
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米オハイオ州の大規模貨物列車事故がチェルノブイリ原発事故級の大規模な超有害化学物質漏洩事故となることをご存じか？
2023年2月3日にアメリカのオハイオ州の東パレスティーンで貨物列車が大規模の事故を起こし、塩化ビニルなどの発がん性の超有害物質が膨大にまき散らされた。詳細は不明なのだが、要約すると、150両編成という物凄く長い貨物列車が法定許容量を大幅に超える超有害化学物質を大量に積んだまま、列車事故を起こし、50両が脱線事故を起こし、超有害化学物質を乗せた10両が爆発して化学物質が大量に周囲にまき散らされたという事故なのである。
化学物質が大量にまき散らされた時に発生したキノコ雲
あまりにも大量の化学物質が、超有害化学物質を大量に積載した列車が爆発したことで一気に有害化学物質が放出されたため、超巨大なキノコ雲が発生した。核爆弾を爆発させたときに発生するキノコ雲と単純に比較するのは適切ではないかもしれないが、核爆弾の時のキノコ雲よりも巨大で広範囲なキノコ雲が発生したため、被害のあった地域では「ソビエト連邦時代に起きたチェルノブイリ原発事故よりもトンデモない事故が発生した！」と大騒ぎになった。
しかし、この事故が起きてから、アメリカの大手メディアは、どこも一切報じることがなかった。有害化学物質が大量にまき散らされるような大災害が起こったのであるから、当然に環境左翼団体と言える大手メディアやダボス会議メンバーたち、グレタ・トゥンベリといったような人たちは、「地球環境を壊すんじゃない！地球環境を守れ！」すぐさま騒ぎ始めるはずだが、ずっと沈黙を守り続けているのだ。
ビッグマウスはどこへいった？グレタ
2023年2月3日に起こった米オハイオ州のこの事故はなんと、10日間も大手メディアによって沈黙が続けられたのだ！！！このような超巨大規模の事故が起こったにも関わらず、大手メディアは沈黙を続けたのだ！！！そして、10日後にようやく大手メディアが少しだけ報道をするようになったのだが、そのきっかけとなったのは、TwitterなどのSNSであまりにも大きく騒がれ始め、大手メディアが無視できなくなったほどに広く話題に上がったためであった。
被害地域の川は深刻な汚染被害を受け、川は有害化学物質まみれになり、報告されているだけでも、川の魚が3500匹あまりの死骸があがったという。周辺の川は少しかき混ぜるだけで、大量の化学物質が集積していることが観察されるレベルだという。
この事故で奇妙なのは、「SDGsだ！地球環境が命だ！」と吠える大手メディアが、このような大量の超有害化学物質が大量にまき散らされたような事件について、10日間も無視し続けたことだ。大手メディア全てが「10日間の間、全く知りませんでした」というのはあり得ない話であり、明らかに「知っていたけど報道しなかった」と言えるだろう。そして、オハイオ州の州当局も一切語らず、「化学物質が一部漏れましたが、被害に影響はありません。飲み水に影響はありません。」という、事件を目の当たりにした住民からすれば、明らかな嘘ととれるアナウンスがされたことも奇妙である。周囲の魚が少なくとも3500匹も死んだにもかかわらず、「飲料水は全く問題がない」というのは、どういう奇跡が起こったのだろうか？
また、大量に散布された発がん性物質である塩化ビニルの周辺住民への影響について、アメリカ当局は健康上の被害や懸念について何も発表していない。このような危険な化学物質が大量に大気中に撒かれた影響、そして、地表に落ちて井戸水などに吸収される影響など、全く報じられていないのだ。
さらに話題になっているのが、この事故に酷似する映画がちょうど1年前にNetflixで放送されているということなのだ。
しかも、今回のこの列車事故は事故発生前から、貨物列車で火災が起こっていたことが映像により発覚している。しかも火災は列車が打線して大爆発を起こす1時間ほど前に起こっていたというのだ！つまり、脱線事故によって火災が起こって有害化学物質が大量に漏れたのではなく、脱線前から既に火災が起こっていて、有害化学物質が大量に漏れる原因が形成されていたのだ！
そして何故か、何かの社会問題が起きた時には、強烈な批判をする左翼メディアがだんまりを続けているとともに、「アメリカでは頻繁に電車事故が起こっているから、今回の事故は大したことではない」という謎の解説をしている。しかし、アメリカでは列車事故が日本に比べれば多いが、特に電車事故が増えているという状況ではないことが確認されている。
以上の状況を考えれば、世界中の様々な地域で、食料パイプラインが破壊されたり、エネルギー資源が破壊されたり、環境が破壊されたりするような事故が、「まるで意図的に起こされているような規模で」起こっていることに関連するかのような事故が、今回、アメリカのオハイオ州で発生したのである。
この事件を対岸の火事とみるか、一連の陰謀の一環とみるかは、みなさんの自由である。
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男女平等って「男も女も等しく貧しくなる政策」だったのではないだろうか問題
「平等」という言葉を聞いて、良いイメージがあるだろうか、それとも悪いイメージを抱くだろうか？「平等」の言葉の反対が「不平等」となっていることから、「平等」であることはとても大切なことな気がするのだ。そして、少なくとも筆者が物心がついたころから「平等」というのはとても大切なことだという教育がなされてきた。
気付けば、職場でも家庭でも「男女平等が当然！」というプロパガンダが刷り込まれてきた。女性も男性と同じように働くことが当然のようになった。筆者よりも上の世代の人たちの中には、女性が担当者や責任者として出てきた時には、「男を出せ！」と怒鳴り散らす人もいたが、筆者の世代以後の世代の人たちの中には、女性が担当者や責任者として出てきても文句をいう人はいなかった。
筆者は働き始めの当初より、「男女平等」という言葉に疑問を持っていた。学生時代と働き始めた若年世代の社会人には明らかに男性と女性の違いを感じるのだが、社会に出て男女平等の競争社会にもまれた後になると、男性に会っても女性に会っても同じような感じがしたのを覚えている。
さらに言えば、「男性を同じように働け！」というプレッシャーをかけられた女性たちは、男性よりも男性っぽい性格になっていったような気がするのだ。男性のようにバリバリ働く女性たちは、その行動から自然と男性ホルモンが多く分泌されるためか、男性以上に豪快に働き、男性以上に男気があり、男性のように夜の街を飲み歩いていた。筆者などは、そのような女性たちに圧倒されたものだった。
そもそも「男女平等」というプロパガンダを流して、「男女平等」の政策を始めたのが世界の支配者たちであったことを考えると、男性の役割と女性の役割を破壊するためにこのような政策が取られたしか思えないのである。
筆者が好きな昔のアニメに「めぞん一刻」というのがある。一刻館というボロアパートを中心に、主人公たちが様々な恋愛感情からくる嫉妬や横恋慕などによる恋愛劇をコミカルに描いた昭和時代の話なのだが、その話のラストには、なかなかの珍劇を見せた女性たちもパートナーを見つけ、子を産み、優しい母親となった姿が描かれる。一癖も二癖もある女性たちが、最後にはみな、優しい母親として家庭に入る姿が描かれ、暖かいハッピーエンドを迎える気持ちにしてくれるのだ。
昭和という時代はまだ、「男が働き、女は家庭に入って子育てをして過程を守る」というのが主流であった。あたかもこれが「昭和の悪しき歴史」と語る者も少なくないが、男女平等社会が日本よりも早く構築された欧米においても、かつては「男が働き、女は家庭に入って」いたものだった。男女平等社会のモデルケースのような、あのアメリカでさえ、「母は専業主婦」というのが当たり前であったのだ。
日本よりも先に「男女平等」が進められたアメリカでも、「母親が家を守り、子育てをして、家族に愛情を注ぐことに専念していたかつての時代に戻すべきだ」という意見も少なくない。2020年のアメリカ大統領選挙の時に立ち上がった「プラウドボーイ」という、愛国保守団体が掲げるスローガンの一つが、「専業主婦の母親が温かい家庭を作ってくれた時代を思い出そう」であったことは興味深い。
筆者の母親はずっと専業主婦であったが、「筆者がどんなことをしても優しい愛情で支えてくれた母親がいてくれたおかげで強い精神力を養うことが出来た」と常々思うのである。
現代はどの国も「低賃金＆職の不安定」が定式化している。「男女平等の職場、夫婦共働き、家事も子育ても夫婦平等」が当たり前の社会になっている。だが、それによって多くのものが失われた気がしてならない。
女性が社会で働くようになり、社会のストレスを抱えることで、確実に女性は男性に対する優しさが減っているように思う。今の時代は「男女平等」があまりにも当たり前な時代にされてしまったので、「女性には優しさを求める」という言葉を発すると「女性蔑視反対！」と言われそうな気がしてしまうが、「女性という存在が癒しそのもの」と筆者は思うので、本来であれば、その役割に徹する方が良いのではと思うのだ。男女という性の違いを、宇宙の自然な物理法則によるものと考えると、男性が外で戦い、働き、女性が家を守って家庭を愛情たっぷりの癒し空間にするというのは、本来あるべき性差の違いからくる役割であるようにも感じるのである。
筆者は夫婦共働きを経験して来たため、娘を幼稚園ではなく保育園に預けてきたのだが、朝夕の保育園の送り迎えで接してきた働く母親たちのほとんどは、子供に愛情を注ぐ余裕がなく、いつも子供を怒鳴り散らし、がなり立て、子育てに協力的でない夫を常々侮蔑する女性たちで溢れかえっていた。
愛情たっぷりで育てられた子供の方が精神的に強く育つものだ。「男女平等」という政策によって、「男も女も等しく貧しく」なり、そしてさらには子供の精神状態も悪くなり、ひいては国全体が弱くなっていっているような気がしてならないのである。
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