ビル・ゲイツが進める人工雲によって太陽光を遮断する計画をご存じか
「果たしてほんとに地球は温暖化しているのか？」という議論は何故か、インターネット動画サイト最大手のYouTubeでは、議論することさえ、疑問視することさえ禁止されてしまった。ESGだとか、SDGsを推し進める人たちによって、あたかも「地球が温暖化している事実は当然の大前提」とされてしまった。多くの科学者たちが「地球は本当に温暖化しているかは大いに疑問である」という発表がなされた結果、いつしか「地球温暖化」というメッセージはそのままに、「気候変動」という謎な謳い文句を元にして「地球温暖化」対策が続けられることとなった。
そんな中、多くの世界中の人々にとって有害な事ばかりを行っている、かの有名なビル・ゲイツが地球の温暖化を止めるために、人工雲を作り出すことで太陽光を遮断しようとしていることをご存じだろうか。
約300万ドル（4億円）をかけた実験は「SCoPEx＝Stratospheric Controlled Perturbation Experiment、成層圏摂動制御実験」と呼ばれていて、特殊なバルーンを用いて炭酸カルシウムの埃を高度19kmの地点から上空にまき散らして人工雲を作り出し、太陽光を遮る雲とするものだ。
これを知って、読者の皆様はどのように思われるだろうか？大量の炭酸カルシウムを大気中にバラまく自然破壊の影響や人体に対する悪影響、しかもその長期的な影響について筆者は危惧するのだが、これらについては短期間では絶対にわからないことである。自然に対して変化をもたらす行為は大抵、10年程度ではわからず、30年や50年という年月を見なければわからないのである。しかも、地球という規模で見た場合、ある行為に対する何かに対する影響を特定するのは極めて難しい。こういったことについては、様々な要因が混在するため、「大量の炭酸カルシウムを散布し続けること」が、「自然環境に悪影響はない」だとか、「人体に対する悪影響はない」ということは、なかなかわからないのである。
ただ、筆者の直感からすると、大気中に撒かれるゴミが急増することとなり、アレルギーなどの健康被害を引き起こす可能性が極めて高いのではないかと思うのである。
そもそも、太陽光を遮れば、様々な生物に影響を与えることは明白である。太陽光発電を設置した周辺では、様々な生物が恩恵を受けれたはずの太陽光を太陽光発電機が奪ってしまうために、希少生物は死に絶え、その他の生物も激減してしまうことが研究によって報告されている。
仮に「地球が温暖化」していたとしても、人工雲によって生態系を崩すことは確実で、生態系が崩れることによって多くの植物や動物の生命が奪われ、ひいては食料危機にもつながる可能性が高いと筆者は考える。
もし、「地球が温暖化」していなかった場合、太陽光を遮ることで、単なる地球環境破壊にしかつながらないという結論に至るのではないだろうか。
グローバリストの手下中の手下であるビル・ゲイツは、「本当に地球温暖化が進んでいるのか」や、「本当に太陽光を遮る必要があるのか」というそもそも論について議論せず、必要性を示すこともなく、しかも、自然環境や人体の影響についての許容性について検討することもなく進めるのだろう。
グローバリストは、世界中に人工的に公害をまき散らし、更に自然環境を破壊したくてたまらないのではないだろうか。太陽光を遮るという行為から、素朴に陰謀を感じるのである。
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熊本市が民意を無視して条例改正をゴリ押ししようとしている！日本国民は馬鹿にされていると知り怒れ！
熊本市による外国人を熊本市の「市民」に加え、外国人を市政に参加させることを、熊本市は住民投票も行わずにゴリ押しして条例改正しようとしている。外国人を市政に参加させるということは、外国人に市を乗っ取られる可能性がある売国行為である。外国人に参政権を与えたり、外国人に市政に参加させる行為は等しく、外国人に国民の重要な権利を与えることだ。下記の記事で説明した通り、家族単位の話で言えば、よそ者を突然養子に迎えて扶養される権利や相続権、財産分与権を与えるのと同じようなもので、一家がよそ者である養子に乗っ取られるのと同じ構図であるのが、外国人に参政権を与えたり、市政参加権を与える行為である。
熊本市は「外国人に市政参加権を与える」という極めて酷い売国政策を導入しようとして、パブリック・コメントのみを募集してゴリ押ししようとしていた。通常の民主主義手続きに従えば、市民への十分な説明と、十分に考える時間を与えられた上で、最低でも住民投票を経なければならない内容だ。
2022年12月20日から2023年1月18日までに行われたパブリックコメント募集（意見公募）では約2400件の意見のほぼ全てが条例改正に反対するものであった。
にもかかわらず、熊本市は熊本日日新聞と結託して、反対意見を押しつぶして、条例改正をゴリ押ししようとしている。熊本市は「反対意見の多くは外国人参政権を与えようしているとの誤解したものであった」という論点すり替えを行う暴挙に出た。共産主義者が民主主義ルールを無視して陰謀を実現するときに行う、論理のすり替えそのものである。
熊本市は市民に外国人を加えて、外国人にも市政に参加させることを認めることを「多文化共生」と説明しているが、日本という国において日本の政治をどのように行うかという日本の財産の活用や処分の方法を決めるのに外国人に参加させることのどこが「共生」というのか。外国人に市政参加させたり、参政権を与えることは、単に家を明け渡すことである。
そもそも「外国人に市政参加させることが外国人参政権付与につながりかねないから、外国人の市政参加させることに反対する」という考えも十分にまっとうな考えであり、そのような反対意見が多数であれば、正常な民主主義国家であれば、市民の多数意見として繁栄するのが当然だろう。「外国人の市政参加は外国人に参政権を与えることではないから誤解だ」というのは、完全な論理のすり替えである。
他のどこの国に外国人に市政参加を認めていたり、外国人に参政権を与えているような国があるのか。外国人にそのような権利を与えれば、国が滅びるということは歴史が証明している明白な事実なのである。
にもかかわらず、どうしても日本を破壊したい者たちは日本人のフリをして日本を破壊するための行動を行ったり、主張を行っている。
この熊本市の話を筆者が詳細にとりあげるのは、このような国を破壊する政治行為が世界的に同時多発的に行われているからである。世界で起こっていることは日本でも起こっており、日本で起こっていることは海外でも起こるのである。
不正選挙が行われたアメリカは、不正選挙によって誕生したバイデン政権により、急速に国が破壊されている。アメリカという国を正常な民主主義国に戻すために、多くの愛国者が戦っている。
2022年のブラジル大統領選挙が行われるまでは、世界で最もまともな民主主義国であったブラジルも、不正選挙によって国民に圧倒的な人気を誇ったボルソナロ大統領が何故か敗北して、ブラジルは混沌となっている。
大事なことなので改めて申し上げる。TSMCが熊本に進出するとの話が浮上して以来、熊本があたかも中国によって完全に占領されたかのような動きをしている。完全に熊本を事実上の中国領とされる前に、われわれ日本人は全力で熊本の中国化を阻止しなければならない。この熊本市の問題は、熊本市民だけの問題ではない。日本人全体の大問題である。
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牛肉などの代わりに昆虫を食べたいか？食べたくないなら抵抗しよう！
世界経済フォーラム、通称、ダボス会議でこれまで、「奴隷民には昆虫食を食べさせよう」という趣味の悪い計画が進めれらてきた。2023年のダボス会議では、ますます昆虫食を導入する計画が進められていることが発覚した。要約すると、「奴隷民は牛肉などの肉を食べる価値はない。ゴキブリでも食べておけ。」ということが世界の支配者たちの決定のようだ。
昆虫食については、ハリウッド女優のニコール・キッドマンが4年以上前から昆虫食の素晴らしさを唄っていて、生きたままの蛆虫だか、ミミズを食べているのだが、はっきりいって筆者には吐き気しかしない。一応、その動画を紹介しておくが、閲覧注意の自己責任で見ることとしていただきたい。
牛肉や鶏肉、豚肉などの肉の代わりにいきなりゴキブリを食べさせると抵抗があると考えたのであろう、ゴキブリの代用として、ゴキブリに最も近い昆虫であり、ゴキブリと同じくらい生命力がある昆虫としてコオロギが選ばれた。
昆虫食が最も進められている国の一つがイタリアのようで、加工品の中に粉々に砕いたコオロギを混入する計画が進んでいるようで、そのような加工食品の代表格が「乾燥パスタ」だそうだ。食べたくもないものを粉々に粉砕してわからないようにして混ぜ込むことを考えるなんて、まるで「旦那を殺すためにこっそりとわからないように料理に毒を少しずつ入れる」とか、「嫌いな上司に復讐するため、上司が飲むお茶に少しの埃を入れる」とかを連想される悪趣味さだ。イタリアで「食用コオロギ入りの乾燥パスタ」が出回り始めたら、同パスタが日本の「サイゼリア」各店で使用されるのではないかとか、様々な可能性に恐怖する。イタリアで今、昆虫食として計画が進められているのは下記のようなものが挙がっているようだが、これらについて積極的に「食べたくない！」と思う人は是非とも抵抗してほしい。
日本ではNTT東日本が食用コオロギの開発に着手したと報道された。その報道が正に2023年のダボス会議開催時期（2023年1月16日から20日）と重なったことは単なる偶然なのであろうか？日本でも各地で「わざと？」鳥インフルエンザや豚インフルエンザなどが蔓延され、大量の鶏肉用の家畜や豚肉用の家畜が殺処分されている。それ加えて、大規模食料貯蔵庫の火事も世界的に起こっており、これらと併せて、昆虫食がグローバリストたちによって進められている。この流れを止められるかどうかは、われわれ一般人が一丸となって止めるしか道はないだろう。
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ファイザー社のワクチン開発責任者が「各国政府と癒着し、自分たちで新株ウイルスを作り出してワクチンを売って大儲けしている」ことを暴露
ファイザー社の研究開発ディレクターが独立系メディアの覆面インタビューで、ファイザー社が各国政府と癒着して製薬の規制をファイザー社がコントロールし、また、ファイザー社自身が新種株のウイルスを製造開発し、それに対するワクチンを開発していることを暴露した動画が先日公開され、爆発的に拡散している。2023年1月26日に拡散された同動画は瞬く間に検閲対象となりながらも、1日ほどで全世界で2,000万回回数を超えた。
ファイザー社でグローバル研究開発戦略オペレーションとmRNA科学計画のディレクターを務めるジョーダン・トリシュトン・ウォーカーがファイザー社が行ってきた様々な闇の部分を暴露し、それがプロジェクト・ヴェリタスのジェームズ・オキーフなどのスタッフの前で語ったことが録音・録画され、その事実を知ったウォーカーが激怒し、暴れだしたために、警察に逮捕された。ジェームズ・オキーフと言えば、2020年米大統領選挙の不正に大きく貢献した大手メディアの内情を覆面調査したり、様々な世の中の闇に切り込んだジャーナリストだ。
世間での評価はどうか知らないが、今回暴露されたファイザー社の実態についての筆者の個人的な感想としては「既に有名になっているファイザー社の活動がファイザー社の者から暴露されただけ」という、状況証拠的な動画の一つが拡散されたというものだが、見事なまでにファイザー社のワクチン開発担当の責任者から生々しく語られたことが公開されたことは大きな進歩だろう。
ファイザー社の内情をウォーカーが暴露してくれた内容は以下の通りだ。※このような暴露動画はすぐに削除されるため、暴露内容を詳細に文章として下記に残しておこうと思う。
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「ファイザーがウイルスを作り出すことが出来れば、その作り出したウイルスに対するワクチンを作り出すことが出来るし、そうすれば永久にファイザーは儲かる。製薬会社がウイルスを作り出しているなんて言うことは誰も望んでいないだろうが、ファイザーはやる。」
「ファイザーが開発したウイルスが世界中に蔓延してしまうことは喜ばしいことではないが、ファイザーはやっている。ファイザーが計画している新しいウイルスの作り方は、サルにウイルスを投与して感染させる。そしてサル同士で爆発的に感染させ、更に突然変異を起こさせる。それを人間に転用するという計画、ヒト化ウイルス計画だ。中国の武漢で発生したのは製薬会社がウイルスを作り出したものが研究所から漏れたものである。つまり、新型コロナウイルスは自然発生のものではなく、研究所で開発したウイルスが蔓延したものであるのは明らかだ。」※米国内で行っていたヒト化ウイルス計画は米オバマ大統領（当時）がアンソニー・ファウチに命令して中国武漢に研究を移転させたことは有名な話であり、その証拠は既に米国議会で問題にされている。
「製薬会社が作ったウイルスに人々が感染し、製薬会社が作ったワクチンを人々が接種して免疫を獲得する。ファイザーがウイルスを人工的に作り出し、そのウイルスのためのワクチンを人々が打つのだ。製薬会社はウイルスの機能獲得実験は禁止されているが、実際にはファイザーは機能獲得実験を行っている。そして、ファイザーはウイルスを好きなように人工的に変異させることで、より強力で致死に至りやすいウイルスを生み出す研究を行っている。ウイルスを進化させ、それに対するワクチンを接種させる。人間の進化をファイザーが誘導させるのだ。」
「今後、ウイルスがどのような自然変異をしようが、それに対するワクチンをファイザーがいち早く開発して投入するのが一番の理想だ。例え、ファイザーが予想できないようなウイルスが出てきたとしても、ファイザーはワクチンで大儲けできる仕組みが出来上がっている。ウイルスを研究して、人工的に変異させていくことは究極の金儲けになる。」
「ファイザーは全ての政府関係者と製薬会社は回転ドアでつながっている。製薬業界では、薬剤やワクチンを審査・承認する役人はみんな、いずれはファイザーで働くことになり、天下りが出来る。そしてファイザーで働いたら、その後にまた製薬関係の政府役員に戻ってファイザーのための仕事をし、またファイザーに戻ってくる。そのようなシステムが出来上がっている。製薬会社にとって最高の環境が出来上がっている。それはアメリカ国民にとっても、全世界の人々にとっても不幸なことだろう。普通に審査されれば、決して承認を得られないような薬剤やワクチンがどんどん承認されるからだ。役人を辞めた後にファイザーで高給で働くことが決まっているのに、ファイザーに厳しい審査をするはずがないだろう。」
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ウォーカーは上記の話をお酒を飲みながら楽しそうに語り、始終、笑いが止まらない状況であった。覆面調査であったことがばらされ、ウォーカーは狂ったように暴れまわり、下記のようにうなだれてしまった。
この記事を読んでいる中には、上記の話がまだ信じられないという、頭がお花畑の人も多いだろうと推察する。だが、お花畑の人の割合が少ない海外では、ファイザー社に対する強烈な責任追及が始まっており、未だにファイザーのワクチンをありがたく大量接種しているのは日本くらいだ。
「ファイザー社が機能獲得実験や進化誘導に関与しているとの証拠のない証言が出ておりますが、当社はそのような研究を行っておりません。当社は法令を遵守しており、引き続き世界のパンデミック対策に貢献してまいります。」
信じる者は巣喰われる。
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TAG : インテリジェンスプロパガンダファイザー新型コロナワクチン覆面調査内情暴露プロジェクト・ヴェリタス機能獲得実験政府との癒着
バッドエンドが嫌いでハッピーエンドが大好きな日本人は、それだけでプロパガンダにはまっているという現実
あなたは映画や物語、小説でも漫画でも何でも、ハッピーエンドとバッドエンドのどちらが好きだろうか。ハッピーエンドとは、主人公たちが幸せになって物語が終わる終わり方の事である。バッドエンドとは主人公たちが幸せになれなかったり、思い通りにならなかったりして、後味の悪い終わり方をする。
人間は自分が好きなように解釈したがる。つまり、「ハッピーエンドか、バッドエンドか、どちらが好きかと言えばハッピーエンドが好きだ」となれば、何でも「ハッピーエンド」に解釈してしまうのだ。これは何についても「今は上手く言っているのだろう」と考えることだ。
わかりやすい例が「結婚」についてだろう。結婚は人生のゴールではなく、結婚した後には長い結婚生活が待ち受けている。結婚することを目的としてしまっている人にとっては、「結婚すればハッピーエンドが待っている」かのようにとらえてしまうため、結婚後の生活が幸せいっぱい出なかった場合、簡単に「こんなはずではなかった」と考えてしまう。
人間は常に自分の都合の良い方向に物事を考える癖がある。歴史の教科書などは、現在の支配構造がわからないように、支配者たちによってコントロールされているのだが、歴史の教科書を読むとあたかも、「昔は酷い時代だった。自由もなかったし、権利もなかった。しかし、現代では民主主義と言う自由も権利も手に入れ、世界は平和になり、大きな問題はなにもなくなった！」というような趣旨のもとで書かれており、あたかも「歴史はハッピーエンドを迎えて現代がある！」と思わせるような内容になってる。
しかし、現実は違う。独裁によって世界全体を征服して支配しようとする支配者たちが、様々な方法によって、われわれ一般人を奴隷民として支配しようとしている。実質的には、われわれはほぼ奴隷民状態であるが、さらに奴隷の度合いを高めるべく、様々な陰謀が繰り広げられている。
まさに、世界全体を征服して支配しようとする支配者たちこそがグローバリストであり、「地球を一つにして世界を平和にしよう」という耳障りの良いことを言いながら、世界中の人々から自由と権利を奪おうと今日も陰謀をめぐらしているのである。
騙されてはいけない。信じる者は巣喰われるのである。
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ダボス会議からの犯行予告：「次のパンデミックは大規模サイバー攻撃だ！」
2023年1月25日にWindowsなどのパソコンのOS（オペレーションシステム）を提供するマイクロソフト社が提供するMicrosoft365のサービスに障害が発生した。このMicrosoft365のサービスというのは、マイクロソフト社が提供するメールソフトであるOutlookやコミュニケーションツールであるTeamsのサービスなのだが、リモートワークが進んだ現在では、多くの会社が社内および社外の人とのコミュニケーションツールとして広く利用されているものとなる。そのサービスが障害により停止し、一時、メールやチャット（インターネット上での会話）が利用不能となった。
筆者も仕事上、OutlookやTeamsを利用しているのだが、障害中は外部とのコミュニケーション手段が、電話のみとなった。また、会議は主に対面ではなくビデオ会議を利用しているが、幸いにもビデオ会議は別のシステムを利用していたために利用が可能であったが、ビデオ会議も手段が断たれた場合、実質的にほとんどの業務が滞っただろう。
新型コロナウイルスが蔓延したことで、多くの企業が社内のシステムをクラウドを利用するようになり、ますますビッグテック大手のシステムに依存度が増すようになった。新型コロナは人々の行動制限と対面コミュニケーション遮断に利用されたようなものだが、これにより、現在もリモートワークやソーシャルディスタンスが推し進められた。ここにきて、メールやチャットなどのコミュニケーション手段が遮断されれば、更に社会の様々な機能が停止されることとなろう。
2023年のダボス会議では「次のパンデミック／危機は未曽有のインフレと大規模なサイバー攻撃である！」と高らかに警告された。ダボス会議でのこういった警告は以前より、「グローバリストによる犯行声明」そのものであり、実際に新型コロナウイルスの蔓延と新型コロナワクチンによる薬害攻撃も全てグローバリストによるものであることがほぼ証明されている。
グローバリストは情報技術関連の分野において、インターネットのサーバー、ソフトウェア、ハードウェアなど、ありとあらゆる部分をほぼ完全支配しており、一斉にサイバー攻撃をしようと思えば出来る環境にある。どのようなレベル、あるいは、レイヤーにおける攻撃が仕掛けられるかはわからないが、例えば通信環境がダウンされたり、交通機関が停止したり、資金決済環境がダウンしたり、電力供給が停止したりなど、様々な攻撃が考えらえる。
日常生活において、デジタルに依存している部分が多ければ多いほど、その影響は甚大となろう。
2023年1月25日のMicrosoft365のサービス障害はまさに、その予行演習のようにも感じられる。
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本当に地球は温暖化しているのか問題
連日、寒い日が続いている。2023年1月25日現在、テレビでは連日「10年に1度の寒波が襲っている」と報道している。毎年毎年「10年に一度の・・・」という言葉を聞いている気がするのは私だけではないはずだ。
世間では何かと根拠を求めるときに、すぐに論文に飛びつく者がいる一方で、「自分はその分野の専門家でも何でもないからわからない」として、ある分野についての意見を閉ざしてしまう者もいる。
筆者は学生時代も、その後、社会に出てからも、様々な分野を専門に研究することがあったが、どの分野を専門にしても、「素人的な素朴な考え」がとても重要だといつも感じていた。つまり、専門分野にどっぷりと漬かっている、いわゆる専門家ほど視野が狭くなっていることが多い。専門分野に詳しくなるがゆえに、細かいところだけに目がいってしまい、全体像が見えなくなったり、根本的な前提を全て否定するような「そもそも論」が出来なくなってしまうことも多いのだ。
確かに夏は暑い。ひと昔前に比べれば、夏は暑くなった。だがそれは、ヒートアイランド現象による影響が大きい気がしてならないのだ。
地球環境の研究の分野では、「実は『温暖化している』というデータは捏造されていた」ということが発覚し、「実は長期的には寒冷化の方向に向かっている」ということが発覚したことがある。誰が何の意図で、地球の気温の過去のデータが隠蔽されたり、改ざんされたのかは定かではないが、地球温暖化が疑問視される中で、いつしか「地球温暖化」という言葉を聞くことが少なくなり、「気候変動」という言葉を聞くようになった。
気候変動を専門に扱う者は専門家として偉そうな顔をしているが、素人感覚から、「気候変動って何？気候がどう変動する話をしているの？」という素朴な疑問を持つと思うが、その発想は実はとても大切なのである。そのような問題の本質を突くような「そもそも論」はとても重要であるとともに、その道の専門家ほど、その質問に対して答えることが出来ない。なお、筆者はそのような素朴な質問を様々な分野の研究家に何度もしたことがあるが、質問をするたびに「素人は黙っていろ！」と何故か怒られたものだ。
先日、世界経済フォーラムという、通称ダボス会議が開かれ、様々な分野の専門家が様々な「謎な提言」が行われた。筆者はそれらの提言のほぼ全てに疑問を持ったり、反論をしたくなるのだが、たとえ自分が「その道の専門家」でなくとも、堂々と疑問をぶつけてみよう。そうすることで、世の中の本当の問題が見えてくる。そうすることで、「そもそもそれは問題ではなかった」ということさえも、浮かび上がってくるのである。
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ダボス会議2023の総括：グローバリストによる世界統一政府の野望
ダボス会議はグローバリスト系の世界の支配者たちのしもべたちが実際に集まり、世界統一政府の樹立実現に向けて話し合われる会議だ。2020年より、ダボス会議のアジェンダ（公言目標）はグレートリセットであり、ありとあらゆる現在の伝統や秩序を破壊して、世界統一政府が考える奴隷支配状態の世界に世界を導こうとしている。
グレートリセットを進める中心にいるクラウス・シュワブは今回のダボス会議にて「これは歴史的転換点を示す戦争だ！政治も経済も再形成せよ！」というメッセージを発信している。クラウス・シュワブのようなグレートリセットを進めるグローバリストとは、形を変えた共産主義者であると筆者は常々警告をしているが、まさに「これは戦いである」とか、「これは戦争である」といったような言葉は、共産主義者の思考回路そのものであることを示している。
共産主義者はいつも戦争が大好きだ。共産主義者の代名詞と言えば、「戦争を利用して国を弱くして革命を起こす」という戦略である。われわれ一般人のほとんどの人は平和主義者で「戦争だ！戦争して勝ち取るぞ！」なんていう発想を持つことはないだろう。にもかかわらず、クラウス・シュワブはグレートリセットを実現するのは、「戦争なのだ」というのである。
2023年のダボス会議も相変わらずの議論が行われたようではあるが、特筆すべきはダボス会議出席者の中でも、「エリート」と呼ばれる人たちの行動だろう。人を判断するときには、その人が口にする言葉よりも、その人の行動を見て判断するのが常である。詐欺師は口ではいくらでもきれいごとを言うものなのだ。
グローバリストは「行動制限しろ」と言いながら、実際には皆、プライベートジェットで最寄りの空港まで乗り付け、ヘリコプターでダボス会議に出席した。「これからは昆虫食だ」と言いながら、彼らは高級ステーキを食べていた。「EV車に乗れ」と言いながら、彼らは「EV車は危険だから乗りたくない。ガソリン車を用意しろ。」と言って、ガソリン車に乗っていた。「新型コロナワクチンを必ず打て」と言いながら、彼らは自分たちは打たず、しかも、彼らのプライベートジェットのパイロットに対しては「未接種者でなければだめだ。接種者は突然死の危険性がある。」として、未接種者を要求した。
グローバリストがわれわれ一般人に強要する様々な要求について、自分たちは一つとして行いたくないことばかりであることがわかった。これが今回のダボス会議でわれわれが得られた一番の収穫といえるだろう。
そしてもう一つ、ダボスの街で話題となったこととして、現地のデリバリーヘルス嬢がグローバリストたちによって取り合いになっていたという。スイスという国では、売春が合法である。であるので、売春婦を買うことは合法である。だが、グローバリストは売春婦を競うように毎晩奪い合っていて、全ての売春婦たちは大忙しであったということだ。しかも、「売春婦だとわからないように、スーツ姿でホテルの部屋に来るように」という注文がつけられたという。
なお、ダボス会議中のダボスでの売春婦の単価は1時間700ユーロ／760ドル／10万円が最低ラインであり、一晩中お願いした場合には2300ユーロ／2500ドル／33万円が最低相場であったという。ダボス会議のエリートたちは、欲にまみれた妖怪のような顔をしたヒヒジジイばかりだ。そんなヒヒジジイが、「お前たちは昆虫を食え！ワクチンを打ちまくれ！移動するな！二酸化炭素を出すな！呼吸もするな！」と言いながら、よだれを垂らしながら高級ステーキを頬張り、高級ワインをがぶ飲みし、若い美女たちをベッドの上で貪っていたことが明らかになった。
グローバリストとは真に醜く、おぞましい存在であることを認識し、彼らが口にするESGやSDGs、脱炭素、気候変動、持続可能な社会の実現と言ったような綺麗ごとには騙されてはならない。信じる者は巣喰われるのである。
なお、売春婦をホテルに呼ぶ行為を日本では「デリバリーヘルス」とか、「デリヘル」というが、スイスでは「エスコート・サービス」というそうだ。紳士・淑女の皆さん、スイスで美女をお呼びするときには「デリバリーヘルス」では通じず、「エスコート・サービス」ということをお忘れなく（笑）
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「15分都市」という奴隷民を恒常的にロックダウンさせる計画をご存じか？
今回するお話は、常々筆者が指摘させていただいているグローバリスト／世界の支配者たちの陰謀を理解している人にとっては、「そういう手で来たか」という理解となるだろう。その一方で、グローバリストが進める聞こえの良い「ESGやSDGsで世界を救おう」というプロパガンダに完全に洗脳されて毒されている人たちには、「素晴らしい試みが始まった！」と理解するだろう。
2023年1月16日から始まったダボス会議／世界経済フォーラムにおいて、「二酸化炭素を減らすためには人々の行動範囲を制限する必要がある。そのために、自宅から徒歩15分で全てが完結する都市を作れば、それが達成可能になる。これを『15分都市』計画と名付けて実験を開始しよう。」という話が真面目に提示された。
グローバリストの戦略にはいつも最初に「目的」がある。その「目的」は「陰謀」と同義なのだが、その「目的」を達成するために、途方もない嘘をでっちあげるのである。最初はもっともらしい理論を構築して、その「目的」を達成させるために、もっともらしい理論的な説明をする。だが、それらの理論はいつも論理破綻しているため、必ず「論理破綻していること」が暴露される。これらの暴露は多くの場合、言論統制によって隠蔽されるわけだが、近年は様々な嘘がバレたため、「反論は許さない」として共産主義独裁者の本性を現し、反論する者たちを「テロリスト扱い」して攻撃していく。これが共産主義独裁者であるグローバリストのいつもの戦略である。
グローバリストたちは新型コロナウイルスのパンデミックを利用して、ロックダウンによる大規模な行動制限を2020年に行った。われわれ一般人を奴隷民として行動制限を行う次の口実として、グローバリストが大好きな「持続可能な地球の為に！SDGs」が利用され、二酸化炭素を出来るだけ減らす暮らしが可能かどうかの実験として、生活をする上で全ての行動が自宅から15分以内で完了する「15分都市」をイギリスに作り、実験を開始するというのだ。
脱炭素や温暖化について語ることはYouTubeでは制限されるようになった。新型コロナのウイルスやワクチンについて話すことが規制されたのと同様の措置が、脱炭素や温暖化にも適用されるようになった。本来であれば、「そもそも行動制限をするべきなのか」という議論を事実上禁止することで、「行動制限することは素晴らしいことである」というプロパガンダを植え付けることで、人々を自然と「15分都市は素晴らしい」という思想を植え付けようとしている。
まさに「15分都市」は、聖書が警告した６６６を示す者が成し遂げようとする悪魔的な世界であるということに気付かなければならない。
信じる者は巣喰われるのである。
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TAG : インテリジェンスプロパガンダ15分都市ロックダウン行動制限ダボス会議世界経済フォーラムグローバリスト共産主義者666
薬害や公害問題について国に賠償責任を追及する裁判は如何に難しいのか、何故国に勝てないのかを説明しよう
国による犯罪行為が絶えないように思う。多くの人は、「基本的に国は国民の為に頑張ってくれている！」と考えているようで、実にお花畑な脳みそで出来ているのだなと筆者は思う。実際には、国は物事を決める政治家や官僚の利益を中心に動いており、国民の利益など、二の次なのだ。薬害エイズの時は、既にアメリカで問題になって使用禁止となった血液製剤を日本国は日本での使用を決めており、いわば、「薬害エイズが大問題になることがわかっていて日本に持ち込んだ」という経緯がある。新型コロナワクチンも同じようなもので、動物実験段階では全てのマウスが死んでしまったことから、当然に人間に投与すべきでないものを「治験中だが、新型コロナウイルスに対する救世主的存在です」という謎の説明をすることで大量接種を行った。まさに、国の行動というのは、それを決定する政治家や官僚などの「今だけ、金だけ、自分だけ」の世界で動いているのがほとんどなのだ。
過去に日本でも多くの薬害訴訟や公害訴訟が行われてきた。薬害エイズ問題や水俣病などは正に、薬害や公害問題が訴訟問題にまで発展した。薬害エイズ訴訟や水俣病訴訟は最終的には原告である国民・市民が勝ったわけだが、その勝ちを得るまでに大変な苦労があったわけだ。
今現在、新型コロナワクチンによる薬害が未曽有の範囲で拡大している。筆者は当初より、新型コロナワクチンの危険性を訴えてきたわけだが、多くの人は国を信じて打ってしまったであろうし、未だに国を信じて打ち続けようとしている人さえいる。
公害問題についても、現在、世界最悪の公害物質垂れ流し企業である台湾TSMCが熊本に上陸し、かつての水俣病とは比較にならない公害問題を熊本に引き起こそうとしている。
新型コロナワクチンの薬害問題や台湾半導体企業TSMCによる公害問題など、多くの人は「問題が起こるはずがない」前提で考えているように思う。それに加え、「万が一、問題が起これば、後で裁判所に訴えれば良い」と考えている人もいるのかもしれない。
だが、実際に薬害訴訟や公害問題訴訟が起こった時に、訴えた者（原告）と訴えられた者（被告の企業や国）との間で、どのような攻防が起こるかを理解していない人が大半だろう。裁判というのは、単純に「世の中一般の基準で正しいか、正しくないかであり、正しければ勝つ！」というような世界ではない。
今回は、過去の水俣病などの裁判がどのように行われ、どのようにして原告である市民・国民が勝つことが出来たのかということを、法律の素人の方にもわかりやすく説明した上で、現在様々なところで計画されている新型コロナワクチンの薬害訴訟や、今後起こり得るであろうTSMCによる公害問題訴訟について解説したいと思う。
ご関心がある方は下記より読み続けていただければ幸いである。
https://note.com/kagadazugudu/n/n65595d126d0b
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