2020年アメリカ大統領選挙における偏向報道の影響が調査された
2020年のアメリカ大統領選挙が不正操作されたことによってバイデン政権が誕生して2年が経とうとしている。日本では相変わらず、「アメリカなんて海の向こうで知らんぷり」とでも言わんばかりの報道を続けている。極左メディアであるアメリカの大手メディアの報道内容をそのままコピーしただけの報道を日本では続けている。
だが、実際のアメリカの生活は酷いものである。政治に無関心で、大手メディアが言うように「トランプは悪い人のように思える、バイデンは良い人そうだ」と思い込まされてバイデンに投票し、この2年でガラッとアメリカが変わったことで、バイデンに投票してバイデン政権を誕生させたことを悔いている人も多い。
行われた質問は以下の8つである。①バイデンの性的暴行②バイデンの息子の不正行為③副大統領のカマラ・ハリスが極左であること④トランプ政権下で33%超の経済成長があったこと⑤トランプ政権下で110万の雇用を生み出したこと⑥トランプ政権下で中東和平合意がされたこと⑦トランプ政権下ではエネルギーを自立調達できていたこと⑧トランプ政権下でパンデミック対応が迅速であったこと
これら8つの内容は、アメリカの大手メディアが偏向報道によって隠しにかくしてきたことだ。最初の3つ（①②③）は事実なのだが、大手メディアが「報道しない自由」を強力に行使した結果、隠された事実だ。後半の5つ（④⑤⑥⑦⑧）は2016年から2020年の4年間におけるトランプ政権による成果だが、大手メディアが真逆の報道をしたり、「報道しない自由」を行使した結果、隠された事実だ。
これらの質問につき、全ての質問に対して、4割から5割の人が「知らなかった」と回答した。そして、一つでも知らなかったと答えた人は82%という結果となり、「これら8つのこと全てについて知っていたら、バイデンには投票しなかった」と答えた人が17%もいたという結果となった。
2020年のアメリカ大統領選挙は、不正選挙によってトランプが敗北し、バイデンが当選したわけだが、これによって、不正に票数増しをされたとしてもトランプが勝っていた可能性が高いことが分かった。つまり、大手メディアの大規模な偏向報道によって、2割近い票が「真実を知っていればバイデンなんかに投票しなかった」と回答したのだ。
アメリカは目に見えてバイデン政権によって破壊されている。物凄い勢いで経済や社会が壊されていったために、「Let's go Brandon（「くたばれ、バイデン！」の意味）」という言葉が大流行した。
これは対岸の火事ではない。日本でも、社会を最も破壊する政治家が最も高く評価されるような報道が行われている。今現在、「最も総理大臣にふさわしい政治家として人気の第一位は河野太郎です！」なんていう、河野太郎押しの偏向報道が日本の大手メディアによって行われている。
そもそも日本にはろくな政治家がほとんどいない状態で、誰を選んでもどうしようにもならない状態が続いているのだが、「河野太郎だけは絶対にダメだろう」と思いながら、先のアメリカ大統領選を思うと、複雑な気分になるのである。
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WHO世界保健機構が共産主義独裁主義者であることを包み隠さなくなった
WHOはどこの国の国民に選ばれたわけでもないにも関わらず、各国の主権者の意思を一切無視して、「パンデミック宣言しろ」だの、「緊急事態宣言を出せ」だの、「ロックダウンをしろ」だの、「ワクチンを強制しろ」と言い始めた。
パンデミックとは、国民の10人に一人以上が重大な伝染病などにかかり、10人に一人が死んでいる状態をパンデミック（危機的な感染病が蔓延している状態を意味する）という。殆どの国の国民はほとんど伝染病で死んでもいないのに、「パンデミック宣言しろ」と言われても、普通の自主権のある国家であれば、「何を言ってるんだ？部外者は黙ってろ」と言って終わりのはずである。
「緊急事態宣言を出せ」とか、「ロックダウンをしろ」と言われても、「パンデミックなんて起きてもいないし、経済を止める合理的な理由はない」として無視するのが、まともな自主権のある国家である。
「ワクチンを強制しろ」というのはもはやカルトである。そもそも、ワクチンというものが、何らかしらの病気などに対して有効に予防効果があれば良いが、歴史上、ワクチンの有効性が示されたものはない。歴史的に存在するのは、「ワクチンの有効性が否定された事実を隠蔽されてきたという歴史がある」ということである。つまり、「ワクチンが有効性がなかった」という事実が隠蔽され続けた上で、「今回のワクチンは有効性があるから何が何でも打て」ということが言われてきた歴史があるだけだ。
そんな中、WHOアカウントが以下の通り、恐ろしい発言をTwitterを通じて行った。「私たちが科学的に反する攻撃であると呼びかけている、いわゆる『反ワクチン活動』は世界的に言って、主要な殺戮行為になっています」
アメリカの公立学校教師たちは日本と同じく共産主義独裁主義者で固められているのだが、アメリカで子供たちに自虐史観による分断教育が行われてきたことに対して抗議をした親たちは「テロリスト」扱いされた。自虐史観による分断教育とは、アメリカにおいて「白人は歴史的に黒人を差別してきたから一生罪を償え、黒人は歴史的に白人から差別を受けて来たから一生白人を憎んで攻撃しろ」という教育の事である。これによって、白人と黒人の対立構造を生み、社会的な対立構造を激化する原因を作っている。このような共産主義的な活動家を育成するような教育をやめろと主張した、「極まともな親たち」が、「テロリスト」扱いされたのだ。共産主義者である左翼リベラリストによる分断工作の典型例である。
2020年頃より接種が始まった、新型コロナワクチンは世界的に「全く予防効果がない」ことが証明された。予防効果のない予防接種というのは、何のために接種するのだろうか。世界中で、「予防効果のない予防接種は接種する意味がない上に、死亡者や重篤者が物凄く多いので、接種すべきではない」という認識に変わっている。それに対して、日本では「予防効果はないけれども、予防効果は期待できるし、重症化予防効果はさらに期待できる」という謎の謳い文句によって、接種が強く推奨され続けている。
そんな中、WHOが世界に向けて、「ワクチンを否定する者は殺人鬼である」と発言したと思われる発言があった。Twitterは公式発言ではないので、正式な発言ではないかもしれない。だが、Twitter発信はそれなりに拡散力があることを考えると、WHOが正式にどう発言を否定しない場合は、何らかの意味があるのだろう。仮にWHOの公式見解でなかったとしても、この発言を行いうるような言動をWHOは継続している。
次のパンデミックに向けて、強力なワクチン強制の準備を進めているように思えてならないのである。
仮にそうでなかったとしても、WHOによる数々の政策が共産主義独裁的に、世界の一般人に対してWHOの政策に対して拒否権が出せないように命令できるような仕組みを作ろうとしていることがわかる。「国連機関が世界中の一般人に対して独裁をしようとしているなんて、あり得ない」という考えはもはや、自分がお花畑星人であることを証明するものでしかないのである。
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ブラジルで自由のためのブラジル大統領選挙の不正選挙に対する大抗議が続く
ブラジルの大統領選挙が2022年10月30日に行われ、一か月半が経とうとしている。相変わらず、日本のメディアは一切報じておらず、欧米のほとんどのメディアもだんまりを決め込んでいる。あるいは、「未だに敗北を認めていないボルソナロと極右団体」という偏向報道を行っている。しかし、現在までブラジルではブラジル全土で大統領選挙に対する抗議デモが大規模に続いている。
今回の2022年10月30日のブラジル大統領選挙の開票以降、異例の勢いと規模、そして期間も含めて、これほど大規模な選挙不正に対する大抗議は世界に類がないだろう。にもかかわらず、殆どのマスコミは無視し続けているか、「頭のおかしい極右団体が騒いでいる」と言った程度の報道をしている。
ブラジルはもともと、今回の選挙が行われるまで、世界の主要国の中で唯一、民主主義が守られた国であった。アメリカは2020年のアメリカ大統領選挙による不正選挙によって極左バイデン政権による選挙クーデターともいえる不正選挙によって政権が奪い取られた。欧州各国は既にグローバリストの奴隷のような国家主席が台頭しており、2020年のコロナ騒動の際に、明確に民主主義の終焉を告げる政治政策が行われた。
2020年のコロナ騒動の時から、「新型コロナウイルスと言うのは本当に脅威なのか、新型コロナワクチンという治験も済んでいない新薬のワクチンを打って良いものなのか？このようなワクチンの接種を強制することは民主主義に反する！」と、まともな声明を出したのはブラジルだけであった。そんなブラジルはグローバリストたちによって、酷い中傷誹謗を受けるに至ったが、そんな中でもボルソナロ大統領は体を張って国民の自由と人権を守ることを誓い、ブラジル国民の人権を守り続けた。だからこそ、ブラジル国民に圧倒的な支持を得たのがボルソナロ大統領なのだ。
ボルソナロは国内で進められている選挙不正を予感していたと思われ、不正選挙についての警告と、不正選挙を絶対に許してはならないことを強く語り続けていた。ボルソナロの支持率は圧倒的で、実際の支持率は明らかではないのだが、8割あるいは9割の指示を得ていたと言われても疑いはないくらいの熱狂的な支持率であった。にもかかわらず、開票結果は僅差でルラが勝利したと伝えられるにとどまり、その瞬間から雄弁であったボルソナロ大統領は、ほぼ完全沈黙し続けた。
国民はボルソナロの言葉を聞きたかったに違いない。だが、ボルソナロは過激化する国民のデモに対して「デモは民主主義に許された重要な権利だが、許された範囲内で冷静さを保って行おう」とだけ声をかけた。
ブラジル大統領選挙の不正選挙について、ブラジルの最高裁判所はグローバリスト側に完全に支配されており、国中の大多数の国民が「不正選挙の疑いがある！」としてデモを起こしているにも関わらず、「選挙結果はルラの勝利で間違いはなく、不正選挙についての調査や議論をしてはならない」として訴えを審議を拒否し、独裁国家の裁判所のような声明を発表するのみであった。人々の抗議デモは祈りなどの平和的なものにとどまっているが、政府は国家権力による弾圧をおこなう方向である。ブラジル国民は「ルラのような人物によってブラジルの自由が破壊され、独裁主義国になってしまうくらいなら、軍事クーデターが起こった方が良い」という意見も少なくない。
そんな中、長い沈黙を保っていたボルソナロがついに国民の前で言葉を発した。その発言は以下の通りであった。
「軍隊は憲法を尊重すると同時に国民に忠誠を誓うものだ。 武力行使は社会主義を阻止する最後の手段である。」
この発言は軍事クーデターを示唆するものとも、否定まではしないというものともとれると思われる。
軍隊が国民の意向通りに動いてくれればいいが、軍隊さえもグローバリストに乗っ取られた場合には、完全に軍事独裁政権となってしまいかねない。
ブラジル人は自由を守るために戦っている。今の日本人の多くは自由の大切さも理解せずに、「別に生きてさえいられればいいや」として、完全に政治に無関心を決め込んでいるように思う。政治に無関心ではいられても、無関係ではいられない。果たして、本当に自由を奪われた時にも同じことを思っていられるのだろうか。ブラジルの戦いは、正に地球上で残された最後の民主主義を維持するための戦いなのである。
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ドナルド・トランプが言論の自由を守るための宣戦布告を行った（2022年12月15日）
YouTubeやFacebook、Twitterなど、主要なSNSにおいて言論統制が行われるとともに、Googleなどをはじめとするインターネット検索エンジンが情報の統制をおこなうことによって、言論の自由は失われてしまっている。言論の自由が失われたことで、2020年のアメリカ大統領選挙の不正の事実も隠蔽され、アメリカを愛する米国の一般市民は共産主義国の奴隷民のように黙らされてきた。
民主主義において、最も重要なのは政治的な問題に関する言論の自由である。政治的な問題に対して、自由な言論を保障することによって、はじめて民主主義は機能するのだ。逆に言うと、言論の自由が保障されなければ、共産主義のような独裁体制を許してしまうことになる。そのことを2016年のアメリカ大統領就任直後から警告を発し、言論の自由と戦ってきたのがドナルド・トランプであり、言論の自由が奪われていることに気付いて戦ってきたのが、アメリカの共和党支持者である。
これに対し、世界の支配者たちはアメリカの民主党政治家と共和党員のうちのRINO（名ばかりの共和党員）と呼ばれる者たちを利用して言論の自由を奪うと伴に不正選挙によってトランプ共和党から政権を奪還し、バイデン民主党による政権を確立させた。
今回、ドナルド・トランプがバイデン政権と世界の支配者たちに向けて、言論の自由を取り戻すための宣戦布告についての声明を発表した。以下に、今回の声明の概要をまとめる。
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アメリカ合衆国は 左翼団体である、政府役人、ビッグテック企業、マスコミなどが凶暴して自由なアメリカ人たちの言論を弾圧してきた。ここで私はこれらを破壊する計画を発表する。私が大統領に就任した際には数時間以内にこれらの検閲行為を禁止する大統領令を発令する。
連邦政府の省庁は企業との言論の検閲への関与を禁止する。連邦政府がスピーチを検閲する予算をカットする。言論の検閲に関わった連邦政府役人を解雇する。司法省による徹底した調査を行い、言論の検閲などの犯罪を行なったものを告訴する。大統領就任と同時に議会に通信品位法230条（インターネット企業は、第三者によって提供されたコンテンツに対して、一部の例外を除いて法的責任は生じない）の修正の法案を提出させ、透明性の確保と公平性を確保させ、差別させることの無いようにする。政府が言論の検閲をする非営利団体への資金提供を停止する。バイデン政権が行ってきた、様々な検閲行為を制限し、禁止する。
米国の大学が言論を検閲したり選挙干渉をしたら、大学への政府からの資金援助を５年間もしくはそれ以上停止する。米政府の諜報員、連邦捜査局職員（FBI、CIA、NSAなど）が、退職後７年間、大量のユーザーデータを保持する企業へ就職する事を禁止する。
言論の自由を守ることは最も重要な事であり、言論の自由は西側諸国の伝統的文化であり、政府がこれを守るべきだ。FBIが私企業のTwitterの検閲の要請をすることなど、もっての他であり、このようなことを許してはならないのである。YouTubeなどのインターネットプラットフォームが言論統制を行い、自由な言論を封殺するシャドーバン（自由な言論を制限する目的でYouTubeなどのアカウントを凍結BANさせること）を許してはならない。
私が大統領になったら、言論検閲や情報操作の腐敗を破壊する。そして言論の自由を復活させ、民主主義、そして米国を救った事を宣言する。米国に神の祝福を！
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NHK党による参政党の街頭演説妨害行為に透けて見える背後の存在
参政党に対する妨害行為が激しく、参政党が国政政党となる以前から、様々な政党から妨害工作が行われてきた。そして先日、2022年12月14日に東京の新橋駅前広場で行われた参政党の街頭演説でNHK党が乗り込んできた。NHK党の黒川あつひこがマイクを使用し、街頭演説をする参政党の松田学代表や神谷宗幣議員が話す内容が完全に聞こえない状態となる勢いで街頭演説を妨害した。
憲法21条1項で保障される「表現の自由」で保障される権利は主に「政治的表現の自由」である。憲法で保障される「表現の自由」は、何でもかんでも表現することを憲法で保障されているのではない。健全な民主主義を守るためには政治的な言論が自由でないと、共産主義的な弾圧の社会へ転落してしまう恐れがある。そこで憲法では、人権を保障するためには究極的には「政治的表現の自由」が必要であるとして、憲法21条1項で「表現の自由」が保障されているのである。
左翼リベラル活動家は様々な国民運動を潰すために演説や抗議活動に対して、暴力的なヤジを飛ばすことで「政治的表現の自由」を潰してきたという歴史がある。そんなときに左翼リベラル活動家が主張するのは、「われわれは表現の自由を行使しているだけである」ということである。
憲法を正確に理解した上で左翼リベラル活動家がするべきことは、左翼リベラル活動家が参政党が街頭演説をする日時や場所とは違うところで、自分たちの主張をする場合には、憲法で保障された「政治的表現の自由」であり、好きにすれば良いこととなる。だが、今回のNHK党の黒川らが行ったことは、参政党が行う「政治的表現の自由」に対する弾圧であり、憲法が保障する人権を弾圧をする行為であり、完全な民主主義の敵である。
この一連のNHK党による参政党つぶしについて、NHK党代表の立花孝志は積極的に黒川あつひこにやらせてきた経緯がある。しかも、「もっともっと参政党の街頭演説に殴り込んで潰せ」ということを、立花孝志は黒川あつひこに指示を出しており、それを受けて喜ぶ姿を堂々と黒川あつひこはYouTube上で公開している。
このような民主主義の根幹を揺るがす冒涜行為について、与党自民党も公明党も沈黙している。動画で様子を見ればわかるが、これは単なるヤクザによる株主総会荒らしと同じである。本来であれば、民主主義が守られることが大切だと声をあげるはずの与党の議員も野党の議員も一言も、この蛮行について何も発言をしていない。
参政党もNHK党も国政政党である。日本に存在する、たった10個の国政政党のうち、NHK党というヤクザ集団が参政党の「政治的表現の自由」を、東京の新橋駅前という公の場で弾圧したのである。これは学校のいじめで言えば、クラスの中で堂々とある生徒がある生徒にいじめられ、他の生徒や教師が見ていたにもかかわらず、誰も止めに入らず、誰も批判しないという状況と同じである。
そもそも、参政党の存在は与党である自民党と公明党にとって、最も都合の悪い存在なのである。参政党が2022年の参議院選挙に出馬すると決まった頃から、自民党と公明党は陰で参政党に対する攻撃を始めた。表舞台から攻撃すると印象が悪いため、自民党と公明党は陰で攻撃をしはじめた。参政党つぶしのためとしか思えない「ごぼうの党」という謎の政党が存在し、銀座で芸能人向けに水商売をしていた謎のサングラス男が党首に就任した。そして、NHK党をはじめとする「自称保守」政党が参政党を批判し始めたのである。
ヤクザやマフィアの世界の常識として、邪魔者を消すときには、鉄砲玉を使う鉄則がある。自分の自らの手を汚して邪魔者を消すと、自分の手が汚れるし、罪にも問われかねない。だから、金で鉄砲玉を買収して、完全に秘密を守らせる形で鉄砲玉に邪魔者を攻撃させるのだ。
当初からNHK党やごぼうの党などの政党は、自民党と公明党にとっての鉄砲玉のようにしか筆者には見えない。
2022年12月14日の参政党の街頭演説がNHK党の妨害行為によって中断させられ、翌日12月15日の参政党の街頭演説は更なるＮＨＫ党の妨害行為により完全に中止された。このような民主主義への冒涜を許してはならない。街頭演説を公然と妨害する行為を批判しない政治家も批難されるべきである。つまり、今回の街頭演説妨害行為を批判しない与党自民党と公明党、そしてその他の野党の存在も全て、民主主義への冒涜である。
われわれ一般人は、民主主義を守ろうという気概のある政治家がほとんどいないことに気付かなければならない。
加えて、参政党いじめがなくならずして、学校のいじめ問題もなくなるはずがないということも指摘しておきたい。子供は大人を見て育つからである。
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世界の民主主義の最後の砦、アメリカのアリゾナ州での不正選挙についてキャリー・レイクが訴訟提起した
アメリカにおける不正選挙は2022年の中間選挙だけの話ではない。2020年のアメリカ大統領選挙においても、全米レベルで大々的に行われた。2020年のアメリカ大統領選挙の不正選挙については、多くの決定的な証拠が提出されたにも関わらず、民主党政権に支配された数々の裁判所は不正選挙についての訴訟を門前払いした。
2022年の中間選挙においても、不正選挙が行われることは目に見えて明らかであった。バイデン民主党政権は政権の力を存分に駆使して、不正選挙の温床となっている郵送投票の利用を拡張する政策を続けてきた。それに対して、共和党はこれを巻き返す準備を虎視眈々と準備して来た。アメリカ全土の中でも、アリゾナ州で最も大規模な不正選挙が行われることは誰もが予想する中、毅然とした態度で戦うキャリー・レイクが知事選挙に立候補し、予想通り民主党は不正選挙を行い、キャリー・レイクは裁判という形で不正選挙をする民主党に戦いを挑んだ格好となった。
訴状によると、アリゾナ州知事選では不正票が30万票を超えたという。選挙では、選挙権を有する者がどのように誰に投票したかが追跡されなければならない。これが追跡されなければ、選挙権のない者が不正に選挙をすることを許すことになってしまい、民主主義の手続きが崩壊してしまうことで、民主主義そのものが終了してしまう。
今回の2022年のアリゾナ州知事選挙においても、誰が投票したのかわからない郵送投票が大量に集計されたことが確認された。
選挙票は有効に投票された票だけを正確に集計することが当然に要求される。そのために選挙管理委員会が存在するのだが、今回の2022年のアリゾナ州知事選挙の選挙の監視は、同州知事選挙の候補者である民主党の州務長官ケイティ・ホッブスが行った。美人コンテストに出る者が同じコンテストの審査員を兼ねているようなものである。ケイティ・ホッブスは選挙当日に向けて不正選挙のための法改正を行い続けてきており、実際に今回の選挙で不正選挙を実行した。しかも、このケイティ・ホッブスとアリゾナ州選挙管理委員会は「選挙の監視において、やらなければいけないことと、やらなくていいことがある」などの発言により、選挙不正を行うことを正当化するとともに、選挙を公正に行うために必要なことをしなくてよいことであると正当化した。
そして、今回の2022年のアリゾナ州知事選挙において、選挙の当初より問題とされたのが、選挙日当日に何故か壊れて動かなかった投票用紙の集計機械についてである。この集計機械は本来、正常に動くかどうかを公正な第三者機関によって確認されたものが導入されるべきであるが、アリゾナ州の選挙ではそれが行われていなかったことが発覚した。アリゾナ州全体の60%の選挙集計機械が当日故障していた。そして、民主党支持者のほぼ全ては郵送投票で投票した一方で、キャリー・レイクを支持した共和党支持者のほとんど全員は、郵送投票こそが民主党を不正に勝たせる不正選挙の温床となっていると知っているので、選挙日当日に選挙会場で投票を行おうとした。そして、それらの共和党支持者の60%は選挙会場の集計機械の故障により、投票が行えなかったのである！
選挙前の予想では、キャリー・レイクは有権者の7割以上の支持を得て圧勝するとの見方であった。しかし、不正に投票された30万の郵送投票と、選挙日当日に選挙会場で60%の人が投票できなかったという二重の不正選挙が行われた。その結果、キャリー・レイクはわずか0.6%の差でもって、敗北したという結果が出されたのだ。そして2020年のアメリカ大統領選挙の時に引き続き、2022年のアリゾナ州知事選挙においても、選挙管理委員会側は「不正選挙はなかった」として選挙の監査を拒否している。
アメリカのアリゾナ州はアメリカの数ある州のうちの一つの州に過ぎないが、民主主義の根幹である選挙の公平性が著しく害されている州なのである。世界中で不正選挙が行われており、それは近年に始まったことではない。2020年のアメリカ大統領選挙であからさまに大規模で行われたことをはじめとして、2021年のフランス大統領選挙や2022年のブラジル大統領選挙は不正が行われた疑いが極めて高く、2022年のアメリカ中間選挙では、アリゾナ州であからさまな不正が行われたわけである。
日本においても個々の選挙場では不正の疑いのあることがささやかれ始めているが、大手メディアをはじめとして、一切取り上げないために、何も気づいていない可能性もある。世界中で行われている不正選挙が日本では行われていないはずがない。選挙の公平性は民主主義を維持するための根幹となるものである。
アリゾナ州での選挙の公平性を取り戻せるかどうかは、現在の地球上で民主主義の最後の戦場であるように筆者は見ている。選挙不正に真っ向から戦う姿勢を見せたキャリー・レイクを今後もフォローしていこうと思うのである。
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共産主義左翼リベラルの思考回路と戦略を知ろう
筆者は典型的なレッテル張りは嫌いである。だが、残念ながら、多くの場合において、「こういう考えをする人たちは、こういう行動に出る」と言ったような典型的な特徴が見受けられる。そして、それを超えて、左翼リベラル思想の持ち主は自分たちの主張が有利になるように、毎回必ず同じような戦略を取る。左翼リベラル思想の戦略を知らないと、多くの場合は混乱させられ、冷静さを失い、左翼リベラルの思うつぼとなってしまう。
今回は、そんな左翼リベラルに貶められないように、左翼リベラルの行動パターンを知っていただければと思う。具体的にはアメリカの民主党政治家やRINO（名ばかりの共和党政治家）をはじめ、日本では自民党、公明党、日本維新の会、日本共産党、立憲民主党、国民民主党、社民党、れいわ新選組、NHK党などの左翼リベラル系の政治家はほとんど例外なく、この手法を自然と用いている。
一つだけ注意してもらいたいのは、この戦略はとても人に嫌われるが、どうしても論破できない相手を最も効率的につぶすことが出来る戦略でもあるので、悪用しないでいただきたい。筆者としては、この戦略を悪用する人が居なくなり、有効な議論がなされる平和な世の中が訪れることを願っているのである。
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アメリカの2022年中間選挙で予想通り不正選挙が行われた実情とアリゾナ州での実態
アメリカで堂々と不正選挙が行われることが常態化してきた。日本の全てのメディアは報じず、アメリカの大手メディアも報じないことであり、実態が米国政府によって隠されているため、不正選挙の全容がわからない。正確な実態がわからないものの、2020年のアメリカ大統領選挙で最も酷い不正選挙が行われ、不正選挙に関する民間による大規模な調査が行われたアリゾナ州の状況を、現段階でわかっていることをまとめておきたいと思う。
アリゾナ州は大統領選挙の勝敗を決めるのに最も大きな影響を与える州のひとつである。つまり、アリゾナ州で不正選挙を行って票を操作すれば、常に大統領選挙の勝敗を好きなように操作できると言っても過言ではない州だ。
2020年のアメリカ大統領選挙において、アメリカ全土で主に①郵送投票による票数操作、②票数の水増し、③票数計算機械の不正操作などによって行われた。不正選挙の実態は「2000Mules」という表題の映画でも公開された。
アリゾナ州では不正選挙が行われたことが最も疑われたこともあり、選挙結果の調査がいち早く請求された。州政府が、不正選挙を行った疑いの強い民主党が主流はであったため、アリゾナ州では数百人からなる住民が総力を結集して不正選挙の実態調査が行われた。この住民による調査では、統計学調査の実務に詳しい者が多数参加し、正確な調査を行うための様々な工夫がなされた。同調査において、11,708軒の家庭を一軒一軒訪問し、うち39%という高い回答率を得た（これにより、統計学的には、全件調査との正確さは95%、誤差は1.5%に収まるという素晴らしいものであった）。
この結果により、投票したのに投票記録のない投票は17万票以上と言う結果となり、既に亡くなった人や引っ越していない人による票が約10万票となり、その他にも様々なおかしな票が散見され、その数は35万票を超える結果となった。調査が行われたアリゾナ州マリコパ郡は人口が210万人だが、210万人の人口に対して35万票の不正が行われたことから、如何に大規模な不正が行われたかが良くわかるだろう。
アリゾナ州の不正選挙調査については、アリゾナ州の選挙管理委員会によっても行われたが、この選挙管理委員会はとにかく調査自体も不正に行われたことが内部告発された。そして、不正選挙の調査結果は大手メディアによって捻じ曲げられて報道されるに至った。
アリゾナ州の不正選挙結果を受け、多くのアメリカ人が「アリゾナ州では再び大規模な選挙不正が行われるだろう」と予想した。
そのような状況のもと、キャリー・レイクという、メディアの不正を暴露し続ける元メディア出身の女性が2022年のアリゾナ州の州知事選挙に共和党から出馬した。対抗馬は現アリゾナ州知事で民主党員であった。事前の調査では圧倒的なキャリー・レイクの勝利が予想される内容であったが、選挙結果は予想通り、僅差でキャリー・レイクが敗北するというものであった。
2022年の中間選挙では、不正選挙が行われないように多くの住民が選挙日当日に投票所において投票を「しようとした」。選挙日当日に投票所に行けば、すんなりと投票が出来るのが日本では常識であり、アメリカにおいても同様であった。だが、2022年のアリゾナ州ではそうではなかったのだ。つまり、アリゾナ州の多くの住民が投票所で投票を「しようとした」というのは、実際には「投票集計機械が壊れているから、現在投票ができません」と言われて多くの者が投票できなかったり、投票をあきらめるに至るという事態となった。
2022年のアリゾナ州での選挙の全容が未だ解明されていないので確かなことはわからないのだが、アリゾナ州では①郵送投票による票数調査と、②不正操作が難しい選挙日当日における投票所での投票を「投票集計機械の故障」という暴挙によって選挙妨害による二段構えによって不正選挙が行われた。しかも、現アリゾナ州知事は、自身が州知事選挙に出馬しているにもかかわらず、堂々と選挙管理委員会のトップを務めている。スポーツ競技で言えば、競技に出る選手が審判をもつとめるという暴挙に出ているというわけである。アリゾナ州では民主主義が死んでいるのだ。
この異常事態について、アリゾナ州の大多数の住民は不正選挙を疑っている状態であり、キャリー・レイクは敗北宣言をしておらず、裁判などを通じて戦う準備をしているところである。
アリゾナ州は完全に民主主義が死んでいるのだが、アリゾナ州で民主主義を取り戻すことがアメリカにおいては最も重要な事であり、その地でキャリー・レイクという頼もしい女性が勇敢に戦っている。今後もアリゾナ州のゆくえはとても重要な意味を持つだろう。
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日本の内閣という組織は独裁体制となると暴走が止まらない構造である
岸田文雄の暴走が止まらない。正確には、岸田文雄は彼の背後にいる世界の支配者たちの指示通りに急速に増税を進めているだけではあるのだが、その「増税指示」に対して、岸田文雄は速度を緩めたり、ブレーキを踏むことをせず、逆にアクセルを踏み続けている。正に、「岸田文雄ならぬ、岸田踏み男」といったところだろう。
軍事費拡大のための増税。消費増税を2024年10月から。道路利用税を2025年から。炭素税を2024年から。相続税の増税を2023年4月から。エコカー減税を増税に2023年4月から。退職所得控除を見直して、サラリーマンに増税を2024年から。配偶者控除を見直して、配偶者控除社から2024年から増税。たばこ税も2024年から増税。そして、走行距離課税にEVモーター出力課税。書き並べるだけで吐き気がするほどの増税ぶりだ。
岸田文雄は本気で日本人を殺しにかかってきているとしか思えない。恐ろしいまでの増税の嵐だ。過去にこれほどまでに極端な増税アクセルがあっただろうか。しかも、日本は不況が続いており、平均所得は年々下がり続けている。収入は減り続け、生活費の中心となる食費や光熱費などは上がり続けている中、税金も急速に上げようとしており、実質的な日本人の貧困レベルはますます上がっていく。
与党自民党の中でも大増税計画に反対の声が上がっているという。しかし、内閣からはそれを止めるような声が上がってこない。
そもそも、内閣と言うのは合議制ではない。内閣総理大臣を中心に、内閣の閣僚の全員一致で物事を決めている。しかも、閣僚の人事権は内閣総理大臣にあるため、内閣総理大臣の意見に反対する閣僚は首を切られ、内閣総理大臣の意見に賛成する閣僚と入れ替えられるだけだ。つまり、内閣と言う組織は国の行政を決める重要な機能を持っているにも関わらず、閣僚は事実上、内閣総理大臣の意見に反対ができない。政治家を続けるために政治家をしている日本の政治家が、反対意見を出した瞬間に大臣の椅子を失うようなことをするはずがないからだ。
おわかりだろうか。そうだ、日本の内閣と言う組織は総理大臣による独裁がもっとも機能するようにできているのだ。合議体的に指揮をとる者が総理大臣になった場合には、内閣のメンバー全員が賛成するような内容になるように調整し、そのように行政が運営されることが期待される制度設計にはなっているが、そのようなことは単なる理想論でしかない。
実際、内閣を維持できないほどの反発力が与党に備わっていれば良いが、今の自民党にそんなことは期待できない。多少の意見の違いはあっても、基本的には職業政治家を続けるために政治家を続けており、国民のことを考えているような政治家は与党にはいないからだ。
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新型コロナワクチンを接種することで免疫機能不全となったり癌になるというのはどういうことか
世界中の多くの国で新型コロナワクチンを複数回接種した人が多数派となり、それらの人々に多かれ少なかれ、深刻な健康被害が出始めた。
筆者の身近な者の中には、接種前と比べて明らかに頻繁に体調を崩して会社を休むようになった者たちが大勢いる。体調不良に加えて、不正出血に悩む女性の知人もいる。一部の五感に異常が発生し、聴覚がおかしくなった者や、味覚がおかしくなった者もいる。そして未だに怒りがおさまらないのは、筆者の大切な友人Kさんが接種の数日後に突然急死してしまったことだ。
このように、筆者だけでなく、身の回りに接種者が多数いるという人ばかりであることから、改めて新型コロナワクチンを接種したことによる効果をまとめておきたいと思う。つまり、如何に述べるような症状や病気を発症する者が世界中で大量発生する可能性が極めて高い状況が現在進行形で起こっており、今後も悪化することが予想されるからだ。
まず、新型コロナワクチンは「ワクチン」という名前がついているものの、従来のワクチンのような病原体が入っているわけではなく、単なる新しいタイプの「遺伝子組み換え治療薬」だ。mRNAワクチンである新型コロナワクチン接種後、mRNAワクチンに組み込まれた遺伝子配列が即座にDNAに書き換えられて、逆転写が起こることが確認されている。つまり、ｍRNAワクチンを接種すると接種者のDNAの遺伝子が書き換えられる。
遺伝子操作によるウイルス性疾患に対する予防効果はなかったことが明らかになり、ファイザーなどのワクチン開発会社も「新型コロナワクチンに新型コロナの予防効果はない」ことを正式に認めている。加えて、「感染拡大効果もない」ことも正式に確認されていることから、「新型コロナワクチンには感染予防効果（自分が罹患しない効果）も感染拡大効果（自分が罹患した場合に他人に罹患させてしまうのを防ぐ効果）もない」ことが明らかになった。世界中で何としてでも新型コロナワクチンを打たせたい人たちは「重症予防効果が期待できる」という謎の効果をでっちあげることで、ワクチン接種には引き続き効果があると断言した。なお、日本政府はファイザー社などの製薬会社や世界各国の政府が認めた「新型コロナワクチンには感染予防効果も感染拡大効果もない」と言うことを認めず、相変わらず「新型コロナワクチンには感染予防効果と感染拡大効果があり、さらに、重症予防効果も期待できる」という地球上最大の詐欺師ぶりを見せている。薬害問題の隠蔽が得意な日本の厚生労働省にとって、詐欺行為の継続などは朝飯前というわけだ。
さて、では新型コロナワクチンの主作用とは何か。これは「ウイルス性疾患を予防することが期待できる遺伝子操作をすること」が目的なのだが、結果的には「遺伝子は操作できるものの、ウイルス性疾患を予防は出来ないことが判明している。では、遺伝子操作によって何が行えるかが問題となるわけだが、多くの論文で「自己免疫疾患」が報告されている。つまり、「ウイルスに対する免疫力を高める」目的で作られた遺伝子治療薬は、実際には「自己免疫機能を破壊する遺伝子操作」を行うものであるものと結論づけられよう。
実際、新型コロナワクチンの接種回数が多い者ほど、自己免疫機能が低下しており、簡単に風邪は引くわ、体調を崩すわ、「コロナに罹患した！」と大騒ぎするほどのウイルス性疾患に罹患している。
そして、多くの病院で「癌患者が急増している」ことや、「癌患者の癌の進攻スピードが以前までとは考えられないくらい早い」ことが報告されている。癌という病気の主な要因に遺伝子の異常がある。遺伝子治療を行ったことにより遺伝子が異常に操作されたことにより、癌患者が増えたり、癌の進行速度が上がったことが考えられる。
その他、心筋炎などの血栓症が多数報告されている。これは新型コロナワクチンに含まれる成分が細胞内から血液中に大量に流れ込み、血液を凝固させてしまい、それが血栓となって、最悪の場合は死に至ることが確認されている。新型コロナワクチンを接種することによって、血液が健康なものでさえ、血液が癌の状態になることが調査報告されている。
そして、これは原因は不明なのだが、体内にとって毒素となる多くの成分がワクチン接種によって体内を循環した後、生殖器に蓄積するという事実が医学研究によって報告されている。生殖器に対する悪影響が与えられる場合、男女ともに生殖能力が低下することが考えられる。
以上が、主な新型コロナワクチンを接種したことによる主な反応だとわかっている。接種による長期的な効果は未だ未知ではあるが、遺伝子が異常に組み替えられてしまうことによる、①自己免疫疾患により様々な病気に極度に弱くなる、②癌にかかりやすくなり、癌になったら一気に重度になる、③心筋炎による突然死リスクが高くなる、ことが予想される。加えて、④不妊症に悩まされることも考えられる。その他、ワクチンの成分に入っている様々な神経毒や水銀中毒、その他さまざまな劇薬による機能不全が起こりうる。
注意してもらいたいのは、これらの症状は他の要素と組み合わさって症状として現れるため、単純にワクチンのせいだとは言えないし、逆にワクチンのせいだとも断言できない。だが、一言で言って、「あらゆる病気にかかりやすい体になる」ことだけは現段階で確認されている。
筆者はあらかじめこのような状態になることを予想していた。人類初の遺伝子操作治療が上手くいくはずがなく、人間の本来の遺伝子を破壊してしまうことは容易に想像できた。そのように予想していたからこそ、このようなワクチンを全人類規模で打たせたことは全人類規模で多くの人を病弱化させるための陰謀であり、ますます医療機関に頼る人間が急増することを予想していた。
今後、あらゆる病気にかかりやすくなった病弱な人が急増することが容易に予想される。謎の突然死も増えることだろう。
とても悲しいことだが、この現実を多くの者が認識し、受け止めなければ、更なる被害が出るだろう。残念だが、日本では未だにほとんどの人がこの現実を受け止められないばかりか、「ワクチンで人が死ぬなど、陰謀論だ」などと現実から目を背けている者が大多数だ。世界の多くの国々は新型コロナワクチンの危険性を認め、「これ以上のブースターショットは危険であり、差し控えた方が良い」と結論づけているにも関わらず、わが国の岸田文雄首相は「継続的なワクチン接種を」という殺人的行為を継続している。
新型コロナワクチンにおける動物実験ではマウスに対する5回のブースター接種によってマウスは全滅した。人間との体重差、体格差、抵抗力が安全側で考慮されているため、単純に人間の場合も5回の接種によって全滅するとまでは思わないが、とても危険な状況となることは予想されよう。そして今まさに、5回目のブースター接種が奨められている。
信じる者は巣喰われる。
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