AQUOIBONISTEのインテリジェンス・ブログ

皆さんはプロレスが好きだろうか？赤コーナーの選手と青コーナーの選手が鍛え上げた肉体美を見せながら、派手な技をかけあう。豪快で痛そうな技をかけあう。ワザと相手の技をくらって平気な姿を見せるなど、勇ましさやタフさを見せてくれるエンターテインメントスポーツだ。

筆者は実はプロレスには興味がない。が、筆者のように興味がない人でも、「プロレスが八百長」だということはご存じだろう。

真剣勝負のスポーツが実は「八百長だった」ということは許されないことだが、プロレスに「八百長がある」ことについて、プロレスファンは異論がない。そして世の中には、実は真剣勝負をして対立していて、対決しているかのように見せて、実は「プロレスをしているだけ」つまり「対決しているかのように見せて、実は、何の対立もしておらず、八百長である」というものが世の中にはたくさんある。

政治の世界で左翼と右翼というのはもともと、フランス革命のときにフランスの議会の左側には改革を好む自由主義者が座ったことから「改革派を左翼」と呼ばれるようになり、議会の右側には文化的伝統や秩序を重んじる保守主義者が座ったことから「保守派を右翼」と呼ぶようになった。つまり、ある問題があった時に「ルールを変えて解決しよう」というのが左翼、「伝統的なやり方をできる限り維持しながら解決しよう」というのが右翼である。

例えば、日本で労働人口が減ってきており、今後はさらに減ることが予想される中で、「移民や外国人を受け入れるなどして解決しよう」というのが主に左翼的な意見であると言え、右翼的な意見としては「これまでの日本人だけで何とかしていこう。これまで以上に技術革新を進める形で解決しよう」というものがあるだろう。だが、実際にはどうか。外国人を受け入れる案しか、現在では出されていない。しかも、外国人の受け入れは自民党から出ている。これは自民党が実は「自称保守を唄った左翼政党」であることを表している。

そして新型コロナワクチンの特例承認の時はどうであったか。与党も野党も右翼も左翼も一切、ワクチンの危険性を指摘しないばかりか、疑問視する姿さえなかったのだ。

日本人の重要な権利を奪うような法律を通すときも、左翼と右翼、与党と野党は協力して前回一致で賛成している。

そう、日本の与党と野党、右翼と左翼は「八百長をするプロレス」なのである。今の国政政党を見てみるといい。参政党を除いて、すべての政党は言葉は違えども、「日本を破壊しよう」と主張している。

日本のほとんどの政党は政治的に八百長プロレスをしながら、アメリカや中国やその他様々な国々に技術や財産を売りさばいているだけなのだ。日本にもアメリカにも左翼や右翼は存在せず、「ほぼすべてが売国」しかないのだ。

先進国のエネルギー不足とそれに伴うエネルギー価格上昇が止まらない。その原因は明確で、世界一の石油や天然ガスなどのエネルギー資源の輸出国であったアメリカがトランプ政権からバイデン政権になり、急にバイデン政権がアメリカの石油や天然ガスの採掘をやめたからである。「これからは脱炭素のグリーン・ニューディールだ！」とか言いながら、アメリカはわざと他国から高値でエネルギー資源を買い始めた。

普通の人ならすぐにわかることだが、「なぜ自分のうちの畑で取れるものを食べずに、よそからワザと高い金を払って野菜を買うんだ？」と言ったような状況である。単に自分で自分の首を締めたいマゾなら、「ご自由にどうぞ」という話だが、これに一番困ったのはアメリカ政府自身ではなく、アメリカ国民なのである。つまり、アメリカ政府は自らわかっていて自国民に高いエネルギー費用を払わせて生活を苦しくしたいのだ。

「まさか、自国政府が自国民をわざと苦しめることをするはずがない」と考える人がいたら、それはあなたの頭の中がお花畑で腐りきっていると断言するので、今すぐ認識を改めていただきたい。

今や世界中の政治家はわざと「自国民が貧しくなる」ような政策をやっている。その理由は「自国民が貧しくなれば、奴隷のように好きに支配できるから」である。

バイデンのエネルギー破壊政策は2021年1月の就任直後から始められたが、2022年になって、今度はロシアを挑発し、様々な工作をしたおかげでロシアがウクライナに侵攻した。そして、これ見よがしにアメリカは欧州と共に「ロシア制裁」をすることでロシアからエネルギー資源を買うことをやめた。

欧州の国々はエネルギー資源のほとんどをロシアに頼っており、「ロシアを制裁するぞ！」と言ったって、エネルギー資源を売る立場のロシアは他の国に売れば良いだけで、エネルギー資源が買えなくなって困るのは制裁することを決めた欧州の国々である。そんなことは誰にでも簡単にわかることにも関わらず、欧米はロシア制裁としてロシアのエネルギー資源を買わなくなり、欧米は自ら苦しむこととなった。

欧米諸国は全てグローバリストの使者のような者ばかりが国のトップにいるため、2020年の新型コロナウイルス騒動以来、あからさまに自国民を苦しめて自由を奪い、様々な強制を行い、できる限り奴隷化させるための政策が行われてきた。各国の過半数の人は、そのような国の政策に気付いており、それらの人は国家がグローバリストによって乗っ取られていることに気付いたのだ。それに気づいていないのは日本だけなのである。

「コロナ対策をするぞ！」といって、意味がないとわかったマスクやワクチンを強制し続けた。マスクやワクチンが明らかに嘘であることがバレた次は「ロシアが悪いからロシアを制裁するぞ！」といって、わざとエネルギー価格を上げ、電気代やガス代を上げることで自国民の生活をわざと苦しめ続けた。

グローバリストが各国政府を乗っ取っていた事実が世界中の「新型コロナウイルス騒動」によって明らかになったことで、グローバリストは各国の一般人を急速に貧困化させて奴隷化させないと自分たちの寝首がかかれるという危惧に襲われ、自作自演でエネルギー不足をすすめているようにしか、筆者には見えないのである。

世間では未だに「コロナ対策」に躍起になっており、馬鹿の一つ覚えとして日本ではマスクとワクチンで対応しようとし続けている。これは何度も指摘していることだが、先進国では「マスクとワクチンは効果がない」との結論に達しており、未だに日本だけがガラパゴス的に「マスクとワクチンは効果があるに違いない」と信じており、正に今流行りの新興宗教と同じだ。

そんな「一億総『マスク＆ワクチン』新興宗教信者」である日本人の死因のダントツ一位は癌である。年間40万人以上が癌で死んでおり、1日1000人以上が癌で死んでいる計算だ。今や日本人の2人に1人が死ぬまでに癌になっており、3人に1人が癌で死んでいる。

こんなにダントツに危険性が高い癌について、殆どの日本人は無関心であり、病院も何の対策もしておらず、従来通りの超高額な癌治療をするだけである。

筆者はいつも「支配者らの陰謀に着目せよ」と言った趣旨のことを警告しているが、医療マフィアである巨大製薬会社とその奴隷である世界中の病院はどのような陰謀を抱いているかを考えるべきだ。

医療マフィアたちは病人を増やしたい。病人が増えれば病院を頼る人が増え、薬が大量に売れるからだ。馬鹿と鋏は使いようというが、薬も使いようなのだが、現代における病院での薬の処方方法は病人や健康な人でさえも永遠に病人にし続けて永遠に薬を投与し続けるシステムとなっている。病人を増やすことが重要であり、病人になった者は生かさず殺さず、できる限り病人のままで医療費を吸い尽くしたいのだ。

健康診断や人間ドックを受信したことがある方なら気付いているかもしれないが、病院が提示する健康な人の基準値は年々厳しくされている。これは「いかに多くの人を治療が必要な病人にするか」という政策による。病院に行って医者に相談すればするほど、あらゆる病気の認定をされて病人であり続けさせられるということを知らなければ、あなたは病院に病人として医療費を搾取され続けるのだ。

そして癌という病気だが、癌については既に様々な研究がなされている。その甲斐があって、先進国を中心に癌患者の数は激減しているのだ。ただし日本を除いては。

癌は遺伝子の異常により、細胞が死ななくなり、死ななくなった細胞が体内で暴走することによって起こる病気なのだ。そして遺伝子の異常の原因は放射線を浴びること（核兵器などの放射線を浴びたり、原発事故で放射線を浴びたり、レントゲンをとること）が最も危険であり、次いで遺伝子組み換え食品を食べることで遺伝子異常を起こすこと、化学調味料や農薬を体内に大量に蓄積することが原因だとされている。このことは先進国（日本を除く）では常識だが、日本では情報が規制されていて、日本人はほとんど誰も知らない。例えば、乳がん検査は乳がんになっているかどうかを調べるために高濃度の放射線を浴びさせるので、乳がん対策をしているのか乳がん患者を増やそうとしているのか、わけがわからない。

癌治療はとても高額で、1回の癌治療セットが数億円ほどかかるため、世界中でそのような高額治療費を払えるのは日本だけなのだ。普通の日本人は数億円もかかる治療費を払うことはできないのだが、日本には高額医療費制度という悪魔のような制度があり、癌になった人自身はほとんど医療費を負担せず、多額の税金が投入されて癌治療の医療費が払われている。つまり、癌になった人も、なっていない人も、皆で頑張って毎月、毎年、税金という形で多額の癌治療費を負担させられているのだ。

日本で癌になる人の原因のほとんどが遺伝子組み換え食品を食べたり、ファーストフードやカップラーメンなどを中心として化学調味料や農薬を大量に摂取していることなのだ。日本では化学調味料の基準や農薬の基準が世界で最も甘く、さらに、毎年どんどん甘くなり続けており、化学調味料使いたい放題、農薬使いたい放題なのである。例えば欧米では使用できる化学調味料は１０～３０程度だというが、日本ではなんと１５００種類以上も使いたい放題なのである！

なぜこのように日本だけは化学調味料や農薬が使いたい放題なのかというと、自民党の売国政治家を中心に海外で使用が禁止になった化学調味料や農薬を日本で買い取って消費させるために法律を緩めていっているからである。つまり、多くの日本人が支持する自民党の政治屋の方々が日本人を大量に癌にして、海外の巨大製薬会社の癌治療ための高額な薬を投与させているのだ。筆者には自民党が未だに支持される理由がわからない（立憲民主党や維新の会、日本共産党などが支持されるよりはマシかもしれないが）。

日本人が癌になる一番の要因は体に悪いものを大量に食べたからである。現在の癌治療は薬で体の細胞を破壊するか、手術によって体の悪い部分を切除したり焼き切ることである。だが、癌治療によって万が一、癌が治ったとしても、同じような食生活を続けていれば再び癌になる。では癌になるにはどうすればよいかというと、食生活を整えれば良いだけである。

では、もし万が一、日本人全員の食生活が良くなったらどうなるか？先進国の他の国と同様、殆どの人が癌にならなくなるだろう。そうすると、癌治療で大量に儲けていた巨大製薬会社が黙ってはいない。日本人にもっと癌になってもらわなくては困るのである。そういう事情があり、日本では癌になる理由や、癌治療に最も良い方法が伝えられないのである。医療マフィアたちはこれからも大儲けができるように、癌患者を減らすことは一切せず、今日もコロナを煽って、コロナでさらに儲けようとしているのだ。それが彼らの陰謀である。

物理数学ほど、習得するのが困難な学問はないように思う。筆者は学生時代も卒業後も様々な分野を勉強してきたが、やはり物理数学の難しさは圧倒的だと思うのだ。物理数学の分野では、「天才でなければ理解できないのではないか」「天才でも理解できないほど難解なのではないか」と未だに思うような分野が多い一方で、現代医学はどんな馬鹿でも暗記すれば対応できるマニュアルのような分野になっているように感じる。それを考慮すると、現代医学のレベルの割には医学部のレベルの設定がおかしい。正に、学歴偏差値プロパガンダによって、「医学は最も難関で価値が高い」と思われており、「医学部を卒業して医者になれば確実に金持ちになれるから医学部の価値が高い」と思われる節があるが、理系の中で医学が最も難解で価値が高いかどうかは大変怪しい。

今回は物理学者から見た現代医学の致命的な問題について話したいと思う。この考え方は、われわれ素人が医学をどのように考えれば良いかという考え方にとどまらず、医学を志す方に対しては医学に対する向き合い方を指し示す者でもある。そして、医学の素人が自分に合った良い医者を探すための考え方にもなるので、そのあたりに関心がある方にも参考になればと思う。なお、今回の話は量子力学の考え方ともとても深くかかわるので、是非、過去の記事も併せて、下記のURLからお読みいただければ幸いである。

安倍晋三元首相が殺害されてから一か月を少し過ぎたが、安倍晋三が行ってきた功績を絶賛する声が相対的に多いように思う。果たしてそうだろうか。

安倍晋三といえば、「美しい日本を取り戻そう」だとか、「憲法を改正して日本を守ろう」といった国防政策について特に評価が高いように思うが、美しい日本とは何かがあまりにもあいまいだし、憲法を改正することが日本を守ることかどうかも明確ではなく、安倍晋三の国防政策が果たして国防政策としてどうでったのかを振り返ってみよう。

①美しい日本を取り戻すことについて

安倍晋三が「美しい日本を取り戻そう」と言った意味は過去の記事でも言及したが、「日本が主権国家を取り戻すこと」だと思われるが、安倍晋三は戦後最大の長期安定政権を統治したが、その間、主権国家を取り戻すばかりか、国民の権利利益を外国に移転するような様々な法律が継続的に制定されてきた。つまり、長期安定政権が結果として、より主権国家たる権威を失っていったと言え、「主権国家を取り戻す」とは真逆の方向に進んでいった。

②憲法改正について

安倍晋三は生前、憲法改正に尽力した政治家であったといえる。結果としては憲法は改正されなかったが、その改正案の内容は過去の記事でも指摘したように、「国防の為に憲法9条を改正しよう！」と言いながら、その憲法改正の中身は国民から基本的人権を奪うという内容であった。そのような「憲法を改悪する」改正内容は安倍晋三の生前の間も議論されることはなく、安倍晋三は常に改正案を元にした改正を主張するにとどまり、とても評価できるような内容ではない。

③国防政策について

安倍晋三の国防政策は現在、彼が評価される根幹となる部分と言えよう。安倍晋三は生前、国防の大切さについて警告を発し、特に「台湾有事は日本の有事」との発信をしていたことが記憶に新しい。だが、安倍晋三は過去の記事で指摘した通り、彼が殺害される要因となるようなことを行っており、口では「国防だ！」と言いながら、実際の行動では国難の危機を発生させることを自ら行っていた。われわれ日本人は「騙されたと思って信じてください！」と言われて、馬鹿正直に信用したら、まんまと騙されました！状態になっているのだ。

以上が筆者の分析による安倍晋三の評価だ。この三点の論点について、実は道半ばであり、安倍晋三は表面上の言葉通り、実は三つとも大逆転を狙おうとしていたのかもしれないが、彼が銃弾に倒れてしまった以上、真相はわからない。

そんな中、最近、岸田文雄が「安倍さんの意思を継いで」というわけのわからないことを言い始めている。岸田文雄現首相は故安倍晋三と政策や理念が真逆で対立してきた人物である。そんな人物が「安倍さんの意思」のどの辺を「受け継いで」いくのだろうか？これこそまさに火事場泥棒ならぬ、安倍ロス泥棒だろう。安倍ロスによる盲目的安倍評価に乗じたショックドクトリンを許してはならない。

※参考記事：ショックドクトリンという言葉をご存じだろうか？

2020年頃から世界中で騒ぎ出した新型コロナウイルスに対して、治験中の新型ワクチンを世界中に「人体実験状態で大量投与」されることとなった。世界中で現在、1000人に1人以上の割合で死亡したり重度の後遺症や重大な障害を負うという被害者が出た。そして何故か日本では、この比率よりも圧倒的に少ない被害報告がなされているが、人口動態などのデータからは、日本でも1000人に1人以上の割合で同じように、志望者や重度の後遺症や障害を負った被害者が続出している。

新型コロナワクチンを接種した人の数を考えれば、その薬害の被害者およびその家族は相当な数となるはずだが、殆ど声が聞こえてこない。薬害の影響は、それぞれの人の健康状態に対して総合的・複合的に影響を受けるため、薬害だと認識することは難しい。そのために、実際には薬害による被害者であるにもかかわらず、それを認識していない人も多いことが予想される。

日本国政府は当初から新型コロナワクチンを「打て打てどんどん！」の積極的で半強制的な政策を行ってきた。直接の接種推奨機関である厚生労働省は「接種を強く推奨しますが、あくまでも任意であり、ご自身でご判断ください」という守りの姿勢をしながら、その一方で河野太郎（当時）はワクチン担当大臣として任命され、「新型コロナワクチンは世界で2億回接種されたが1件も被害は出ておらず、今後も被害は絶対に出ない」と言い切ったために「デマ太郎」と揶揄された。

現在、世界中で新型コロナワクチンの薬害の被害者に対する救済が進んでいるが、日本政府は一向にその非を認めず、未だに「打て打てどんどん！」である。

そして医師たちはどうか。当初、殆どの医師は新型コロナワクチンの危険性を疑いもせず、危険性について情報発信もしなかった。逆に、テレビに出演する医師を中心に、新型コロナワクチンの素晴らしさを唄う者ばかりであった。今では一部の医師が新型コロナワクチンの危険性について警告を発しているが、「いまさらかよ」感が強い。当初、接種を強く推奨したくせに、今になって反ワクチン派に迎合して売名活動をするような兵庫県の某医師のような人間を筆者はゴミ屑と認定している。

そして現在、多くの新型コロナワクチンの被害者およびその家族は、多くの医師たちの手のひら返しに苦労している。当初は「打て打てどんどん！」に賛同したにも関わらず、薬害被害者が多数発生した今になって、「私が打ったわけじゃない」とか、「あなたは私の主治医じゃないから、あなたの被害はわからない、知らない」という医師が大多数なのである。医師はどんな病人も救うのが医師の使命ではなかったのか？簡単に病人を見捨てるような医師は今すぐ医師をやめていただきたいと筆者は思う。

そして、多くの医師はワクチン薬害患者を診れないというだけではなく、「他の医師を紹介する紹介状さえ書けない」という。それは、「紹介した」ことに起因する何らかのトラブルにさえ、巻き込まれたくないからだという。「自分が専門外だから、自分では診れない」というのは仕方がないかもしれない。だが、一切かかわりたくないから、紹介すらしないというのは医師としての存在意義の根幹にかかわる問題であろう。そのような医師には一刻も早く辞めていただきたい。

そしてさらに、多くの医師は「新型コロナワクチンの薬害訴訟に関わりたくない」から、被害者の相談を受けていないのだという。新型コロナワクチンによって、死亡してしまったり、重度の後遺症や障害を負ってしまった場合、医師の診断によって薬害認定をしてもらうことが非常に重要である。医師の診断による薬害認定が、ワクチン被害に対する国家賠償請求という訴訟にとても重要な証拠となる。そのような訴訟になると、診断をした医師は国を敵に回すことになる。殆どの医師は患者の生命よりも、自分の保身の方がはるかに大切なのだ。だからこそ、殆どの医師は国を敵に回すような診断書を書きたくないのである。

以上のような医師の行動は、今回の新型コロナワクチンの薬害が発生しなくとも、筆者のような医師でもなんでもない者にでさえ、すぐにわかることである。新型コロナワクチンを接種した人たちは、このような状況となることをあらかじめ医師から説明を受けた上で打ったのだろうか？と疑問に思うが、聞かずとも答えがわかるので聞く気もない。

そもそも、薬害の危険性を事前に国や医師が警告したことは歴史上、存在しないのだ。国は必ず「大丈夫」と言い、問題が露呈しても「国に責任はない」という。このような国の姿勢を見るたびに「国家はやはり犯罪組織なのか」と思ってしまうのだ。国家は薬害からあなたを守ってはくれないのだ。

そして医師も薬害からあなたをほぼ守ってくれないと思った方がいい。ほとんどの医師は無言を貫くか、製薬会社の思惑通りに薬やワクチンの推奨をし、問題が露呈するとほぼ確実に逃げる。そもそも、殆どの医師は薬やワクチンに関するド素人なのだ。そのことを知った上で、われわれ一般人は薬やワクチンに向き合わなければならないのだ。

新型コロナワクチンの薬害被害者のほとんどは、自分が被害者となりうることを覚悟して接種した者たちであるはずだ。そのような者たちは、その業を自ら受け入れ、今後、このような悲惨な大量の被害者を出さないためにも、新たな被害者が生まれて悲しむ人たちを一人でも減らす使命を負っているはずだ。だからこそ、是非とも戦ってもらいたいと思う。

被害者はある程度、数で戦わなければ勝ち目が少ない。「コロナワクチン被害者駆け込み寺」という、コロナワクチンの被害者やその家族を支援する団体もできているので、被害者の方やそのご家族は、是非泣き寝入りせずに戦うことを考えてほしい。

世界中でも傾向は同じではあるが、特に日本では過去の壮絶な薬害の過去がきれいさっぱり忘れ去られる傾向がある。今回の新型コロナワクチンを特例承認して接種することが決まった時に筆者が周りの者に過去の薬害被害やワクチン騒動について話しても20人に1人さえもワクチンの危険性を疑う者はいなかった。

薬害というのは被害が甚大で、一度被害にあったら、「やっぱり薬を飲むのをキャンセルします」とか、「やっぱりワクチンは打たないことにします」などは出来ない。一度体内に入れてしまったものは基本的には絶対に解毒できない。気軽に「チクッ」と接種してしまったら、「体への悪影響が酷いから、やっぱりなかったことにしてください！」というのは出来ないのだ。そんな当たり前のことにすら、全く慎重にならなかったために先進国では少なくとも大多数の者が接種するに至ってしまった。

人間というのは、忘れやすい生き物だ。それは多くの事を覚えていたままでは、様々な弊害があるため、ある程度忘れやすく出来ているわけだが、薬害というのは絶対に忘れてはいけないことなのだ。薬を飲まなければ、ワクチンを打たなければ、健康に幸せに暮らせていたにも関わらず、薬害を負ったために命を落としてしまったり、重度な後遺症をもって障害者としての人生を送ることを余儀なくされたりするのだ。

薬害を自らが負い、自分だけが苦しむならまだ良いだろう。本当に自分が薬害のリスクを承知の上で、敢えてそのリスクを取る決断をしたならば、それはその人の考え方だ。飲むとき、打つときはとても気楽に考えている人がほとんどで、本当にそこまで考えている人を見たことがないが。

だが、薬害によって家族を失ったり、家族が障害者になってしまった場合には、自分が害を受けるよりも被害は計り知れない。自分のせいでそうさせてしまったり、自分が止めなかったためにそうさせてしまったとき、その後悔は一生続く。自分のせいで大切な人を死なせてしまったり、健康に生きていけたはずなのに寝たきりにさせてしまったり、まともに生活ができなくさせてしまったりするのが、薬害なのだ。その覚悟があって、新薬や新型ワクチンを投与するかどうかを、本当に決めたのかということだ。※自分が飲ませた／打たせたのに、その責任を全く感じない毒親家族もいるが。

新薬や新型ワクチンの恐ろしさはいつの時代も変わらず、人類の近代史において、その恐ろしさを示してくれている。人類はあまりにも愚かすぎるので、毎回そのことをきれいさっぱり忘れて新薬や新型ワクチンを喜んで受け入れる者がいつも大多数なのだ。

敢えて予言しよう。全人類は総じて再び新薬や新型ワクチンの恐ろしさを忘れる。この記事を読んでくれた人の大半は忘れると断言しよう。そしてまた新薬や新型ワクチンが出てきた時に、大多数の人間は投与して後悔するのだ。人類というのは、たった数十年や数年前の歴史からも、殆ど何も学ばないのが現実なのだ。

2022年8月8日に行われたアメリカ45代大統領ドナルド・トランプに対する家宅捜索に関する詳細が徐々に明らかにされるにつれ、アメリカ政府が民主主義国家として崩壊していることを意味するほどの内容が明らかになってきた。

※参考記事：その１、その２

民主主義制度の崩壊を意味することとは、トランプの別荘への家宅捜索の令状について、トランプの弁護士によって提示を要請されたにも関わらず、遠くから見えないように、見せないように一瞬見せただけで済ませたためなのだ。このことが何を意味するのか、何故民主主義制度の崩壊を意味するのかについて、解説したい。

民主主義制度とは、国民が国家主権を持ち、国民が国の在り方を決める制度だ。こう書くと、世界中のどの国を見ても民主主義制度が成立している国がないので心底悲しい気持ちになるのだが、その気持ちをこらえて書き進めることとしよう。

民主主義の国では国民の代表である国会議員が作った法律を国の統治ルールにするのである。統治ルールの中で重要なのが治安の維持であり、その為に存在するのが刑法や刑事訴訟法だ。これはつまり、刑法では「どういう行為が犯罪にあたるのか」が決められており、刑事訴訟法では「犯罪を犯したかどうかをどのような手続きで裁かれるのか」が決められている。これらを合わせて、「犯罪を犯した人は犯した罪によってルールに則って刑罰を科して罰を与えようね」というルールが定められているのだ。

これが重要な意味は、このルールがなされなかったことを想像するとわかりやすい。例えば、犯罪を犯したり、犯したかもしれないと疑われた時には、警察や検察に取り調べを受けるのだが、そのときに「拷問をして犯罪を犯したと言わせるようなことをしてはならない」というのが刑事手続きを書いた刑事訴訟法に書いてあるのだ。たとえあなたが盗みを働いていないにも関わらず、いきなり警察に「お前！盗んだだろ！」と言われていきなり刑務所に連れていかれて、拷問部屋に何日も体中をこん棒で叩かれながら、「盗んだと言え！盗んだと認めろ！」と言われたらどうか。「そんなことをされるなんて、とんでもない！」と思うはずだ。そういった、とんでもない逮捕がされることがないように、「拷問をして犯罪を犯したと言わせるようなことをしてはならない」ということが定められているのだ。

その他にも様々なルールが定められており、「犯罪を犯したり、犯した可能性があっても、適正な手続きに従って裁きを受ける」というのが民主主義国家の大原則なのだ。

そして今回、トランプを襲った刑事手続きでは、日本国憲法33条や日本の刑事訴訟法でも、当然アメリカでもほぼ同様に定められている通り、「現行犯逮捕などの例外を除けば、裁判官が発行する令状によらなければ捜索などを受けることがない。そしてその捜索などの場合には令状が提示されなければならない。」のだ。これはつまり、例えば警察や検察があなたの家などに押し寄せてきた場合には、「あなたには〇〇の罪に対して容疑が課せられており、それに伴って、××に関する証拠物に対して捜索を受けることが裁判所によって命じられています」と説明を受ける権利があなたにはあるのだ！これはつまり、突然警察に犯罪の疑いをかけられたときに、あなたが現在何の罪に対して疑いをかけられているのかを明確に示されないといけないことを民主主義国家のルールに定められているのだ。これを明確に示されることで、「私にはその罪を犯していない」と反論することができるのだ。

この反論する機会が与えられているというのは非常に重要なのであり、犯罪の嫌疑がかけられた者の人権は民主主義国家で初めて獲得したといってよいものなのだ。民主主義国家を宣言していなかった時代には、何の罪に対して疑いをかけられているのかを示さずに国家権力が好き放題に捜査ができたのだ。民主主義国家では、そのようなことを止めさせて刑事手続きの時にルールを定められているのだ。

後日、この令状はトランプ側の弁護士が裁判所に請求したことにより、仕方なく開示されたという。この重大な違法行為を左派メディアは報道しない自由を使って無視し続けるだろう。そういった司法上のルールも見ながら、ニュースを見る視点を持つと真実が透けて見えてくるはずだ。

国際金融機関であるグローバリストの戦争ビジネスが終わることがない。例えば、少し前までのアフガニスタンでの内戦や、イスラエルでのパレスチナとの紛争、ウクライナの自国民虐殺をロシアとの戦争に拡大した紛争など、どれも構図が同じなのだ。まず、構図がどのように同じであり、その後でそれぞれの地域ではどのようなことが起こっているかを簡単に解説しよう。

軍産複合体を併せ持つグローバリストは、必ず紛争地域において両サイドの陣営に武器を売りつけて儲ける。よりたくさん武器が売れるように、ありとあらゆる金の工面をしたり借金漬けにして大量に武器を買わせて戦争を長引かせて泥沼化させる。戦争や紛争が起こっている地域の一般市民の大多数は誰も戦争をしてほしくないし、早く戦争が終わってほしいと思っており、平和を願っている。だが、グローバリストがスポンサーとなっている大手メディアは現地の一般人も戦争の継続を望んでいるかのような印象操作の報道をする。そして大手メディアに騙された世界中の人々が一方の側を応援するという対立構造を助長し、「戦争を辞めさせよう、紛争を終わらせよう」とは思わないようにさせるのだ。そうやって大手メディアに騙された人々は間接的に戦争が長引くことを手助けするというわけなのだ。あなたが世界中で戦争が長引かせる手助けをするのはどういうことかに気付かない限り、あなたの責で苦しむ人がたくさんいるということを知ろう。

※参考記事：最近の世界中のグローバリストの野望と陰謀について

アフガニスタンでは2001年の9.11テロ直後、テロリスト集団であるアルカイダのオサマ・ビン・ラディンによるものだとすぐさま（何故か）判明され、アルカイダとの戦いを口実にアメリカがアフガニスタンの内戦に首を突っ込んだ。アメリカはアフガニスタン政府を支援し、米軍をアフガニスタンに駐留させ、多額のアメリカ人の税金を投入して20年間アフガニスタンでアルカイダとの戦いを続けた。アルカイダはテロリスト集団であるため、世界中が妥当アルカイダを望み、米軍を中心とした戦争を応援した。しかし、のちになって実は米オバマ大統領がアルカイダに資金などを提供しており、結局は米民主党政府を中心とした自作自演の戦争であり、ただただアフガニスタン国民が犠牲となり、アメリカ国民の税金が軍産複合体のために無駄遣いされただけだった。

イスラエルでは長年、パレスチナとの紛争が続いている。日本でも朝日新聞を中心に、パレスチナを擁護してイスラエルとの問題を煽ってきた。パレスチナ問題はそもそも、イスラエルという国が第二次世界大戦後に現在の地に建国されたのだが、その際に首都エルサレムに地区を分けて複数の民族が住むことに合意がなされた。そのことに大多数のイスラエル人、パレスチナ人などは不満がないし、平和に暮らしているのだ。ただ、紛争を起こすために雇われたマフィアとそれに煽られた過激派だけが殺戮を繰り返しているだけなのだ。考えても見てほしい。あなたは先の戦争などの後遺症により、中国人が嫌いかもしれないし、韓国人が嫌いかもしれないし、ロシア人が嫌いかもしれないし、アメリカ人が嫌いかもしれない。だが、隣に韓国人が住んでいて拳銃で殺しに行くだろうか？隣町にアメリカ人が住んでいてミサイルを撃ち込むだろうか？パレスチナ過激派はパレスチナ自治区からイスラエル地区に向けて拳銃やミサイルを撃ち込んでおり、それは国際金融資本から多額の支援金をもらったパレスチナ過激派というごく一部の人たちがやっており、それをイスラエル国軍が主に防衛しているのだ。一般のパレスチナ人は既に平和に暮らしている。「パレスチナ人はかわいそうだ！」と思ってパレスチナによる攻撃を朝日新聞などと一緒に擁護すればするほど、パレスチナ人は不幸になり、イスラエル人は殺されるのだ。

ウクライナでは2004年頃の「カラー革命」と呼ばれる頃から、ロシア周辺の旧ソ連諸国で国際金融資本寄りの政府を樹立するためのクーデターが行われてきた。これは、クーデターや選挙不正によって旧ソ連諸国に反ロシア政府を樹立することで、ロシアを包囲してロシアのプーチン政権を倒そうという国家犯罪級の暴力行為なのだ。

旧ソ連が解体された時、その後、国家元首となったエリツィン大統領は市場を開放させて国際金融資本とズブズブの関係となった。それによって、国際金融資本がロシア国内に入ってきて、ロシアの天然資源を中心に奪っていき、ロシア人が急速に貧困化した。それを許せなかったプーチンが独裁体制を敷くことで国際金融資本から強引にロシアの天然資源などを国際金融資本から無理やり奪い返したのだ。国際金融資本はその時からロシアのプーチン政権を潰してロシアの天然資源を奪うためにロシア包囲網を作ろうとした。ロシアの周辺国をカラー革命によって反ロシア政府を作ることに躍起になったのだ。

ウクライナは何度も選挙不正やクーデターが行われてきたが、なかなか反ロシア政権が作られることはなかった。しかし、ウクライナは昔から政治腐敗が進んでいて、金を積めばいくらでも汚いことをする政治家であふれていた。それにより、ウクライナという国は世界で最も麻薬取引、人身売買、核兵器を含む兵器取引を行ってきた。特にそのような不正取引を行ってきたのは国際金融資本と仲の良い政治家たちであり、彼らは結局2014年にマイダン革命を成功させて反ロシア政府をクーデターによって樹立させた。ウクライナの東の地区の住民の大半はロシア人であったため、ウクライナの東の地区でクーデター政権の樹立に反対の声が上がった。これを契機に反ロシアであるウクライナ政府はウクライナの東部にすむ自国民の虐殺を開始したのだ！しかも、その虐殺を行ったのがウクライナの財閥のトップの有力政治家が、個人的に保有するアゾフ大隊という軍団によるものであり、その軍団の規模はウクライナ政府軍よりも巨大であった。アゾフ大隊による東部ウクライナ人の虐殺はゼレンスキー大統領によっても容認され、東部ウクライナ人はただただ虐殺されていったのだ。2014年から東部ウクライナ人を陰で助けていたのがロシアのプーチン大統領であった。国際金融資本はこれをチャンスと思い、度重なる挑発をウクライナ政府や米バイデン政権によって何度もプーチン大統領に対して行った。どうしてもウクライナに戦争を起こして戦争による金儲けをしたい国際金融資本はロシアに戦争をしかけさせたかったのだ。

現ウクライナ政権は自国民を戦争や虐殺によって殺すことで金儲けをしたり、自国民を人身売買することで金儲けをしている。そのような義理も人情もないヤクザ集団が現在のウクライナ政府なのだ。その政府が「ロシアから不当な攻撃を受けているからウクライナを助けてくれ！」と言いながら、実は相も変わらずウクライナ政府がウクライナ人を殺し続けている。頭の中身がお花畑の日本人には「まさかウクライナ政府が自国民であるウクライナ人を殺すはずがない」と思うため、今では世界中で日本人だけは大多数が「ロシアが悪い！ウクライナを助けよう！」などと思っている。世界で最も日本人がウクライナ人の虐殺を助けているのだ。

以上がアフガニスタンやイスラエル、ウクライナで起こっている紛争や戦争の内情なのだ。大手メディアに騙されて、メディアに煽られる通りに誰かを擁護していると、結局は戦争に加担するだけであり、それによって現地の一般人は苦しむのだ。紛争地域の一般人は思っているだろう、「あなたたちの筋違いの同情のせいで私たちの国では戦争や紛争が終わらないんだ！余計なお世話だからやめてくれ！」と。

筆者は様々な分野の武術家に色々学ぶ機会に恵まれている。そんな中、言論の世界でも武術の世界でも凄い人について共通している点があり、常々面白いなと感じている。

武術の世界は強さを競い合ってしまうと最終的に殺し合いになりかねない。だから、本当に凄い人は謙虚になり、勝ちを譲り、争いをしない。だが、誰もが彼らの勝ちを確信する。そう、本当に凄い人は戦わずして誰もがその人の強さを認めるが、本人は全くもって勝敗に関心がない。

逆に、弱い人ほど自分の強さをひけらかし、すぐに誰かと対決しようとする。すぐに人と争いを起こす。自己顕示欲が強く、常に自分が一番であることを証明しようとして威張り散らす。周りの人たちは、彼が一番だとは誰も思っていないのにも関わらずである。

言論の世界でも知識不足の人や思慮の浅い人ほど、自分の知識をひけらかし、自分の方が優れていることを他人に認めさせようとする。本来、言論は互いに言論をぶつけ合うことでお互いに議論を深めたり知識を広めるために行うのであり、誰かと何かの勝ち負けをするためではない。なのに、知識不足の人や思慮の浅い人ほど争いを好む。そういった人は何故か「自分だけが正しいことを主張し、自分の意見と少しでも違う人は間違っている」と主張する。そしてそれを証明するために他人を誹謗中傷するためのありとあらゆる批判を繰り返したりする。

筆者は争いが嫌いなので、議論でも武術でも争いが嫌いである。議論でも武術でも勝ち負けを決めたがる人とよく遭遇するが、彼らと勝ち負けを決めても何も生産的なことはないことが多いのであまり議論などをしないようにしている。彼らは決して負けを認めず、こちらを潰すことのみを目的としているために、生産性がないのだ。これに気付かず、一生懸命彼らを説得したり議論して心が折れてしまう人がとても多い。そういった攻撃を受けて心の傷を負った人の中には、自分の意見を発信することをやめてしまう人までいる。それはとても不幸なことだと思うのだ。

会社などの組織であったり、社会全体でもそうだが、様々な議論がされるのがとても大切だ。そのためには自由な議論があることが大前提なのだ。だからこそ、単なる自己顕示欲で意見潰しをするような人たちによって、結果的に言論封殺されてしまう人が減ることを切に願い、この記事を書いている。

あなたの個人的な意見には価値がある。だから、発言することをあきらめないでほしいのだ。あきらめない人が増えると世の中は良くなると信じている。