今話題のカルト、そもそも各国政府がカルトだろ？というツッコミについて
そもそも宗教団体を政治に関与させることは政教分離原則に反するとか、一般的宗教団体とカルト宗教を一緒にするべきではないとか、様々な議論が交わされている。
今更そんな議論を始めるなよ、とツッコミを入れたくなってしまうが、そもそも現在の各国政府のほとんどはカルト化しているんだけどという点を指摘したい。
カルトと呼ばれる、いわゆる、狂信的な宗教の定義は一般的に以下のような特徴があると言われている。
①信者を精神的に不安定にする（すると信用しやすく騙されやすくなる）
②法外的な金銭要求をさせられる
③今までの生活環境や人間関係を断ち切らされる
④肉体的な虐待を受ける
⑤閉鎖的な社会に閉じ込めて洗脳するなどである。
上記の①から⑤について、中国共産党の活動に照らして見つめなおしてみよう。
①中国共産党に逆らえば逮捕され、殺される。従わなければ命がないという恐怖を与える。
②共産主義資本主義体制が敷かれる前は、基本的に所有権を認められず、中国共産党に資産を全て搾取されていた。近年では所有権は与えられないものの、経済的自由は認められず、いつでも自由に中国共産党に資産を没収される状態である。
③国民の行動は常に監視され、外国の情報が入ってこないように情報統制がされ、言論統制も徹底される。日本やアメリカなどに対する敵対的な教育が続けられており、反日、反米などの精神が醸成される。
④中国共産党に逆らえば容赦なく暴力を振るわれ、最悪では投獄され殺される。街中に城管がたむろしており、いつ何時、どのような因縁をつけられて暴力を振るわれ、財産を強奪されるかわからない状態に置かれている。
⑤国外に移動することは自由ではなく、国内であっても、ある程度制限されている。常に行動と言論を監視されている。マスコミは全て中国共産党によって統制されており、情報統制されており、中国共産党を神格化するよう洗脳され続ける。
いかがだろうか。中国共産党はこのように、通常の国家政府ではなく、単なるカルト集団が政府を乗っ取っているといえるのである。
しかし、われわれはこれを笑っていられない。
近年、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、などの国を中心に、政府が同じように上記①から⑤をそれぞれのやり方で実践しており、日本においても例外ではない。
今や日本という国はカルト集団によって乗っ取られている状態である。
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マスコミの思惑：テレビ新聞マスコミより視聴者様へ、日頃の感謝の気持ち
拝啓、視聴者様
平素より、格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。
日頃から、われわれマスコミの事を厚く信頼してくださり、誠にありがとうございます。
われわれはスポンサーの利益のため、視聴者の皆様が面白いほどに騙されていただけることに厚く感謝をしており、今後も是非、スポンサー様の為にも、簡単に騙されていただければと思います。
世間では一度失った信頼を取り戻すのは大変だというのが常識となっております。
アメリカでもっとも信頼の厚かったCNNという報道機関は、左翼偏向報道機関であることが多くのアメリカ国民にバレてしまったことで視聴者の9割以上を失ってしまうという大惨事となりました。
是非とも視聴者の皆様には、われわれマスコミを疑うことなく、今後も騙され続けていただきたいと思いますので、よろしくお願いします。
世の中には、われわれが流す情報が「陰謀だ」と気づいてしまう者もいるようです。
そんなときには、視聴者の皆さまには我々が「陰謀論だ！」と叫びますので、是非とも声を大にしていただき、われわれの陰謀を隠すお手伝いをしていただければ大変ありがたいです。
われわれマスコミには使命がございます。われわれのスポンサー様が支配したい世の中を具現化するため、われわれは情報発信をしなければなりません。
民主主義と言う邪悪な制度を実現してはならないのです。
スポンサー様が独裁支配する共産主義社会を実現するために、われわれは日々努力しているのですから、是非とも視聴者の皆様にはしっかりとわれわれマスコミが垂れ流す情報を妄信していただき、マスコミの言うとおりに唱えていただければと思います。
民主主義と言うのは大勢の愚者が話し合いによって世の中を形成していくという、とても馬鹿げた制度なのです。
そのような制度を放置してはなりません。
国民というのは一丸となって、スポンサー様の指導の下、スポンサー様の奴隷としてスポンサー様に従うのが正しい姿なのです。
スポンサー様の教えをテレビや新聞を通じて、これからもお伝えいたしますので、是非ともご理解のほど、よろしくお願いします。
そのような者たちの存在を放置していては、共産主義国家の乱れとなってしまいます。
われわれマスコミの思想や信条に反する者の存在は共産主義社会の秩序を乱す存在となります。
われわれマスコミはありとあらゆる方法で言論統制、言論封殺、言論弾圧してまいりますので、視聴者の皆さまに置かれましても、一致団結して敵を打倒してまいりましょう！
われわれマスコミは理想的な共産主義社会を実現するために、一致団結して敵を打倒していかなければなりません。
同志よ！今こそ立ち上がれ！
スポンサー様こそ、全てである！
敵を打倒し、理想国家を樹立するのだ！
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ホリエモンのようにあなたに何かを強制し、それに従わないと強迫してくるような人と縁を切る勇気を持とう
それ以前より、ホリエモンのビジネスに関する発言には非常に筆者は疑問を持っていた。
ホリエモンと言えば、日本でのITバブルを象徴するような人であったし、IT長者を実現した時の人という存在であったが、IT業界というものがどういうものかを教えてくれた人でもあった。
特に、彼が経営したライブドアという会社がどのように拡大し、どのような実態であったかを世に示してくれたことは、大いに価値があったように思う。
IT業界の実態がどのようなものであり、どのように実態なく膨張していったか、IT業界という特殊性からどのような不正会計が行われていったか、それらをライブドアという企業は教えてくれた。
彼は非常に有能でもあったし、様々な有益な情報発信者でもあったが、近年は「あまりにも実務を知らないのではないか」「単なるビジネスプロパガンダを垂れ流す言論人に成り下がってしまったのではないか」と疑問を持たざるを得ないように感じることも多々あった。
そんな中、ホリエモンは新型コロナワクチンが出始めた当初から、「ワクチンを打つか否かは個人の自由だという人間は社会から消えろ」「副反応だとか、つべこべ言わずに打て」と発信し、「遺伝子組み換えワクチンなんていう、こんな最新の技術をタダで手に入れられるなんて夢のようなことで、打たないなんてありえない」というとんでも発言をし始めた。
単なるIT屋さんであったホリエモンが突然、最新の医薬品について語り始めるという姿は、マイクロソフトというコンピューターOSシステムのIT屋さんであったビル・ゲイツが突然、ワクチンの素晴らしさを語りだしてワクチン開発に寄付し始めた姿に重なる。
しかも両者に共通するのは、ワクチンに関するリスク、不利益について一切語らないということだ。
ホリエモンにはワクチンを推奨するための多額の協力金が製薬会社から支払われているような気がしてならない。
これまで開発されてきたワクチンは全て、薬害問題が必ず付きまとった。
それは当然だ、新たに開発する医薬品には必ず薬害がつきもので、薬害リスクのない医薬品など、あり得ない。
しかも今回のワクチンは「遺伝子組み換え型」という、全くの新技術を使うものであり、「遺伝子を不用意に組み替えると遺伝子に異常をきたし、癌を生みかねない」というのは生物学の基礎である。
そのような視点からも、手放しにありがたがるようなものではないにも関わらず、リスクの検討もなく、新型コロナワクチンを推奨するのは無知が過ぎると言わざるを得ない。
しかも、ホリエモンは最近、「新型コロナワクチンを打たない奴とは縁を切らせてもらう」とまで発言している。
筆者の感覚からすると、このような一方的な強制は共産主義の典型的な手口である。
そのような強制を政府が直接行うか、政府の意向を民間人を通じて行わせるかの違いがあるだけで、手口は同じである。
民主主義の原則は「政府は不要な介入をするな、国民に自由にさせろ」である。
ホリエモンのような人物は、たとえそれがワクチンの強制であれ、他の何かの強要であれ、そのような強制を強いる人物は民主主義的ではない。
「俺の友達で痛かったら、俺の命令を全て聞け。俺の奴隷であれば、友達として認めてやる。」と言われて、あなたは友達を続けるために命令を聞き続けるだろうか？
自由は一旦失うと、取り戻すのがとても大変だ。
ホリエモンのような人とは、距離を置き、距離をおいても強制を強いるような場合には、完全に縁を切る勇気を持たなければ、あなたは自由を失ってしまうのだ。
あなたに必要なのは自由を守るために立ち上がって戦う勇気だ。
追伸：そんな単なるほら吹きのホリエモンの話をありがたがって聞く人が未だにたくさんいることが、筆者には不思議で不思議で仕方がないのである。
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オランダ農業破壊政策から今後予想される日本での政策
先日、オランダで行われている農業破壊政策について解説した。
今後、日本でどのようなことが行われるのかを、簡単に予想してみることにする。そのような予想をする目的は、今後岸田政権が日本国に対して、いかなる破壊工作を行ってくるかに備えるためだ。
日本では既に様々な産業の破壊工作がグローバリストの指令などを通じて日本の政治家や官僚によって行われている。1990年頃には世界トップクラスの半導体産業は2022年の現在ではほぼ壊滅状態と言って良い。日本の農業は戦後徐々に破壊され続け、食料自給率が低いにも関わらず、「生産量を減らせば補助金が受け取れる」という謎の減反政策が行われており、農業従事者の平均年齢は70歳を軽く超えており、いつ寿命を迎えてほぼ全滅状態を迎えるかという状況だ。
世界で最も成功している自動車産業も、数多くの売国政治家によって、その産業が破壊されようとしている。ガソリン車という、最もエネルギー効率が良く、環境にやさしい自動車の生産をやめさせようとしているのが日本政府だ。ガソリン車に代えて推進しようとしている電気自動車は大量の電力が必要で、バッテリー生産のためには大量の有害物質を垂れ流すため、環境にとても悪い。
オランダに先駆けて、日本では既にあらゆる分野において、産業破壊工作が我が国の政治家を中心に行われている。国民全体の賃金は1990年から2020年の30年で、ほぼ横ばいで、わずかに下がっている状況だ。しかし、アメリカなどの先進国は、同じ期間で軒並み3倍以上の伸び率を示している。新興国もそれ以上の伸び率を示しており、日本は既に平均的に韓国人よりも収入が少ない。
日本人の給与が少ない原因は主に、企業の収益がここ30年で株主配当に回され、従業員の給料アップには回されてこなかったことと、派遣労働者の導入によって、パソナなどの派遣労働者あっせん企業が労働者の給与の大幅な中抜きを行ったことで、日本人労働者の手取りが減らされたからだ。
さらに、過去30年で日本は増税に次ぐ増税が行われてきており、与党自民党は更なる増税を計画している。
つまり、日本は既にありとあらゆる日本人貧困化政策が継続的に実施されてきている。自民党は30年の年月をかけて日本国破壊工作を確実に実行している。一時期、当時の民主党に政権が変わった時は、自民党よりもえげつない増税政策や国家破壊政策が行われてきた。われわれはもう、自民党や現立憲民主党に期待することなどできない状態にある。
日本人はこれまで自民党を中心とした政治家によって日本国破壊政策を甘んじて受け入れてきた。おとなしい日本人たちは今後も、様々な政治家たちによる日本国破壊政策に反対の声をあげなければ、本当にこの国は弱くなり続け、欧米や中国台湾の企業に、日本企業も日本の不動産などの財産なども、軒並み買い叩かれてしまうだろう。日本はオランダよりも最悪な状態であることに、まずは気付かなければならない。
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中国の不動産最大手企業の経営実態
中国の経済がとんでもないことになっており、その中でも不動産業界が大変なことになっていると、下記の記事にて解説した。
今回は、中国の不動産企業のNo.2の中国恒大集団の経営実態についての解説を通じて、中国不動産業界の実態について解説する。
中国恒大集団（China Evergrande Group）は香港上場（3333 HK）の中国の不動産企業だ。
中国恒大集団は数年前から様々な問題を起こしており、2021年9月時点で建設プロジェクトが未完成のまま止まったものが800件以上となり、多くのマンション購入者が抗議デモを起こしていた。
それらの抗議デモも、中国共産党の力でもって、警察権力による暴力により抑えられてきた。
その頃から既に中国恒大集団は負債が大きくなりすぎて、短期流動性が2兆円を超える赤字になっており、いつ倒産してもおかしくない状況が続いていた。
2020年には20HKD程度であった中国恒大集団の株価も2021年9月には2HKDという10分の1まで暴落した。
中国恒大集団は中国の不動産企業の中でも、全盛期にはNo.2であり、誰もが憧れる大企業であった。
中国の不動産が徐々に傾く中でも、大手の不動産企業が倒産したり、倒産危機になったりすることはなかった。
しかし、この中国恒大集団の経営破綻が現実化したときには中国国内の不動産市場の深刻さが本物となった。
中国恒大集団は不動産事業だけにとどまらず、金融商品を販売する子会社なども設立し、年率13%の配当を受け取ることのできるねずみ講的な商品まで販売してきた。
ねずみ講的な金融商品は販売が拡大しなければ、途端に支払いが滞る。
中国恒大集団は2016年頃より、従業員にノルマを課して、このねずみ講商品を販売し続けてきた。
このように中国恒大集団は幅広く手掛けた不動産開発プロジェクト、金融商品の販売などを行ってきたにもかかわらず、株主には毎年多額の配当金を支払ってきた。
そのような経営をしていれば、当然経営が破綻する。
不動産開発プロジェクトでもねずみ講を行い、金融商品の販売でもねずみ講を行い、株式配当もどんどん行ってきた。
このような経営を続けるには、これらすべての事業が拡大し続けなければ破綻する。
つまり、マンションはさらに売れなければならない。
昨年売れたよりも、今年はその倍は売れなければならず、来年はさらにその倍以上が売れなければならない。
金融商品も、昨年の運用残高よりも、今年はその倍の金額が流入しなければならず、来年にはさらにその倍の金額が流入しなければならない。
中国恒大集団は様々な形でお金を集めることをした。
社債を発行したり、転換社債を発行したり、株式先渡契約のような形で、実質的には将来の引渡約束をした借入のようなこともやってきた。
このような経営実態は正に、中国共産党による「絶対に倒産させないインチキなんちゃって資本主義」を装った共産主義経済だからこそ成り立つ。
中国恒大集団の経営実態は、典型的な中国企業の経営そのものである。
以下には、さらに込み入った内容を解説させていただくので、ご興味のある方は、以下のリンク先を是非ご購読いただければ幸いである。
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中国の経済が不動産業界を中心としてとんでもないことになっている
中国の経済がとんでもないことになっている。
日本の経済もとんでもないことになっているので、隣の国の事よりも、大切なのは自国の事なので、普段は日本の事を中心に書いているが、今回は中国の経済の中でも不動産業界について解説したいと思う。
まず、中国の経済は共産主義経済になので、そもそも通常の資本主義経済とは様々な基準が違う。
中国共産党の意向で突然、資本主義経済の原理では考えられないようなことがまかり通る。
例えば、金の貸し借りの場合、通常であれば、いついつまでにいくらの金を返す、返せなかったら不払いとなり、返せなかった者は倒産に追い込まれる。
この当たり前のルールが、中国共産党の意向で返済期限が永遠に先延ばしされたり、最悪は「返さなくて良い」ということにもなる。
この異常なルールが中国の経済の崩壊を先延ばしにし続けている。
中国の不動産は通常の資本主義国を基準にすれば既に完全に崩壊している。
中国の不動産はそもそも、自動車操業的に拡大してきた。その中身というのはこうだ。
あるマンションが計画された段階でマンション購入者を募る。
一般的な資本主義国であれば、マンション建設業者が自腹でマンションの建設を始める。
そして、マンション販売業者がマンションを一般消費者などに販売する。
マンション完成とほぼ同時のタイミングでマンション購入者はお金を払い、そのお金がマンション販売業者に払われ、その中からマンション建設業者に建設費として払われる。
このように、マンション単位でお金のやり取りが行われるわけだ。
しかし、中国では以下のような流れを取られるのが一般的だ。
まず、マンションAが計画され、販売される。
マンションAの購入者はマンションAの購入資金をマンションA完成前に払わされる。
マンションAに払われたお金はマンションAだけに使われず、次にマンションBが計画され、販売される。
マンションBの購入者は同じく、マンションBの完成前に購入資金を払わされる。
さらに、マンションCが計画され、そのためのお金はマンションAやマンションBを販売したお金が使われ、マンションCが販売される。
そうやって、どんどんたくさんのマンションが計画され、販売される。
次々に計画されたマンションが売れていけば、最終的に最初の方に計画されたマンションAやマンションBの建設費用にもお金が回ってくるが、マンションD、E、F・・・P、Q、Rと計画が拡大されていく。
そして、後の計画になればなるほど、先行する計画から得た資金を頼りにしてより大きな計画を立てるため、計画が大きくなるのに比例して失敗が許されない存在となっていく。
このように、ねずみ講的に計画は拡大された計画は、どこかで亀裂が生じたときに、一気に跡形もなく崩れ去る。
次回の記事で、具体的な企業を例にとって解説したいと思う。
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女性の不正出血が急増する理由について
とてもセンシティブな話だが、残念ながら筆者の周りで看過できないほどに症例を訴える女性が急増しているので、指摘しておこうと思う。
女性器をもつ女性特有の事であり、内容が内容だけに誰にも相談できずに悩んでいる方も多いかと思うために、したためておくことにする。
新型コロナワクチンは遺伝子組み換え型ワクチンである。
このワクチンを接種すると、ワクチンに入っている成分が体内のあらゆる部分を攻撃するため、結果的に血液が癌になる状態になるレベルで血管内に大量の血栓ができるという異常事態が報告されている。
これは、精密検査による数多くの症例をまとめた論文でも報告されている。
新型コロナワクチンを接種した方の多くが血栓症による病気や、それによる死亡が確認されているのだ。
女性には生理がある。
生理は大体、月に一度訪れるのだが、この時、体内の不要な血液が月経の際に排出される。
これにより、女性は貧血などに悩まされることも多いのだが、逆に強制的に体内の血液を大幅に入れ替える掃除の役割を果たすとも考えられており、男性よりも女性の寿命が長くなる要因であるとも考えられている。
新型コロナワクチンは人間の体にとって害のあるものばかりが混入されている。
男性の場合、生理がないため、多くの方が血液内に血栓となって残り、それが詰まって血栓症系の病気に悩まされるようだ。
幸い、女性の場合、これが子宮という臓器を通して、月経または不正出血という形で排出されているようだ。
驚くべきことに、閉経した女性に関しても、不正出血が報告されている。
これは正に、人間の臓器の機能として、子宮が無駄な血液を排出する機能を持っているがために、閉経後でもその機能を果たしたものと想像できる。
驚くべきことに、新型コロナワクチンを接種していないにも関わらず、身近な者（家族や友人など）が接種し、その暴露としてシェディングを受けただけで、90歳を超える高齢の女性でさえ、不正出血が起こったことが確認されている。
不正出血というのは、様々な要因がある。
生活習慣の乱れでも起こるし、ストレスなどの要因によっても起こる。
まずは、不正出血をするということは、「体が正常な状態に戻ろうとしている自然反射的な反応なのだ」と冷静に受け止めてもらいたい。
その上で、その原因は何かを冷静に自分の生活環境などを含めて振り返ってもらいたい。
最も注意してもらいたいのは、「子宮が異常な状態になっているに違いない！子宮頸がんワクチンを打とう！」という結論には注意が必要だ。
子宮頸がんワクチンの中身は新型コロナワクチンとほとんど同じだ。
これらのワクチンは、共に遺伝子組み換え型ワクチンであり、接種者の遺伝子を操作するものとなっている。
遺伝子は外部から不正に操作されて組み換えられると、途端に遺伝子が異常反応をして、あらゆる癌にかかりやすくなる。
つまり、新型コロナワクチンによって不正出血になり、それを契機に子宮頸がんワクチンなどに手を出せば、自ら癌になるための行為をしているようなものなのだ。
子宮頸がんワクチンは日本で大問題になり、一度、接種が控えられたワクチンなのだ。
にもかかわらず、自民党の某女性議員である三原なにがしが強烈に推進している。
人が癌になる理由は遺伝などではなく、放射能、食品添加物、農薬、ワクチンなどだ。
不正出血はとてもセンシティブな悩みだ。
だからこそ、冷静に対処してもらいたいと切に願う。
テーマ : 健康生活：病気・治療法 - ジャンル : ヘルス・ダイエット
世界の中で日本だけ未だにマスク着用を続ける文化的理由
世界ではマスクを外して生活するのが随分前から常態化している。
マスクがないのが当たり前になってから長い時間が経ったために、マスクを常に着けていたことが過去の事となっているし、たまに街中でマスクをつけている人を見ると、「マスクをつけている変わった人がいる」という印象を持たれる。
それに対し、日本はほぼ完全マスク着用状態が続いている。
少なからず、「マスクをつけることに意味はない」と思っている者もいるようだが、街に出るとマスクをしていない者に会うことはほとんどない。
筆者は2年前も「日本ではマスクが外されることはないだろうな」と思ったし、今もその理由について説明しよう。
これは大多数の日本人がそうだというだけであり、全員が全員そうだという話ではないということだけ、ご留意されたい。
①日本人は考えることが嫌いである
②日本人は正しいことよりも皆と同じことをすると安心する
③日本人は一旦正しいと信じたことを疑うことを嫌う
④日本人は正しいと思ったことを他人に強制することで正義感を感じる
⑤日本人は間違っていると気づいても自分が我慢して相手に合わせることを優しさだと考える
⑥日本政府は一度決めた政策が間違っていたことを認めたくないので政策転換をしない
⑦日本人は権威に命令されたことに従うのが心地いい
では、順に中身を説明していこう。
①日本人は考えることが嫌いである
日本の教育では基本的に考えることをさせない。
型にはまった問題だけを解くことを訓練されるため、「そもそも何が問題となっているのか？」ということを考えるようにはなっていない。
会社という組織で働いていてもとても驚くのだが、一度決まった方法と全く同じ方法で淡々と仕事をこなすことに集中し、やり方に問題が発覚したり、新たなことをしなければならなくなっても、基本的にはそれらに目をつぶって同じことをやり続ける人が大半だ。
考えることが嫌いな者たちは議論をすることもない。
結局、民主主義社会では議論をする中で正しい答えを導き出していくことが期待されるが、そもそも日本人は議論が嫌いである。
そんな人たちが集まった社会で、「マスクは必要ないかもしれない」なんて考える人はほとんどいないわけである。
②日本人は正しいことよりも皆と同じことをすると安心する
日本人は個性を極端に嫌う。
人と違うことをすると変な目で見られたり、いじめられたり、非難の対象となるため、できるだけ目立たないよう、皆と同じことをしようと努力する。
日本人は園児時代、学生時代を通じて、皆と違うことでいじめられるということを体で覚える。
そして社会に出て皆と違うことをする人は「空気が読めない」と非難されるのをみて、とにかく空気が読める人間であろうとする。
このような環境で一体、誰が正しいことを主張する者が生まれるであろうか？
実際、同調圧力と相まって、大多数を敵に回しても正しいことを主張しようとするものは極端に少なくなるのだ。
③日本人は一旦正しいと信じたことを疑うことを嫌う
人は自身の誤りを認めたがらない。
自分のプライドを守るため、自分が間違っていたことを認めるのは死んでもイヤだと考える人が多い。
なお、この傾向は日本社会におけるエリートと言われる人に多い。
④日本人は正しいと思ったことを他人に強制することで正義感を感じる
日本ではいつの世代も、勧善懲悪型のテレビアニメを見て育つ。
少年向けのヒーローものの番組は必ずと言って良いほど、「明確に絶対的に悪」が存在し、主人公たちはこのような悪を打倒する。
「本当に悪かどうかはわからない」敵は、こういった番組には登場しない。
殺戮を嫌うはずの日本人に「こいつは悪だから、殺してもいい」と思わせるような敵が現れ、主人公はこのような悪を容赦なく殺すのである。
しかも、「殺している」にもかかわらず、何故か「成敗する」という、上から目線なのだ。
少女向けのアニメでもこの傾向にある。
そのようにして育った大人たちは、仮想敵を見つけて、己の正しさを示すため、仮想敵を成敗することで自分の存在価値を高める。
こうやって人々は自分の正義感を他人を押し付け、いじめ構造の元凶になっている。
⑤日本人は間違っていると気づいても自分が我慢して相手に合わせることを優しさだと考える
日本人は優しさゆえに相手に合わせる心も持ち合わせている。
マスクだけではない。
争うことを嫌う日本人は、たとえ相手が間違っていると思っても、致命的な間違いでなければ相手を尊重してあげようという優しい心を持った人が少なくない。
⑥日本政府は一度決めた政策が間違っていたことを認めたくないので政策転換をしない
③で述べた通り、日本社会のエリートと呼ばれる高学歴のものや、政府・官僚はもちろん、企業や組織の経営陣を中心に、圧倒的に誤りを認めたがらない。
政府や官僚は間違いに気付いたとしても、間違いの事実を隠蔽し、現状維持を続けるのである。
国は今まで、ワクチンなどで被害者が出たら賠償すると言っておきながら、それを認めたケースはほとんどない。
その他にも国はほぼ誤りを認めない。
これによって、一旦「マスク着用政策が正しい」とした政策は引き下げられることは期待できないだろう。
⑦日本人は権威に命令されたことに従うのが心地いい
日本人は先生の言うとおりにするのが好きだ。
上司にたてつく者は少なく、上司に従うのが好きだ。
上司に従うのが好きではない者の多くも、結局は反論するのがめんどくさいので、言うとおりにする。
虎の威を借りる狐のごとく、政府の言うことに乗っかる者が多い。
新型コロナワクチンという、開発したばかりで何のエビデンスも得られていない状況で政府が「効果の有効性が確認されているし安全だ！」と言った途端に全国で大量の新型コロナワクチン推奨者が大量発生し、ワクチン接種を疑問視する者や反対する者を非難し始めた。
正にこれこそ、権威に従うのが大好きな日本人の特性の表れと言えよう。
⑥の特性と相まって、日本人は結局、マスク着用を義務付けし続ける政府に対して、それに従いたがるのだろう。
以上の通り、日本ではマスクの着用が終わらないと筆者は思っている。
当然、こんな状態が続いて良いはずはないし、下記の記事の通り、筆者は一日も早く、以前の生活に戻り、「マスク着用のお願い」という謎の言葉を使った「マスク着用強制」が早くなくなってほしいと願う者である。
※参考記事：マスク社会を続けることの弊害を考えよう
テーマ : 健康生活：病気・治療法 - ジャンル : ヘルス・ダイエット
「コロナが急増している！」と騒いでいる実情について解説したい
連日、「コロナが増えた！」「コロナ患者が〇万人を超えた！」と報道されている。
もうわかっている人には飽き飽きするネタだが、岸田文雄はこれを利用して再び緊急事態宣言やマンボウをしないとも限らない。
再び理不尽な行動制限に抗うため、現在何が起こっているかを整理しておきたいと思う。
少しでも今のコロナ茶番に騙される人が減ることを期待して、この記事を書いている。
話が少し長くなるので、最初に結論を以下のまとめておくこととし、一つ一つ順に説明していきたい。
結論①：現在、「コロナ」と呼んでいるウイルスはもはや2020年3月当初の「新型コロナウイルス」とはほぼ全く違うものである
結論②：夏というのはウイルスが活動しにくく、ウイルス性疾患の原因は夏風邪である
結論③：2022年7月のコロナ陽性者のほとんどは細菌によるPCR陽性である
結論④：現在のいわゆる「重症者」は「新型コロナワクチン」による薬害被害者である
結論⑤：現在のコロナ陽性者で無症状者は単なる最近によるPCR陽性者である
それでは順に説明していこう。
①現在、「コロナ」と呼んでいるウイルスはもはや2020年3月当初の「新型コロナウイルス」とはほぼ全く違うものである
いわゆる「新型コロナウイルス」と呼ばれるものは2019年11月に中国武漢で蔓延し、客船グランド・プリンセス号で広がったとされている。
ウイルスは最大で120日で変異してしまい、早いものはもっと早く変異してしまう。
その後、拡散的に変異してしまうため、現在は2年以上が経っており、当初のウイルスとは相当変わっている。
しかも、ウイルスは変異するごとに、感染しやすくなり、それと同時に毒性が弱まる。
当初の「新型コロナウイルス」と呼ばれるものの毒性がたとえ強かったとしても、2年以上たった現在は、毒性がほぼ通常のウイルスと同じレベルで弱まっており、いわゆる「風邪と変わらない」状態になっているのがウイルス学の基礎だ。
既にショボいショボいウイルスに変異によって成り下がった「新型コロナウイルス」を「怖い怖い」と煽るのは、単なるオオカミ少年である。
②夏というのはウイルスが活動しにくく、ウイルス性疾患の原因は夏風邪である
風邪のウイルスであるアデノウイルスも、インフルエンザウイルスも、新型コロナのコロナウイルスも、全てはウイルスである。
ウイルスというのは例外なく高温に弱いというのは、医学の基礎中の基礎である。
風邪やインフルエンザというのは、冬で寒くて乾燥した時期に流行るのである。
それは、ウイルスが活発になるのは寒くて乾燥しているときだからだ。
今のような夏は、暑くて湿気がある。
そのような時期には、ウイルスがあまり活動しないため、風邪を引く者やインフルエンザにかかる者は極端に少なくなる。
思い出してほしい。
コロナが騒がれる前は、夏にインフルエンザが流行っていると聞いたことがあるだろうか？
夏にウイルスにやられるのは、いわゆる「夏風邪」だ。
夏風邪の原因は、夏の暑さに加え、冷房による体の冷やしすぎとそれによる自律神経が弱まることにより、ウイルスが活発でないにも関わらず、そんなウイルスにやられてしまうほど体調を崩してしまうことによる。
だから、現在、ウイルスによって体調を崩している人は単なる夏風邪である。
③2022年7月のコロナ陽性者のほとんどは細菌によるPCR陽性である
夏は蒸し暑い。
ウイルスは暑さと湿気に弱いのは、上記②に書いた通りである。
逆に暑い夏は食べ物が腐りやすい。
これは高温多湿によって、細菌が大量に繁殖するからである。
PCR検査というのは、必ず「DNAの構造を調べるため」に利用すべきものであり、ウイルスや細菌に利用することはご法度だ。
ウイルスや細菌の場合、関係のないものが増幅されてしまい、なんでもかんでも「陽性」になってしまうためだ。
つまり、ウイルスや細菌を調べるためにPCR検査を利用してしまうと、「何らかのウイルスや細菌があった場合に陽性になる」のであり、「新型コロナで陽性になったのかどうかは、絶対にわからない」のがPCR検査である。
当初より、PCR検査をウイルス検査に使用してはならないと言われていたにも関わらず、各国政府はいい加減なPCR検査の使用方法によって、多数のPCR検査陽性者を出し、それを全て「コロナ陽性者」と位置付けた。
そして、夏も真っ盛りの今は、細菌が活発に増殖している。
現在のPCR検査の陽性率が格段に上がっているが、正に「ものが腐りやすい夏に増殖している細菌をPCR検査によって検出される」ことによって、PCR検査の陽性結果数が増えている。
しかも、大手メディアが不必要にコロナ陽性者を煽って、大勢の人がPCR検査を行っている。
検査数が増えれば陽性者が増えるのは当然だ。
これによって、「不必要にPCR検査の回数を増やし、細菌が増殖する夏という季節要因によってPCR検査の陽性者数が増えている」というのが実態である。
④現在のいわゆる「重症者」は「新型コロナワクチン」による薬害被害者である
世の中には残念ながら、「PCR検査は正しい検査」だと信じている人が多い。
そして、世の中に現在「重症者」と呼ばれるような、重い症状が出る人もいるためにコロナが流行っていると考える人も多い。
だが、冷静になってほしい。
現在は夏である。
ウイルスの活動が弱まる時期だ。
体調が悪くて体力がなくて、夏風邪を引き、重症化する人は多くはないが、ゼロではない。
ただし、今現在、世界中で報告されている重傷者がいる。
それは「新型コロナワクチン接種者」だ。
新型コロナワクチンの主作用として、人間のDNAの免疫機能の配列が遺伝子操作される。
遺伝子組み換え型ワクチンとして開発された新型コロナワクチンは、開発されて多くの者に接種されて2年ほどが経ち、実際に接種者のDNAの免疫機能が破壊されていることが論文で報告されている。
つまり、新型コロナワクチンは人間の遺伝子を「良い感じで操作」することで、免疫力が高まることが期待されて開発されたが、実際には人間の遺伝子の免疫機能を「完膚なきまでに破壊する操作」をすることが分かったのだ。
これは、抗体依存性感染増強（いわゆる、ADE）というのだが、要するに新型コロナワクチンを打つことで人間の抗体生成機能という、免疫機能を破壊する。
免疫機能が破壊されると、どんなにショボいウイルスに襲われても、どんなにショボい細菌に襲われても、見事に体調を激しく崩す。
もちろん、毒性の強いウイルスや毒性の強い細菌にはもっと弱くなる。
つまり、どんな敵が襲ってきても簡単にやられてしまう体を作ってくれるのが新型コロナワクチンだったのだ。
筆者の周りにも多くの者が新型コロナワクチンを接種しており、そのうち3回目や4回目まで接種した者も少なくない。
彼らの中には、明らかに今までは滅多に体調を崩さなかった者でさえ、簡単に頻繁に体調を崩すようになった。
「重症者」になったからと言って、その多くの原因が今の季節、ウイルスのはずがない。
実際には、新型コロナワクチンを打ったことによって、しっかりと免疫機能が破壊された人たちが、簡単に体調を崩し、あらゆる病気にかかりやすくなり、重症化しているというのが現実だ。
⑤現在のコロナ陽性者で無症状者は単なる最近によるPCR陽性者である
以上の説明から、今の季節はPCR検査の陽性が出やすいのである。
何の病気になっていなくても、たとえ何かの病気になっていても、今の季節はPCR検査の陽性が出やすい。
あるクリニックでは冬季では1割程度しか陽性が出なかったが、現在の夏季では6割程度が陽性だという。
未だに「何でもない健康な人」がPCR検査の陽性者となり、それをもって、「コロナ感染者」と報道されているというのが現実だ。
愚策が愚策を生み、さらに状況が悪化することがある。
現在のコロナ騒動は、正にそれそのものなのである。
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現自民党案のとおりに憲法を改憲するかいなかという議論は、「改憲しない」という結論にしかなり得ない件について
日本人は特に感情に流されやすい。
先日、安倍晋三元首相が公然の場で襲撃され、そのまま命を落としてしまった。
しかも、大手マスコミは連日それを報道し、しかも襲撃した人物が如何に酷い人物であったか、その人物に関わっている宗教が如何にカルトであるかを繰り返す。
そもそも、現在の自民党が出している憲法改正案は国家権力への縛りを緩くして、国家権力を強くして、より国民を好き勝手出来るようにする内容である。
下記の記事でも述べたが、そもそも憲法というのは国民から多くの権利を奪うとともに、多くの義務を課す国家権力に対して歯止めをかけるものである。
だから、国民としては様々な国の政策に不満があればあるほど、国家権力を縛る方向で憲法改正することを望むのが自然なのだ。
にもかかわらず、今の自民党案の憲法改正案は、「憲法9条を改正して国を守ります！」というような客寄せパンダにだけ焦点を当て、その他に大量に盛り込まれた国家権力を強化する内容は一切触れられない。
まるで、「お買い得ですよ！」とだけいい、お買い得に見える部分だけを見せ、全体としてはとても劣悪な商品について悪い部分は一切見せず説明もしない、悪徳商法丸出しの商売に似ている。
しかも、「安倍さんの弔い合戦だ！」みたいな、わけのわからない論調で改憲をもってきている。
正に、売国奴中の売国奴である。
「改憲に反対する奴は馬鹿だ」と言った、煽りまで行われている。
人は「〇〇しない奴は馬鹿だ」と言われると、反射的に〇〇してしまう。馬鹿だと思われたくないから、その挑発に乗せられる形でやってしまうことがある。
現在、マスコミは安倍晋三元首相の暗殺関連のニュースばかりを垂れ流している。
国家権力の暴走を許し、国民の権利を縮小させ、義務を増加させるような憲法改正に賛成する国民など、本来ならば一人もいないはずだ。
