自ら学ぼうとしなければ、権力者に都合の良いことだけを教え込まれて洗脳されるという現実を知ろう
この媒体を通じて筆者が様々な情報を提供させていただいている。
まだまだ伝えていないことが山のようにあるが、それは本来、マスコミと言われる報道機関や学校などの教育機関、その他さまざまな媒体が真実を伝えていないからだ。
戦前は、世界で暗躍する国際金融資本であるロスチャイルドやロックフェラーについて、新聞や雑誌に普通のように書かれていたし、世間一般の主婦でさえ、井戸端会議でロスチャイルドやロックフェラーについて話をしていた。
ある意味、現在の日本は戦前も顔負けの言論統制下にある。
学校の教科書から日本の国の成り立ちについての記述が丸ごと削除され、謎の歴史が書かれたことで、殆どの日本人は日本の歴史たる「国史」を知らない。
大手マスコミは国際金融資本や中国、朝鮮半島などの勢力によって支配されたため、重要な報道はされず、どうでもいい報道ばかりが垂れ流されている。
「新聞さえ読んでいれば、テレビニュースさえ見ておけば、世の中の重要な情報は全て伝えてもらえるので、新聞とテレビを信じていれば良い」と思っている日本人が大半だ。
ある外国の歴史教科書の最初に、「新聞やテレビは嘘ばかりである」と書いており、歴史についても、その多くは嘘であると警告がなされている。
想像してみてほしい。
もしあなたが世界の陰の支配者だとする。
世界の陰の支配者であるあなたは世界を支配し続けるために、あなたが常に世界を支配し続けるための仕組みを作るはずだ。
「世界は実はこんな不合理な仕組みになっていますよ」なんて言うことを、あなたは一般人に知らせるようなことをするだろうか？
一般人は馬鹿ではないから、あなたが作った「不合理な仕組み」に気づけば、それを壊そうとするだろう。
ドラゴンクエストでいう、大魔王の存在を知り、大魔王を倒せば世界が平和になると、人々が気づけば、必ず勇者が現れ、大魔王は倒されるのだ。
ゲームにおける大魔王は常に大魔王の城で勇者の到着を待っている。
勇者が大魔王を倒せるまでに成長するまで、大魔王は待ってくれているのだ。
しかし、現実世界の大魔王は、勇者の芽が出た瞬間に勇者を殺しに来る。
勇者が育たないように絶えず世界中で目を光らせており、勇者が育つような環境を全て破壊するようにしている。
現代社会において、正に陰の支配者層が行っているのが、陰の支配者であり続けるための真実を隠すということなのである。
だからこそ、自らが情報を取得し、世の中の真実を知ろうとしなければ、陰の支配者である権力者にとって都合の良い情報だけを教え込まれ、洗脳されてしまうのだ。
権力者が、権力者にとって都合の良い情報だけを流すのは、権力者によるわれわれの奴隷化作戦そのものなのだ。
われわれが奴隷になることを拒むには、自ら学ぶとともに、自ら情報を知ろうとすることしかないのだ。
それがまさに、筆者が常に言う、インテリジェンスを磨くということなのだ。
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東京都による太陽光パネル設置強制という悪法に全力で抗議しよう
太陽光パネルは環境に悪い。
しかも、とても危険であり、火事になった時に被害が拡大する危険なものである。
太陽光パネルがどれほど環境に悪く、危険であることなどを下記の記事で記載しているので併せてご確認していただきたい。
そのような太陽光パネルという、環境に悪く、しかも危険なものについて、東京都は設置の義務化を強行しようとしている。
そして、先週より、とても分かりにくい形で下記のように意見募集を開始した。
もし仮に、あなたが一戸建てに住んでいた場合、周りの家も含めて太陽光パネルが設置された家に囲まれる可能性が高くなる。
そんなところで火災が発生すると、相当甚大な被害は避けられないだろう。
加えて、太陽光パネルによって太陽光が使用されてしまうため、あなたの家の周りには、植物をはじめとした生物が激減するだろう。
そのようなリスクを負った上で太陽光パネルによる発電をすることになるわけだが、太陽光パネルによる発電量は、設置時から急激にその性能が激減する。
ゴミやほこりがパネルにつくことなどを含め、様々な要因により、太陽光パネルの発電量は急激に下がるのだ。
太陽光パネルによる発電量を様々な業者に説明されるかもしれないが、そういった業者のほとんどは、太陽光パネルの性能が低下する影響が考慮されていない。
太陽光パネルがあなたの住んでいる近くに大量に設置された場合、災害の危険性や環境破壊などの理由で太陽光パネル設置反対運動を余儀なくされることも予想されるだろう。
そのようなことも考慮した上で、太陽光パネルの設置は検討されるべきなのだ。
個々の土地や地域の事情や状況、安全性など、様々なことを考慮した上で設置を検討するのが、太陽光パネルの在り方なのである。
にもかかわらず、一律に設置義務化という設置強制をする条例は危険極まりないものであると断言でき、憲法上、違憲であると判断されるはずのものなのである。
意見募集に関しては、郵送に加え、インターネットでも行える。
このような危険な条例の設置は、たとえ今回の東京都に住んでいる者でなくとも、反対すべきなのである。
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2022年5月28日開催のワイオミング州キャスパーでのドナルド・トランプ演説
2022年5月28日に45代米国大統領のドナルド・トランプがワイオミング州キャスパーで演説を行った。
トランプは各地で演説を行っており、その支持はさらに高まっている。
加えて、トランプ支持の共和党候補者が軒並み選挙に勝利しており、トランプの影響力がさらに無視できないレベルに高まっている。
にもかかわらず、オールドメディアはトランプの演説を報道せず、その他のトランプ関連のニュースを報道しない。
今回も演説で特に強調された部分を中心に記載させていただく。
現在、様々な民主党による不正が明らかにされており、2020年不正選挙の証拠を公開する映画「2000 Mules」も公開されたことも併せてご確認いただきたい。
「メディアによるフェイクニュースはその勢いが止まらない。
今日もたくさんのメディアが取材に来ているようだ。
だが、あそこも、あそこも、垂れ流しているのはフェイクニュースのようだな。
CNNなどのオールドメディアはフェイクニュースだらけで、未だにフェイクニュースを垂れ流し続けている。
※CNNは2020年の大統領選の偏向報道やフェイクニュースが行き過ぎたため、視聴率が9割減となっている。
ヒラリーが現職の大統領であった私にスパイ活動をしていたことが明らかになった。
信じられるか？現職の大統領にスパイ行為をしていたんだぞ？
ロシアゲートのでっちあげもそうだ。
ロシア疑惑だ、ロシアゲートだと散々、ヒラリーたちは私を批難したが、全てでっちあげだったことが証明された！
本当にやつらはフェイクニュースだらけだ。
2021年1月6日の議事堂で不正に逮捕された愛国者は未だに身柄を拘束されたままだ。
彼らは愛国者であり、平和的な者たちだ。
対して、アメリカ全土で破壊活動を続けているアンティファやBLMはどうだ？
一人として逮捕された者がいるのか？
私が大統領であった2年前までは、今のようなインフレは全くなかったし、アメリカはエネルギーで独立国であった。
アフガニスタンも問題がなかったし、ロシアとの問題もなかった。
それがどうだ、今やインフレは信じられないスピードで上昇しており、1ガロン2ドルもしなかったガソリンが今や9ドルだ！
ウクライナ問題は最悪な状況で、台湾危機も顕在化した。
2020年の大統領選挙が不正選挙によって不正に盗まれたために、このように史上最大に最悪な状況になってしまったのだ。
狂信的な共産主義、リベラル社会主義の暴走を止めなければならないのだ。
われわれのアメリカを守ろう。
リベラルから国を守ろう。
チャイナウイルスから国を守ろう。
子供たちの教育をリベラルから守ろう。
それがアメリカを取り戻すことであり、MAGA運動なのだ。
リベラルによるアメリカの破壊活動は激しさを増しているが、忘れてはならないのは、この国はあなた方、アメリカ国民のものなのだ。
ワイオミング州の人たちはアメリカの建国の精神が残っている。
アメリカ開拓の精神を持っているワイオミング州の人は、その精神を持ち続けている素晴らしい人たちだ。
わたしたちは決してあきらめないし、決して負けない。
必ず再び、素晴らしいアメリカを取り戻すための旅に出ようではないか。
わたしたちの挑戦は今、始まったばかりだ。
私たちの手にアメリカを取り戻すまで、我々はあきらめてはならないのだ。
我々はアメリカを再び、パワフルに、豊かに、強く、誇り高く、安全な国にしよう！
我々はアメリカを再び偉大な国にしよう！
（We make America Great Again!=MAGA）」
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TAG : インテリジェンスアメリカ大統領選ドナルド・トランプ言論弾圧言論の自由民主主義基本的人権の尊重共産主義不正選挙
単純な政策に飛びつく愚民がこの国を腐らせたという構図
単純明快な言葉は人の心を動かしやすい。
小難しい言葉では人の心を動かすことはできない。
わかりやすい言葉でなければ、人の心を動かすことはできないのだ。
民主主義国家における政治家は本来、国民の民意を反映してくる者が選ばれるべきであるから、政治家は全てわかりやすい言葉で語りかけ、国民が政治家を選びやすい状態で民意を反映した政治家が選ばれるべきだ。
しかし、選挙に当選することだけが目的となった職業政治家が増えるにつれ、選挙の時だけ「国民受けする甘い言葉をわかりやすく」発言する政治家が当選する。
そのような政治家は「選挙に当選するため」なら何でも言える。
国民の為に国に尽くすのが本来の政治家だが、彼らの目的は「私利私欲のために政治家になること」だから、何でも言えるのだ。
だから、当選した後には私利私欲の為なら何でもできるのだ。
現代の政治家のほとんどは平気で国民の利益を外国に売り払う、いわゆる売国奴であふれているのはそういう背景からきている。
では、有権者としてどのような政治家を選ぶべきか。
それは、その政治家が何を考えているか、何の目的で政治家になろうとしているかを知ることだ。
「あれをやります」「これをやります」という、表面上の言葉だけを信用してはならない。
例えば、国民の生活の為に「給付金を出します」とか、「税金を減らします」という政治家がいる。
しかし、それを一体何の目的でやるのか、政治思想として何をしようとしているのかを実際に聞いてみると良い。
「選挙に当選するためだけの政治家」のほとんどは、そういった単純な質問をするだけで答えが返ってこない。
つまり、「当選するための受け狙い」しか考えていないのだ。
政治というのは様々な利害調整である。
様々な事情や利害関係、状況の変化に対応して、様々な政策を打ち出して対応しなければならないのが政治家である。
だから、本物の政治家に政策方針を聞けば、必ず国を良くするための明確な目的があり、その目的を実現するための方法をあらゆる角度から語れるのだ。
しかし、大抵の政治家は「政治家になること」だけが目的なので、ただただ耳障りの良い政策を連呼するだけだ。
耳障りの良い政策を掲げるだけの、職業政治屋に投票して当選させることは、そのような政治屋を当選させた国民の責任なのだ。
そのような政治屋が当選した後、好き放題に放置して国が亡びる方向に進んでいるにも関わらず、傍観するのは国民の怠慢なのだ。
民主主義という制度で国民の権利を守るには、常に政治家を監視し続け、主張し続けるしかないのだ。
その当たり前のことをやってこなかったツケが今、われわれに回ってきており、国が滅びようとしているということに、早く多くの人が気づかなければならないのだ。
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世界経済フォーラムWEFの年次総会（ダボス会議）で奴隷の支配方針が話し合われた
他人が何を考えているか、何を望んでいるかを理解するためには、他人のことを良く理解しなければならない。
他人のことを良く理解することで、より良い付き合いができるようになる。
他人とより良い付き合いをするためにも、まずは他人の事をよく理解しよう。
それは、われわれの支配者（＝他人）の事を理解する場合も同じである。
この会議は以前より、世界中の支配層階級が集まり、世界中の一般人、通称奴隷たちをいかにして支配し、管理するかが話し合われているということが知られている。
2020年に世界中で始まったコロナパンデミック前までは、ダボス会議の存在やその内容は、いわゆる「陰謀論」として片付けられていたが、コロナパンデミックの内容とダボス会議の内容が完全一致していることを受けて、「ダボス会議に出ている者たち」などをDeep State（以下、DS）と呼び、ダボス会議の内容や、その参加者らが発信する内容を「DSによる陰謀」としてとらえられるようになった。
2022年のダボス会議では、フリーのジャーナリストなどがダボス会議の内容を取材すべく、現地に赴いたものの、謎の警察集団に逮捕拘束されるといった事態も報告されている。
こういった支配者層が、われわれ一般人を奴隷扱いし、その奴隷の支配政策について話し合われているということが世界中で認識されてしまったため、支配者層の陰謀を調査し、暴露し、それに反対したり阻止しようという一般人による大規模な活動へと発展したため、支配者層の弾圧も一層激しさを増してきている。
筆者が様々な視点から常々警告していることだが、残念ながら、われわれ一般人は支配者層からすると、奴隷なのである。
支配者層は「奴隷と平等に生きる」つもりなどないのである。
支配者層は、一旦手に入れた支配的立場を自ら放棄することなどない。
われわれ一般人は未だに「奴隷解放」されていないということを認識し、自覚しなければならない。
「われわれが奴隷扱いされており、奴隷として管理され続けている」ことを認識しなければ、「なぜマスクを強制されなければならないのか」、「なぜ治験中のワクチンを強制接種されなければならないのか」がわからない。
「マスクを強制されなければならない」のは、奴隷が支配者の命令を良く聞くように教育するためだ。
支配者の様々な命令に従わせるためには、最初は軽い強制を、そして徐々に重い強制をして従わせるのは、奴隷支配の常套手段である。
「治験中のワクチンを強制接種されなければならない」のは、奴隷は奴隷らしく、人体実験され、増えすぎた人口を減らされなければならないのだ。
2022年のダボス会議でも、様々な「奴隷支配計画」が発表された。
アリババの社長マイケル・エヴァンスは「人間個人の炭素排出量を計測するための計測装置（Individual Carbon Footprint Tracker）を開発中である。
これにより、個人がどれくらい二酸化炭素を排出し、どこに行き、どれくらい二酸化炭素の排出に関与したかが計測できる」と話した。
これにより、われわれ奴隷を監視し、炭素税をかけやすくなるのだろう。
世界中で自らの命令を良く聞く政権を樹立するために世界中で革命を支援してきたジョージ・ソロスは「コロナウイルスは世界中を管理支配するため、管理手段を構築する正当化するのに役立った」と語った。
そして、「ロシアとウクライナの問題を解決するため、世界中の全ての資源を投入してプーチンを打倒しよう」と語り、第三次世界大戦を誘発する方針を明らかにした。
今回のダボス会議も、これまでのダボス会議と同様の方向性が示された。
支配者層はこれまで同様、世界を一つに統一し、世界中の奴隷を監視するという陰謀を掲げた。
彼らの陰謀に目をつぶって「沈黙した羊」として奴隷としての人生を送るか、彼らの陰謀に向き合って奴隷としての扱いを拒否して戦うか、どちらを選ぶかは我々に残された自由である。
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政権支持率は何処まで本当なんだ？
政党支持率というのは、統計による集計で算出される。
統計というのは、いくらでも操作ができる。
だから、誠実な統計分析は必ず、どのような統計を行ったかについて詳細が開示される。
統計というのは誠実さが命だ。
統計の基礎を知っているものからすれば、統計の前提となっている条件を見ればすぐにその統計結果が信頼に値するものか、どのレベルで信頼に値するかが明確にわかる。
にもかかわらず、大手メディアが「政党支持率」を報道する上で、そのような前提条件が示されたのを見たことはほとんどない。
岸田政権の一体、どこに評価すべき点があるのか、ということについて、下記の記事に書かせていただいたが、その状況は未だに変わらない。
そのようなメディアに歓迎され、先日、米バイデン大統領が来日した。
バイデンは大統領就任直後、様々な愚行を重ね、怒涛の勢いで支持率を下げた。
共和党支持者やノンポリ層（特に支持政党がない層）からのバイデン支持率は壊滅的で、民主党の支持率でさえ、3割や4割という酷い状況となった。
「くたばれ！バイデン！」の意味を表す「Let's go Brandon！」という言葉が全米で使われ、バイデンが講演する場にはほとんど人が集まらないという状況となった。
にもかかわらず、今回のバイデンの訪日に際して、多くの人々がバイデンの姿を見に、都内の様々な場所に詰めかけたという報道が大手メディアによってなされた。
これこそまさに、「インド人もびっくり」ならぬ、「アメリカ人もびっくり」だ。
バイデンのアメリカでの支持率は3割とも2割ともいわれている。
そのような状況のため、バイデンを一目見ようと人々が集まるというのは、「アメリカ人もびっくり」なのだ。
そう、「何故、日本ではバイデンがそんなに人気なんだ？」というのが一般的なアメリカ人の感想だ。
そのような大統領を一目見たいというのは、どういう人たちなのだろうか。
是非とも、その理由を聞いてみたいものである。
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「経済制裁」という言葉に騙されてはいけない、それは「経済戦争」である
経済制裁という言葉がある。
最近では、「ロシアがウクライナに進行した。けしからんから、ロシアに経済制裁をしよう。」というものだ。
「ロシアが本当にウクライナに進行したかどうか」については、疑問があり、今はそれは置いておこう。
「制裁」というと、戦争と関係ない感じがする。
おまけに、「悪いことをした相手に正しいことを教えている」ような気がする。
そもそも、誰かの何かに関する行いについて、「これが正しい」ということなど判断できるのだろうか。
何が正しいかを判断するかも難しい上に、単にそれを批難するだけにとどまらず、何らかの「制裁」という形で有形力を行使するほどに、正当性を主張することなどできるのだろうか。
現代において、軍事力を行使して兵器を使った戦争をすることはほとんどなく、大抵の場合は経済的な戦いを行い、圧倒的な経済力でもって相手を買収して終わるか、経済戦争で圧倒的な地位を手に入れた上で軍事的にとどめを刺すのがほとんどである。
つまり、経済的攻撃は現代においては戦争の主な手段なのだ。
金の流れを止めたり、物流の流れを止めるというのは、いわゆる「兵糧攻め」に相当し、戦わずして勝つという戦争の中の常套手段である。
つまり今回、日本はアメリカなどの国と共に、ロシアに経済制裁を行ったが、これは日本が経済的攻撃という経済戦争をロシアに仕掛けたことと同じことであり、日本はアメリカと共にロシアと戦争状態に入ったということなのだ。
戦争に反対するという立場をとるならば、経済戦争における経済的攻撃である「経済制裁」は絶対に行ってはならない。
明確に相手が自国に経済的攻撃など、何かの有形力行使をしてきているのであれば、一つの報復手段としてはあり得る。
しかし、日本はロシアから直接何らかの攻撃は受けていなかったにも関わらず、日本からロシアに対して経済制裁をしたということは、日本がロシアに対して先制攻撃をしたということだ。
日本にはとにかく「戦争反対」と騒ぐマスコミや団体が多い。
にもかかわらず、今回のロシアに対する経済制裁については全く批判していない。
そんな中、現在行われているダボス会議にて、あのジョージ・ソロスが「このままではロシアのウクライナ進攻により第三次世界大戦が起こってしまう！総力を決して軍事進攻しよう！」という、謎の戦争拡大へのあおりをした。
政権の愚策を放置して、無意味な戦争への道を歩ませてはならないのである。
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YouTubeがこっそりガイドラインを変更したことの意味を考察してみよう
インターネットの動画サイトとして世界的に圧倒的なシェアを誇るYouTubeは、2020年頃より、以下の事について、「誤った医療情報」に関するポリシー（通称、ガイドライン）として、以下の情報をYouTubeにて発信することを禁止していた。
・マスク着用は身体の健康に悪影響をおよぼす
・マスク着用には感染予防効果はない
・マスク着用により酸素レベルが危険域に低下する
・ワクチンの感染予防効果はない
・ワクチンに感染拡大を防ぐ効果はない
・ソーシャルディスタンスには意味がない
・パンデミックは終息した
しかし、2022年5月24日現在、いつの間にか、これらの禁止が撤廃されていた。これらの情報を禁止する際に大々的に禁止を発表していたYouTubeは、禁止解除をする際にはこっそり気づかれないように撤廃していたのだ。
そもそも、YouTubeというのは動画を通した言論の場だ。
YouTubeというのはGoogleが親会社であるが、両社ともに私企業である。
ということは、当然に法律や憲法を守らなければならない立場にある。
Googleという一民間企業が憲法上守られた言論の自由を弾圧して良い理由はない。
言論の場というのは、明らかに暴力的な誹謗中傷や社会の混乱を引き起こすようなものでない限り、できる限り自由が認められるべきものであるはずである。
世の中に絶対のものはなく、①マスクの効果を疑ったり、②開発されたばかりで治験中（つまり人体実験中）のワクチンの効果を疑ったり、③ソーシャルディスタンスの効果を疑ったりするというように疑問を持つようなことは当然のことなのだ。
これらの疑いを持ちうるということは、当然に反対意見もある。
それゆえ、世界中の動画サイトをほぼ独占状態となっていたYouTubeは世界中から「何の権限があって、そのような言論弾圧をするのだ」と非難を浴びたが、YouTubeは聞く耳を持たなかった。
何故このような言論弾圧をするのか。
普通の動画プラットフォームであれば、言論を戦わせた方がユーザーは増えるのだから、逆に言論弾圧などしないのが自然の行動だ。
しかし、YouTubeの言論弾圧の程度は徹底しており、かなり多くの動画が削除されたのは有名な話だ。
これはこのプラットフォームが普通の私企業ではないということだ。
しかも、ほぼすべての国が一斉に同じ行動に出たのだ。
これらの状況証拠から、実質的にYouTubeは政府が支配していることが自然な結論だろう。
インターネットの動画サイトとして独占的地位を支配しているYouTubeが政府によって支配され、国民の言論を統制している。
今回の事で、このことが改めて確かめられたといえるだろう。
このように、どことどこがつながっているか、金の流れは何処かなどを知る上で、今回のような考察が非常に重要であり、インテリジェンスにおいては欠かせない考察となる。
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成長する人と成長しなくなった人との違い：成長を止めて何も生み出せなくなると他人を攻撃するしかなくなる
人は生まれたとき、世の中のあらゆるものが新しいものであふれている状態で生まれてくる。
新しいものは魅力的で、好奇心の塊になる。
赤子の学習能力が高いのは、正に好奇心の塊であり、何でも吸収するところにある。
人間は成長するとともに、真新しいものが少なくなってくる。
それでも人は何かに興味を持つ。
美しい花を見て美しいと思うことは、成長のあかしなのである。
美しいと感じる感性こそが成長であり、そのような感性が生まれるからこそ好奇心という学びたい気持ちが生まれる。
「学びたい」「勉強したい」という気持ちは、好奇心から生まれるものであり、人間が人間であり続けるものなのだ。
何かに夢中になって、「学びたい」と思っている人は、人を貶めようという気持ちがそもそも湧かない。
学ぶことにエネルギーを注ぎたいのに、何故、誰かを貶める必要があるのだ。
だが、何の成長もなくなり、他人と比較することしかしなくなった人間は、常に自分が上位にいることを主張し、周りにそれを認めさせる行動にでる。
インターネットで誹謗中傷に執念を燃やすような人間がまさにそれだ。
インターネットは特に、自分の顔や個人情報を隠せる。
本当の意味では隠せないのだが、愚か者には、隠せると思ってしまう。
現実の世界では、有能な生身の人間を誹謗中傷することは難しい。
生身の人間に面と向かって誹謗中傷をすると、即座に反撃が返ってくる。
だから現実の世界では陰口という形で誹謗中傷をするのだが、それも簡単にバレて反撃が返ってくる。
これがインターネットの世界では、たとえ「お前が言うな」的な立場であっても、堂々と主張することができる。
働いたことのない人間があたかも長年の労働経験があるようなフリをして説教を垂れることも容易である。
万が一、その嘘がバレても、どこの誰ともわからない人間にバレても、痛くもかゆくもない。
インターネットの世界では、好きなだけ、誰にでも、マウンティングを取れるのだ。
常識的に人と対話することができる人は、インターネット上で自分の意見と違う人が居た場合、黙ってそこから立ち去るだけだ。
どこの誰かもわからないのに、その人にわざわざ反論をして議論しようと思うことはほとんどない。
にもかかわらず、執拗なまでに攻撃する人たちがいる。
成長し続けている人は、人の悪口をほとんど言わない。
前向きな議論をするために、人の意見を批判することはあっても、単に人を攻撃するだけということはしない。
人を攻撃することで得られるものなど、何もないからだ。
成長を完全にやめてしまった人は、人を貶めることしかしなくなる。
自分の中の虚無感を、誰かを貶めることでマウンティングを取り、それに満足することでしか生きれないからだ。
人を誹謗中傷ばかりしている人が居たら、それを反面教師にしよう。
そして、そのような人からインターネットやSNS上で攻撃されたら、「哀れでかわいそうな生霊がさまよってきた」と思って、憐れんであげよう。
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WHOを利用して世界中の人類を奴隷化したい奴らが新たな攻撃をしかけてきている
WHOという存在は世界のどの国民にも承認を受けたわけでもなく、世界のどの国の国民の意見を聞いたわけでもないにも関わらず、WHOの一存で世界中でロックダウンやワクチンの強制ができるという、とんでもない存在になっている。
ただでさえ、日本では国民の主張や意見が政治に届かない。
1990年のバブルの時期からデフレはもう30年以上も続いており、不況が続いているにも関わらず、増税がされ続けている。
不況に対する経済対策で最も単純な政策は減税であるにも関わらず、ほぼ毎年何らかの増税が続けられている。
このような状況で、さらに日本政府はアメリカや中国などの言いなりであり、WHOに物申すことなど全くない。
とにかくわれわれには抵抗できる権利を行使し続けるしかないのだ。
戦う権利さえ奪われる前に、戦おう。
テドロスのWHOパンデミック条約|を止めるライフ請願書 (lifepetitions.com)
このページの主な概要は以下の通りだ。
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WHOのテドロス事務局長に「各国の主権を奪うな！」と伝える請願に署名するともに、この署名を広めてください。
手遅れになる前に、WHOのパンデミック条約に反対するこの請願書に署名してください。
WHOにパンデミック条約を受け入れないことを伝える請願書に署名し、共有してください。
請願書に署名してください - 今すぐ声を上げてください！
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