極悪人はあなたの心の隙に付け入ってあなたを腐敗のどん底へ導こうとする
誰だって、ズルはするだろう。
私だってそうだ。いつもいつも正しいわけではない。
いつも正しいばかりの人間なんていないのだ。
過去にとても大きな過ちを犯した人もいるだろう。
しかし、絶対に越えてはならない一線を越えさえしなければ、人間はやり直せるのだ。
筆者をとても可愛がってくれたおばあちゃんは生前、よく私に言ったものだ。
「忘れたら、あかんよ。お天道様はいつでも見てるからね。
悪いことしても、お天道様は見てはるんやからね。」
これを伝統的な日本人であれば、いつも神様が見ている、悪いことをしたら天罰が下る、と言ったような言い方になるだろう。
今、日本の子供の自殺率は世界一になってしまっている。
本来なら、いじめられている子がいれば、大人が助けるべきだ。
しかし、連日流れてくるニュースでは、いじめの事実を隠す大人たちの姿だ。
教師たちは学校でいじめの事実を知っても、自分の保身の為に知らなかったことにしたり、隠したりする。
子供たちはとても頭が良いので、そういった大人たちの姿を見て、大人の狡さを知るのだ。
いじめられる側は「大人に助けを求めても無駄だ。だって、大人は助けてなんてくれないから。」という。
子供たちがこんな状況になっていて、何も思わないのか？
腐敗した社会では、正しいことを主張しても、正しい主張が通らない。
ドロドロに汚れた川に、少しばかりきれいな水を入れても、川は綺麗にならないのだ。
「みんな、やっているから」、とても気軽に不正が行えるのだ。
こんな風に汚れてしまった日本社会に対して、ある中国共産党の中国人が語っていた、「日本人は賄賂に弱いから、買収するのが簡単だ」と。
日本社会が腐敗しきってしまっているから、日本の政治家は簡単に中国人に買収されてしまうのだ。
日本の政治家は媚中派ばかりだと嘆くのは簡単だが、では、そんなあなたはどれほど社会の腐敗と戦っているのか？
私は腐敗した社会で生きていくことに満足はしない。
不正を見て見ぬフリをして、黙り続けて収益や給料をもらおうとは思わない。
自分の子供、家族に胸を張った生き方をして生きていきたい。
一人でも多くの日本人が、自分の身の回りの腐敗と戦ってほしいと思う。
ドナルド・トランプは言い続けている。
「汚れたワシントン（アメリカの首都）をきれいにしよう。
美しいホワイトハウス（アメリカの政治）を取り戻そう。」
この記事を読んで、一人でも多くの読者が立ち上がり、腐敗した社会をきれいにするために立ち上がってほしいと、心から願っている。
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クリティカル・レイス・セオリー＝批判的人種理論とは自国を破壊するための工作教育である
先日もドナルド・トランプの演説を下記の通り紹介させていただいたが、その時にも出てきた「人種差別教育をやめさせよう」ということの中身について、本日は掘り下げて解説したい。
この人種差別教育と呼ばれているのは、クリティカル・レイス・セオリーと言われており、直訳すると「批判的人種差別理論」などと訳される。
これは、アメリカの公立の小学校の授業に取り入られているのだが、その中身を簡単な例をもって説明しよう。
児童たちの前にある写真が提示される。
誰が見ても、なんて事のない写真で、白人の子供と黒人の子供が遊んでいる写真だ。
「この写真を見てどう思いますか」と聞かれても、「子供たちが楽しそうに遊んでいますね」と言ったような写真なのだ。
しかし、そのように答えると、児童は教師に怒られるのだ。
「違います。ここには白人と黒人が映っています。白人は歴史的に黒人を奴隷にしてきた罪深い人たちです。黒人は白人に差別され続けてきた人たちです。この写真には、差別主義者である白人と、差別の被害者である黒人が映っているのです！」
といったように説明される。
そして続けてこのように教育されるのだ。
「君たち白人はずっと差別してきた差別主義者だ。その罪を忘れるな。一生謝罪しなさい。」
「君たち黒人はずっと差別されてきた犠牲者だ。そのことを忘れるな。一生許してはならない。」
これが、小学生低学年に毎日のように教育されていけばどうなるだろう？
常に、白人と白人でないかを意識させられ、白人であれば差別主義者と言われ、白人でなければ犠牲者だと言われ、分断させられるのだ。
この分断とは、「白人vs黒人」のような対立構造を作り、白人と黒人が争い対立し続けるような構造を作ることなのだ。
このような教育を続けることによって、日常の小さなことで白人の児童と黒人の児童は対立していき、この幼少期の教育が体にしみこんで大人になってもそのような思考パターンをしてしまうように洗脳されてしまうのだ。
このような話をどこかで聞いたことがないだろうか。
そうだ。日本でも同じようなことが行われている。
第二次世界大戦で敗戦国となった日本は、戦後ずっと、「敗戦国日本は悪いことをした。日本人は罪人である。」といった自虐史観教育が行われていることはご存じかと思う。
共産主義者は必ず、共産革命実現のため、その国の愛国心を破壊する工作（教育やプロパガンダなど）を行って、その国の国民から愛国心を奪い、自国のことなんてどうでもいいと考える人を作り出し、「愛国者は敵だ！」と考える人を多く作り出すことで国内で分裂対立構造を作り出して、国に混乱を招くような活動をする。
特に日本では愛国心は悪いこと、軍国主義に結びつくことなどとのプロパガンダが行われてきた結果、愛国心のない国民が多数を占めてしまった。
家族単位で考えれば、家族を愛する方が良いか、家族なんか愛さない方が良いかと聞かれた時、「家族なんか愛さない方が良い」と答える人なんていないだろう。
家族には、お父さんの役割、お母さんの役割、子供の役割、老人の役割がそれぞれあり、みんながみんなで家族を愛し、支えあうのが当たり前のことなのだ。
それが社会単位になった時は、郷土愛となり、自国文化を守る愛国心へとつながるのだ。
生まれ育った故郷に感謝し、愛することは自然なことだ。
共産主義者が国を破壊しようとする工作にまんまと騙されて、自分たちが生まれ育った故郷、祖国を破壊する行動に加担してはならないのである。
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あなたは科学技術をどれほど信頼しているか？
このところ、筆者がとても気になっていることが一つある。
あのビル・ゲイツが、「コロナはもう終わる。次は天然痘だ」と言っているのだ。
天然痘と言えば、人類の歴史上、もしかしたら唯一撲滅できた（かもしれない）感染病の一つだ。
それが、「もうすぐ世界的に天然痘が蔓延する」と彼は言うのだ。
そして、前から騒がれている、彼が関わっている遺伝子操作された蚊の研究がある。
下記の記事に最近のニュースがあるので簡単に要約した内容を紹介しよう。
「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団（ビル・ゲイツ夫婦の財団）が深くかかわっている遺伝子組み換えの昆虫の開発を専門とするバイオテクノロジー企業のOxitecという企業が最近、蚊のDNAを組み換えることで自然と蚊の数を激減させることに成功したという。
そして現在、この蚊をアメリカのカリフォルニアで大量に放流することをカリフォルニア州農薬規制局（DPR）に申請中だという。
DPRの科学者は公衆衛生や環境に悪影響を及ぼさないかは不明であるとしており、現在調査中とのことである。」
この記事について、どう思われただろうか？
遺伝子というのは複雑で、人間が簡単にコントロールできるものではない。
しかもそれをコントロールしようとして、遺伝子操作した蚊を大量放出しようというのである。
様々な科学技術が環境にどのような影響を与えるかは、何十年も経ってみないとわからないものなのだ。
しかも、そのように遺伝子操作された蚊が予想に反して毒性を持ち、劇的に自然繁殖し始めたらどうするのか。
そのような蚊が大量に繁殖した場合、どのようにして駆除するのか。
もし万が一、悪意の遺伝子組み換え操作がなされていた場合にはどうするのか。
読者にはよく覚えておいてほしいことがある。
それは、人類を最も殺してきたのは、「蚊」なのだ。
現在、蚊によって人が大量に死ぬというような状況にはない。
にもかかわらず、遺伝子操作した蚊を大量に放流するというのは、どういうことが起きるのだろうか。
ビル・ゲイツは「次に蔓延するのは天然痘だ」と言っていることと、この遺伝子操作した蚊を大量に放流することがつながっているようにしか思えない。
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国内産業が破壊されて一般国民が苦しめられている構図はアメリカも日本も同じ
先日もドナルド・トランプのラリーライブ演説を紹介させていただいたが、その演説の中でアメリカのミシガン州の自動車産業や鉄鋼産業、ノースカロライナの家具などのモノづくりの国内産業が破壊されているという話が合った。
これはアメリカで深刻な問題となっており、この問題の構図が、日本と同じであることについて今回は解説をしたい。
第二次大戦後、様々な分野でアメリカや日本が様々な輸出をしてきたことは、よく知られているかと思う。
事実、アメリカは貿易大国であったし、日本も多くの工業品を中心とした輸出を行っていた。
日本にもアメリカにも、自国産業品の輸出を減らし、外国産の製品を輸入することで、その外国からキックバックをもらう売国政治家が存在するのだ。
我々の感覚からすれば、身内を贔屓するのが当然であるから、自国の政治家は自国の産業が強くなるように行動してくれるのが当たり前と思うだろう。
しかし、日本にもアメリカにも外国のロビイストが政府にアクセスをしており、外国を優遇するように政治家を買収する活動を熱心に行われており、その結果として外国の為に行動する売国政治家がたくさんいるのが現実なのだ。
そして、単にその外国製品の輸入を増やすように政治的圧力をかけることもあれば、それだけにとどまらず、その外国製品の輸入が容易に増えるよう、自国産業つぶしに走る売国政治家までいるのだ。
トランプが「愛国者」として、「自国ファースト」を掲げて、このような状況を打開して自国産業を取り戻そうとしている。
日本でも同様に、日本の政治家は日本人の為に政治を行い、日本の産業が発展することをしろと政治家に請願すべきなのだ。ほとんどの日本の政治家は自国産業を潰すことしかしていないのだ。
政治家の利権や賄賂の為に、自国産業が売られているという状況は日本でもアメリカでも同じなのだ。
破壊され続けているアメリカ社会の構造と日本の構造はとても酷似している。
日本ではいろんな問題について声をあげる人が圧倒的に少ない。
だからこそ筆者は、アメリカで起こっていることと、それについてどうすべきかを訴え続けるトランプの演説の内容を解説しているのだ。
アメリカの問題を知って、日本という自国の問題を振り返ろう。
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2022年4月9日開催のノースカロライナ州セルマでのドナルド・トランプ演説
先週にさらに引き続き、2022年4月9日に45代米国大統領のドナルド・トランプがノースカロライナ州セルマで演説を行った。
トランプ氏は現在も精力的に演説を続けており、米国で根強い支持を得ているにも関わらず、殆どのアメリカのメインメディアはトランプ氏の演説の事を相変わらず伝えない。
現在、アメリカはバイデン政権を中心としたリベラル派に国を破壊されており、それと戦うトランプを支持する保守派を中心に、リベラル派からも強い支持を得ているのだ。
アメリカにおける保守派の戦いは、日本にも通じるため、今回の演説の概要についても簡単にお伝えしたい。
ノースカロライナ州は家具などのモノづくりの州であり、自国産業が重要な国であることに留意されたい。
今回も演説で特に強調された部分を中心に記載させていただく。
重なる部分、彼が常に発信するメッセージについては、下記の記事を参照されたい。
「バイデン政権は本当にアメリカをめちゃくちゃにし続けている。
アメリカの国境は不法に開放されていて、MS13やギャング、犯罪者を全く取り締まらずに国に入国させており、共和党系の赤い州にバスで送り込んできている。
これらの不法入国者をバスに乗せてワシントンに送り返した！
一体、誰がこの国を守ってくれるんだ？
バイデンにはもう、おさらばしてもらおう。
誰に大統領になってほしい？
（すると観衆より『We want Trump！（トランプが必要だ！）』の大合唱）
きみらは何回くらいトランプラリー演説に来ているんだ？
（前の方にいる人に話しかける）
75回だって？！うれしいけど・・・旦那には秘密にしといたほうがいいよ
バイデンはグリーンディール政策を掲げているが、風車のエネルギー効率は悪いし、景観は悪くなるし、鳥をたくさん殺すし、何が環境にいいんだ？
新しいグリーンディールを掲げているが、一体どこに新しい風車を作ってるんだ？
不正選挙はもう許さない。
投票日に投票所でだけ、投票を許可する方式に戻す。
2020年の選挙の時、郵送投票は一体、何通送られてきた？
（ここで観衆が、「2通！」とか「4通」とか「7通」などと回答）
4通！6通！え、7通だって？！酷いな。
もう、こんなことを許してはならないのだ。
（演説中に汽車の汽笛が鳴る）
なんて美しい響きだ！（観衆大歓声）
汽車も応援に来てくれた、なんてうれしいことだ！（観衆大歓声）
オバマ政権とバイデン政権はアメリカの国内産業を破壊して外国製品を輸入することで、利権を得たのだ。
このような賄賂政治を許してはならない。
アメリカの国内産業を取り戻そう！
ノースカロライナの国内産業を復活させなければならない。
バイデン政権による、公的資金による人種差別教育を止めさせなければならない。
極左のやつらによる共産主義そのものの教育をやめさせ、愛国教育を取り戻す。
美しいホワイトハウスを取り戻さなければならない。
現在の泥まみれで腐敗したホワイトハウスをきれいにしなければならない。
破壊された国境を取り戻さなければならない。
バイデンによって破壊された国を取り戻さなければならない。
急進的リベラルによって破壊されたアメリカを取り戻す。
アメリカはあなたたちのものなのだから、取り戻さなければならないのだ。
我々はアメリカを再び、パワフルに、豊かに、強く、誇り高く、安全な国にしよう！
我々はアメリカを再び偉大な国にしよう！
（We make America Great Again!=MAGA）」
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あなたのパワハラ上司がコンサルを雇ったら自信を持とう
人は自分に自信がなかったり、自分に中身がないと特にいじめに走る。
そんな中、筆者が特に思うことがある。
パワハラをする経営層に、コンサルを活用する者が少なくないことだ。
コンサルティング・ファームというのは、自社の経営改善をするために、自社にアドバイスをしてくれるアドバイザーだ。
サービスの対価は、経営のアドバイスであったり、業務改善であったりする。
アドバイスで終わるものもあれば、何かシステムを導入することで業務改善を提案してくれることもある。
だが、考えても見てほしい。
コンサルティング・ファームというのは、自社の人間ではない。
所詮は他人であり、自社の事、その業界の事のプロではないのだ。
筆者も様々な案件でコンサルと仕事をしたことがあるが、残念ながら皆、素人であった。
にもかかわらず、コンサルに仕事を丸投げする経営層が存在する。
あなたが恋人と結婚すべきかどうかを決めるとき、友人または全く知らない赤の他人にその決定をすべて委ねたりするだろうか？
アドバイスを求めることはあっても、結婚するかどうかの決断を、友人などに決めてもらうことなどないはずだ。
経営者が経営の決定をコンサルに丸投げすることがあるが、正に「他人に結婚するかどうかを丸投げする」のに等しい行動なのだ。
大抵の企業は、問題解決の糸口は企業の中にあるものなのだ。
企業の中で、いろんな人と話し合えば、その解決策は出てくるものだ。
たとえ出てこなかったとしても、知恵を絞りあって答えを出して実行すれば、たとえ失敗しても、次回はより良い経営判断ができるようになるものだ。
にもかかわらず、大した議論をすることもなく、コンサルに社内の問題を丸投げする経営層がいるのだ。
そういうのに限って、部下に対してはパワハラ気質だったりする。
つまりは、そういう経営層は、自分で決めることもできず、人に相談することさえ出来ないくせに、偉そうにあなたにハラスメントをしているということなのだ。
いじめやパワハラに悩んでいるあなたへ。
あなたの上司がコンサルに頼り切っているような人なら、自信を持ってほしい。
あなたはその上司とは違い、自ら考え、問題に立ち向かっているのだ。
対して、その上司は自らの仕事を丸投げするしか能のない人なのだ。
自分の役割もろくに果たせないような人は、あなたに何か強く当たるような資格はないのだ。
だからこそ、あなたには自信を持ってほしいのだ。
共に頑張ろう。
鍼灸という治療に初めて出会って感動したときの話
それは、体が小さくひ弱な筆者が、合気道の小手返しという技をかけられて手首をひどく痛めた時だった。
当時、初心者だった私は（今も初心者だけど）、何をされたのかわからないまま、無防備に手首を折る技をかけられて、手首を痛めた。
もう、言葉には言い表せないような激痛で、その日は腕を抱えて悶絶し続けた。
数日たっても手に力は入らず、痛めた方の手で蛇口をひねることなど、全くできなかった。
そんなある日、同じ道場で鍼灸の心得のある人が、私の怪我の事を知り、「ちょっと、腕を見せて」とだけ言われた。
私は何をされるのか、全く分からず座っていると、彼が突然、鍼で私の腕を刺したのだ。
刺された瞬間、腕を痛めたときの激痛が腕全身に走ったのだ。しかも、何をされるのかを理解していなかったので、本当にわけがわからなかった。
その激痛が走った後、激痛は重さに変わり、とても大きな石が私の腕に乗っているかのような状態になったのだ。
何が起こったのかわからず、腕を見てみると、針金よりも細い鍼が1本刺さっているだけだった。
そして私はそのまま、彼に言われる通り、重くて重くてたまらない腕を抱えながら小一時間、うずくまるように座っていたのだった。
その後、彼が鍼をすっと抜いた瞬間、急に腕が軽くなると同時に、大方の痛みが引いてしまったのだ。
そして、手首の痛みはまだ残ってはいたけれど、生活に支障のない程度には動かせるようになったのだ。
私はわけがわからなかった。
いろんな病院に相談に行ってみたが、「骨は折れてないね。じゃあ、シップ出すから貼っておいて」としか言えないヤブ医者にしか出会えなかった。
もう、どうしてよいかわからず、困り果てていた時だったのだ。
しかし、目の前の人は、細い鍼一本だけで、一瞬で私の腕を直して見せたのだった。
こんな凄い医療技術があることを知って、私は心から感動したのだった。
鍼灸への感動と尊敬は今も変わらない。
日本には鍼灸師が数多く存在する。
日本という国には、あまり知られていない素晴らしいものがたくさんあるのだ。
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法律やルールとの付き合い方：日本企業vs外資系企業
世の中には様々な法律やルールがある。
守らなければ罰則をかけられるものもある。
多くの企業は様々な法律やルールによって、一部の行動が規制されている状況だ。
そんな中、日本企業と外資系企業で、法律やルールとの付き合い方の違いがある。
今、公道を走る自動車に「法定速度60km/h」という法律があったとしよう。
日本企業ではこんな感じだ。
コンプライアンス部「社員のみなさん。ご存じかもしれないが、公道を走る場合の制限速度は60km/hに定められた。弊社の社員としての意識をもって、公私ともに法定速度を守って、弊社の社員としてふさわしい行動をしてほしい」
このような案内がコンプライアンス部から通達がある。
社員の反応はおおよそこうだ。
「えー、何言ってんだよ～、いつでも60km/hなんか、守れるわけないだろ～むりむり～」と言って、聞かなかったことにする者もいれば、
「はい！わかりました！守ります！」と言って、一生懸命守ろうとする者もいる。
こうして、ルールを守らない者の数が多いか、守る者が多いかは、その後の自然の行動によって左右され、多数派が空気となり、多数派が全員となっていく。
結局、ルールを守ることになった場合は、守ったことによってさまざまな弊害が出ても、「だって、そういうルールだから」ということで、弊害は無視される。それによって業績が傾こうがお構いなしだ。
逆にルールを守らないことになった場合は、「こんなルール、守れるわけないんだからいいよ、いいよ～守らなくたって」と言って、いつか捕まるまでルールを破り続ける。
対して、外資系企業はこんな感じだ。
コンプライアンス部「社員のみなさん。ご存じかもしれないが、公道を走る場合の制限速度は60km/hに定められた。弊社の社員は高いコンプライアンス意識を持つことで、社会に貢献することが求められているのだ。みなさんには、公私ともに法定速度を守って、弊社の社員としてふさわしい行動をすることで、弊社の社員として模範的にふるまってほしい」
そして社員の振る舞いは大して変わらない。
しかし、社員の意識は違う。
「われわれは、これまでも高いコンプライアンス意識で様々な法令を遵守してきた。われわれはこれまで通り、法定速度を守るのだ」と。
そして、多くの社員は法定速度を守らない。収益は絶対なのだ。全ては犠牲のものの上に成り立っている。
コンプライアンス部の人間も慣れたもので、そんな社員の行動は気にしないのである。
そして、中には法定速度を破る者が出てくると、罰則の程度によって、違反社員には厳重注意から解雇まで、様々な対応をし、被害者の処理もお手のもの。まるで、法律違反が起こることなど、事前に想定していたかのようだ。
以上のような違いが、日本企業と外資系企業にはあるように思う。
ここに、「ルールは絶対である」と考える民族と、「ルールは破るためにある」と考える民族の違いが垣間見えるような気がするのだ。
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左翼リベラルの手にかかると歴史的名言もプロパガンダに利用されてゴミ屑のようになる
左翼リベラルの政治家はいつも、一見耳障りの良い言葉を使って国民を期待させる。
「経済を良くする」とか、「災害で苦しんでいる人を救う」とか、もっともらしい目的を掲げ、その目的の為にもっともらしい政策を掲げられるものの、中身は全く逆のものが多く存在する。
その例として、筆者にとって最近の出来事の中で印象に残っているのが、菅政権で言われた「自助・互助・公助」だ。
これは、江戸時代の名君、上杉鷹山の名言「自助・互助・扶助」を元ネタにしている。
上杉鷹山は、政治家・役人が「民に対しては赤子に対する母の心をもって接して政治を行う」ことを基礎とした。
その上で、民は民自身で自らを助け（自助）、民同士で助け合い（互助）、貧しい者は皆で助ける（扶助）ことを基本として、民が殖産興業によって自律的に豊かになるように、政治家・役人が民を助けたのだ。
このように、政治家・役人が民が豊かに生活できるように、自律的に生計が立てるように支えた上で、食べていけなくなるような民がいなくなるようにするという意味で、「自助・互助・扶助」という言葉が使われたのだ。
にもかかわらず、当時の菅首相は、コロナ自粛で多くの国民が経済的に苦しむ中で、経済的援助を断ち切りながら、「国民は自助、互助、公助でコロナを自力で乗り切れ」と平気で言ってのけたのだ。
つまり、「政府の援助など期待せず、国民は勝手に自分で自らを助け（自助）、勝手に助け合う（互助）ことで乗り越えろ（公助は？？？）」と断言したのだ。
当時の政権は、コロナ禍という経済的な不況の中、あろうことかコロナ増税によって国民の首を締めたにも関わらず、中途半端な経済支援のみにとどまり、国民を切り捨てたのだ。
上杉鷹山の「自助・互助・扶助」を知る筆者が菅政権の言葉を聞いた瞬間、「あたかも『自助・互助・扶助』の精神で救われるという国民に期待をさせて、その言葉をプロパガンダに使うだけで愚策しかできずに、国民を見殺しにするのか」と思ったものだ。
耳障りの良い言葉を使って国民を騙すのは左翼リベラルには限らないのだが、そのような言葉を聞いても、言葉だけを信じて期待するのではなく、彼らの行動で判断するべきなのだ。
でなければ、ただでさえ、性善説で他人を信用しがちなお花畑日本人は、また騙されて、苦しい生活をさせられるだけなのだ。
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岸田内閣の不支持率は95.7%という日経CNBC調査の真偽や如何に
日経グループの日経CNBCがインターネットでの自由回答形式の調査で岸田内閣支持率を2022年1月27日から1月31日の期間で集計したところ、支持率が3%なのに対して、不支持率が95.7%になったことについて話題になっているようだ。
この結果に対して、そもそも調査が公平でないからとか、通常の世論調査とは違うから、などと言った、火消しに回るようなマスコミ報道もなされているようだ。
ある意味くだらない話題だが、敢えて、この話題を冷静に分析してみようと思う。
そもそも、マスコミというのは、「世間がどう考えているか」を報道するというよりも、「世間をどう誘導したいか」によって報道する。
マスコミというものが生まれた背景が、情報煽動なのだから、マスコミに中立性を求めるのは不可能である。
そもそも、これまでに発表されてきた「内閣支持率世論調査」なるものが、どれほどに公正に行われてきたかは甚だ疑問である。
加えて、統計学的にどれほど公正で優位であったかについては、筆者が知る限り一度も開示されていないのである。
筆者は大手金融機関の調査部門に在籍したことがあるが、日経新聞をはじめとしたマスコミから良く取材申し込みや電話質問があり、必ずと言って良いほど、マスコミが報道したい内容への誘導尋問を何度も受けた。
新聞記者の質問に対して、明確にすべて否定する回答をしても、彼らはあたかも金融経済研究所のような機関から「このような意見がなされた」といったような内容の記事に変換する現場を何度も見てきた。
今回の日経CNBCによる岸田政権の支持率3%、不支持率95.7%という調査が、どのような対象による集計結果なのか、その集計結果に加工がされたのかどうかについて、筆者は知らない。
しかし、筆者の実感として、岸田政権は誕生以来、一体何をしてきたのだろうか？
コロナだ、緊急事態だと、ある意味、社会の混乱期に立ち上がった政権かもしれないが、ふたを開ければ、「大したコロナ死者数も出ていないにも関わらず、前政権の焼き回しのマンボウ継続による経済封鎖」をするだけ、多くの日本人が経済活動が制限され、生きていくのにも苦しい状況である人がたくさんいたにもかかわらず、「外国人留学生に10万円支給」と言ったような、米国バイデン政権に負けるとも劣らないような、理解不能の無能政策を連発している。
これをもって、どうやって支持しろというのだろうか。
彼は一体、どんな未来を我々に提示してくれているのだろうか。
今後が期待できるような政策が提示されているのだろうか。
そう思うと、「支持率3%は嘘じゃないですか？もっと低いんじゃないでしょうか？」と思わずにはいられないのである。
あるいは、こんな状況にも関わらず、暖かく見守ってくれる人たちが「3%もいた」ということなのだろうかとも思うのである。
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