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牛肉などの代わりに昆虫を食べたいか?食べたくないなら抵抗しよう!

世界経済フォーラム、通称、ダボス会議でこれまで、「奴隷民には昆虫食を食べさせよう」という趣味の悪い計画が進めれらてきた。2023年のダボス会議では、ますます昆虫食を導入する計画が進められていることが発覚した。要約すると、「奴隷民は牛肉などの肉を食べる価値はない。ゴキブリでも食べておけ。」ということが世界の支配者たちの決定のようだ。

昆虫食については、ハリウッド女優のニコール・キッドマンが4年以上前から昆虫食の素晴らしさを唄っていて、生きたままの蛆虫だか、ミミズを食べているのだが、はっきりいって筆者には吐き気しかしない。一応、その動画を紹介しておくが、閲覧注意の自己責任で見ることとしていただきたい。
https://youtu.be/bt7k2rHyw-w

牛肉や鶏肉、豚肉などの肉の代わりにいきなりゴキブリを食べさせると抵抗があると考えたのであろう、ゴキブリの代用として、ゴキブリに最も近い昆虫であり、ゴキブリと同じくらい生命力がある昆虫としてコオロギが選ばれた。

昆虫食が最も進められている国の一つがイタリアのようで、加工品の中に粉々に砕いたコオロギを混入する計画が進んでいるようで、そのような加工食品の代表格が「乾燥パスタ」だそうだ。食べたくもないものを粉々に粉砕してわからないようにして混ぜ込むことを考えるなんて、まるで「旦那を殺すためにこっそりとわからないように料理に毒を少しずつ入れる」とか、「嫌いな上司に復讐するため、上司が飲むお茶に少しの埃を入れる」とかを連想される悪趣味さだ。イタリアで「食用コオロギ入りの乾燥パスタ」が出回り始めたら、同パスタが日本の「サイゼリア」各店で使用されるのではないかとか、様々な可能性に恐怖する。イタリアで今、昆虫食として計画が進められているのは下記のようなものが挙がっているようだが、これらについて積極的に「食べたくない!」と思う人は是非とも抵抗してほしい。

日本ではNTT東日本が食用コオロギの開発に着手したと報道された。その報道が正に2023年のダボス会議開催時期(2023年1月16日から20日)と重なったことは単なる偶然なのであろうか?日本でも各地で「わざと?」鳥インフルエンザや豚インフルエンザなどが蔓延され、大量の鶏肉用の家畜や豚肉用の家畜が殺処分されている。それ加えて、大規模食料貯蔵庫の火事も世界的に起こっており、これらと併せて、昆虫食がグローバリストたちによって進められている。この流れを止められるかどうかは、われわれ一般人が一丸となって止めるしか道はないだろう。


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ファイザー社のワクチン開発責任者が「各国政府と癒着し、自分たちで新株ウイルスを作り出してワクチンを売って大儲けしている」ことを暴露

ファイザー社の研究開発ディレクターが独立系メディアの覆面インタビューで、ファイザー社が各国政府と癒着して製薬の規制をファイザー社がコントロールし、また、ファイザー社自身が新種株のウイルスを製造開発し、それに対するワクチンを開発していることを暴露した動画が先日公開され、爆発的に拡散している。2023年1月26日に拡散された同動画は瞬く間に検閲対象となりながらも、1日ほどで全世界で2,000万回回数を超えた。
https://twitter.com/Project_Veritas/status/1618405890612420609

ファイザー社でグローバル研究開発戦略オペレーションとmRNA科学計画のディレクターを務めるジョーダン・トリシュトン・ウォーカーがファイザー社が行ってきた様々な闇の部分を暴露し、それがプロジェクト・ヴェリタスのジェームズ・オキーフなどのスタッフの前で語ったことが録音・録画され、その事実を知ったウォーカーが激怒し、暴れだしたために、警察に逮捕された。ジェームズ・オキーフと言えば、2020年米大統領選挙の不正に大きく貢献した大手メディアの内情を覆面調査したり、様々な世の中の闇に切り込んだジャーナリストだ。
https://twitter.com/hodgetwins/status/1618767434613411840

世間での評価はどうか知らないが、今回暴露されたファイザー社の実態についての筆者の個人的な感想としては「既に有名になっているファイザー社の活動がファイザー社の者から暴露されただけ」という、状況証拠的な動画の一つが拡散されたというものだが、見事なまでにファイザー社のワクチン開発担当の責任者から生々しく語られたことが公開されたことは大きな進歩だろう。

ファイザー社の内情をウォーカーが暴露してくれた内容は以下の通りだ。※このような暴露動画はすぐに削除されるため、暴露内容を詳細に文章として下記に残しておこうと思う。

******************

「ファイザーがウイルスを作り出すことが出来れば、その作り出したウイルスに対するワクチンを作り出すことが出来るし、そうすれば永久にファイザーは儲かる。製薬会社がウイルスを作り出しているなんて言うことは誰も望んでいないだろうが、ファイザーはやる。」

「ファイザーが開発したウイルスが世界中に蔓延してしまうことは喜ばしいことではないが、ファイザーはやっている。ファイザーが計画している新しいウイルスの作り方は、サルにウイルスを投与して感染させる。そしてサル同士で爆発的に感染させ、更に突然変異を起こさせる。それを人間に転用するという計画、ヒト化ウイルス計画だ。中国の武漢で発生したのは製薬会社がウイルスを作り出したものが研究所から漏れたものである。つまり、新型コロナウイルスは自然発生のものではなく、研究所で開発したウイルスが蔓延したものであるのは明らかだ。」※米国内で行っていたヒト化ウイルス計画は米オバマ大統領(当時)がアンソニー・ファウチに命令して中国武漢に研究を移転させたことは有名な話であり、その証拠は既に米国議会で問題にされている。

「製薬会社が作ったウイルスに人々が感染し、製薬会社が作ったワクチンを人々が接種して免疫を獲得する。ファイザーがウイルスを人工的に作り出し、そのウイルスのためのワクチンを人々が打つのだ。製薬会社はウイルスの機能獲得実験は禁止されているが、実際にはファイザーは機能獲得実験を行っている。そして、ファイザーはウイルスを好きなように人工的に変異させることで、より強力で致死に至りやすいウイルスを生み出す研究を行っている。ウイルスを進化させ、それに対するワクチンを接種させる。人間の進化をファイザーが誘導させるのだ。」

「今後、ウイルスがどのような自然変異をしようが、それに対するワクチンをファイザーがいち早く開発して投入するのが一番の理想だ。例え、ファイザーが予想できないようなウイルスが出てきたとしても、ファイザーはワクチンで大儲けできる仕組みが出来上がっている。ウイルスを研究して、人工的に変異させていくことは究極の金儲けになる。」

「ファイザーは全ての政府関係者と製薬会社は回転ドアでつながっている。製薬業界では、薬剤やワクチンを審査・承認する役人はみんな、いずれはファイザーで働くことになり、天下りが出来る。そしてファイザーで働いたら、その後にまた製薬関係の政府役員に戻ってファイザーのための仕事をし、またファイザーに戻ってくる。そのようなシステムが出来上がっている。製薬会社にとって最高の環境が出来上がっている。それはアメリカ国民にとっても、全世界の人々にとっても不幸なことだろう。普通に審査されれば、決して承認を得られないような薬剤やワクチンがどんどん承認されるからだ。役人を辞めた後にファイザーで高給で働くことが決まっているのに、ファイザーに厳しい審査をするはずがないだろう。」

***************************

ウォーカーは上記の話をお酒を飲みながら楽しそうに語り、始終、笑いが止まらない状況であった。覆面調査であったことがばらされ、ウォーカーは狂ったように暴れまわり、下記のようにうなだれてしまった。

この記事を読んでいる中には、上記の話がまだ信じられないという、頭がお花畑の人も多いだろうと推察する。だが、お花畑の人の割合が少ない海外では、ファイザー社に対する強烈な責任追及が始まっており、未だにファイザーのワクチンをありがたく大量接種しているのは日本くらいだ。

なお、同覆面調査は2023年1月26日に拡散され、翌日1月27日にファイザー社がこれに反応するかのようにコメントを発表しており、要約すると以下の通りのような内容である。

「ファイザー社が機能獲得実験や進化誘導に関与しているとの証拠のない証言が出ておりますが、当社はそのような研究を行っておりません。当社は法令を遵守しており、引き続き世界のパンデミック対策に貢献してまいります。」

信じる者は巣喰われる。


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バッドエンドが嫌いでハッピーエンドが大好きな日本人は、それだけでプロパガンダにはまっているという現実

あなたは映画や物語、小説でも漫画でも何でも、ハッピーエンドとバッドエンドのどちらが好きだろうか。ハッピーエンドとは、主人公たちが幸せになって物語が終わる終わり方の事である。バッドエンドとは主人公たちが幸せになれなかったり、思い通りにならなかったりして、後味の悪い終わり方をする。

人間は自分が好きなように解釈したがる。つまり、「ハッピーエンドか、バッドエンドか、どちらが好きかと言えばハッピーエンドが好きだ」となれば、何でも「ハッピーエンド」に解釈してしまうのだ。これは何についても「今は上手く言っているのだろう」と考えることだ。

わかりやすい例が「結婚」についてだろう。結婚は人生のゴールではなく、結婚した後には長い結婚生活が待ち受けている。結婚することを目的としてしまっている人にとっては、「結婚すればハッピーエンドが待っている」かのようにとらえてしまうため、結婚後の生活が幸せいっぱい出なかった場合、簡単に「こんなはずではなかった」と考えてしまう。

人間は常に自分の都合の良い方向に物事を考える癖がある。歴史の教科書などは、現在の支配構造がわからないように、支配者たちによってコントロールされているのだが、歴史の教科書を読むとあたかも、「昔は酷い時代だった。自由もなかったし、権利もなかった。しかし、現代では民主主義と言う自由も権利も手に入れ、世界は平和になり、大きな問題はなにもなくなった!」というような趣旨のもとで書かれており、あたかも「歴史はハッピーエンドを迎えて現代がある!」と思わせるような内容になってる。

しかし、現実は違う。独裁によって世界全体を征服して支配しようとする支配者たちが、様々な方法によって、われわれ一般人を奴隷民として支配しようとしている。実質的には、われわれはほぼ奴隷民状態であるが、さらに奴隷の度合いを高めるべく、様々な陰謀が繰り広げられている。

まさに、世界全体を征服して支配しようとする支配者たちこそがグローバリストであり、「地球を一つにして世界を平和にしよう」という耳障りの良いことを言いながら、世界中の人々から自由と権利を奪おうと今日も陰謀をめぐらしているのである。

騙されてはいけない。信じる者は巣喰われるのである。


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ダボス会議からの犯行予告:「次のパンデミックは大規模サイバー攻撃だ!」

2023年1月25日にWindowsなどのパソコンのOS(オペレーションシステム)を提供するマイクロソフト社が提供するMicrosoft365のサービスに障害が発生した。このMicrosoft365のサービスというのは、マイクロソフト社が提供するメールソフトであるOutlookやコミュニケーションツールであるTeamsのサービスなのだが、リモートワークが進んだ現在では、多くの会社が社内および社外の人とのコミュニケーションツールとして広く利用されているものとなる。そのサービスが障害により停止し、一時、メールやチャット(インターネット上での会話)が利用不能となった。

筆者も仕事上、OutlookやTeamsを利用しているのだが、障害中は外部とのコミュニケーション手段が、電話のみとなった。また、会議は主に対面ではなくビデオ会議を利用しているが、幸いにもビデオ会議は別のシステムを利用していたために利用が可能であったが、ビデオ会議も手段が断たれた場合、実質的にほとんどの業務が滞っただろう。

新型コロナウイルスが蔓延したことで、多くの企業が社内のシステムをクラウドを利用するようになり、ますますビッグテック大手のシステムに依存度が増すようになった。新型コロナは人々の行動制限と対面コミュニケーション遮断に利用されたようなものだが、これにより、現在もリモートワークやソーシャルディスタンスが推し進められた。ここにきて、メールやチャットなどのコミュニケーション手段が遮断されれば、更に社会の様々な機能が停止されることとなろう。

2023年のダボス会議では「次のパンデミック/危機は未曽有のインフレと大規模なサイバー攻撃である!」と高らかに警告された。ダボス会議でのこういった警告は以前より、「グローバリストによる犯行声明」そのものであり、実際に新型コロナウイルスの蔓延と新型コロナワクチンによる薬害攻撃も全てグローバリストによるものであることがほぼ証明されている。

グローバリストは情報技術関連の分野において、インターネットのサーバー、ソフトウェア、ハードウェアなど、ありとあらゆる部分をほぼ完全支配しており、一斉にサイバー攻撃をしようと思えば出来る環境にある。どのようなレベル、あるいは、レイヤーにおける攻撃が仕掛けられるかはわからないが、例えば通信環境がダウンされたり、交通機関が停止したり、資金決済環境がダウンしたり、電力供給が停止したりなど、様々な攻撃が考えらえる。

日常生活において、デジタルに依存している部分が多ければ多いほど、その影響は甚大となろう。

2023年1月25日のMicrosoft365のサービス障害はまさに、その予行演習のようにも感じられる。


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ダボス会議2023の総括:グローバリストによる世界統一政府の野望

世界経済フォーラム(WEF、World Economic Forum)、通称ダボス会議が開催された。2023年は1月16日から1月20日にかけて、スイスの保養地ダボスで行われた。

ダボス会議グローバリスト系の世界の支配者たちのしもべたちが実際に集まり、世界統一政府の樹立実現に向けて話し合われる会議だ。2020年より、ダボス会議のアジェンダ(公言目標)はグレートリセットであり、ありとあらゆる現在の伝統や秩序を破壊して、世界統一政府が考える奴隷支配状態の世界に世界を導こうとしている。

グレートリセットを進める中心にいるクラウス・シュワブは今回のダボス会議にて「これは歴史的転換点を示す戦争だ!政治も経済も再形成せよ!」というメッセージを発信している。クラウス・シュワブのようなグレートリセットを進めるグローバリストとは、形を変えた共産主義者であると筆者は常々警告をしているが、まさに「これは戦いである」とか、「これは戦争である」といったような言葉は、共産主義者の思考回路そのものであることを示している。

共産主義者はいつも戦争が大好きだ。共産主義者の代名詞と言えば、「戦争を利用して国を弱くして革命を起こす」という戦略である。われわれ一般人のほとんどの人は平和主義者で「戦争だ!戦争して勝ち取るぞ!」なんていう発想を持つことはないだろう。にもかかわらず、クラウス・シュワブはグレートリセットを実現するのは、「戦争なのだ」というのである。

2023年のダボス会議も相変わらずの議論が行われたようではあるが、特筆すべきはダボス会議出席者の中でも、「エリート」と呼ばれる人たちの行動だろう。人を判断するときには、その人が口にする言葉よりも、その人の行動を見て判断するのが常である。詐欺師は口ではいくらでもきれいごとを言うものなのだ。

グローバリストは「行動制限しろ」と言いながら、実際には皆、プライベートジェットで最寄りの空港まで乗り付け、ヘリコプターでダボス会議に出席した。「これからは昆虫食だ」と言いながら、彼らは高級ステーキを食べていた。「EV車に乗れ」と言いながら、彼らは「EV車は危険だから乗りたくない。ガソリン車を用意しろ。」と言って、ガソリン車に乗っていた。「新型コロナワクチンを必ず打て」と言いながら、彼らは自分たちは打たず、しかも、彼らのプライベートジェットのパイロットに対しては「未接種者でなければだめだ。接種者は突然死の危険性がある。」として、未接種者を要求した。

グローバリストがわれわれ一般人に強要する様々な要求について、自分たちは一つとして行いたくないことばかりであることがわかった。これが今回のダボス会議でわれわれが得られた一番の収穫といえるだろう。

そしてもう一つ、ダボスの街で話題となったこととして、現地のデリバリーヘルス嬢がグローバリストたちによって取り合いになっていたという。スイスという国では、売春が合法である。であるので、売春婦を買うことは合法である。だが、グローバリストは売春婦を競うように毎晩奪い合っていて、全ての売春婦たちは大忙しであったということだ。しかも、「売春婦だとわからないように、スーツ姿でホテルの部屋に来るように」という注文がつけられたという。

なお、ダボス会議中のダボスでの売春婦の単価は1時間700ユーロ/760ドル/10万円が最低ラインであり、一晩中お願いした場合には2300ユーロ/2500ドル/33万円が最低相場であったという。ダボス会議のエリートたちは、欲にまみれた妖怪のような顔をしたヒヒジジイばかりだ。そんなヒヒジジイが、「お前たちは昆虫を食え!ワクチンを打ちまくれ!移動するな!二酸化炭素を出すな!呼吸もするな!」と言いながら、よだれを垂らしながら高級ステーキを頬張り、高級ワインをがぶ飲みし、若い美女たちをベッドの上で貪っていたことが明らかになった。

グローバリストとは真に醜く、おぞましい存在であることを認識し、彼らが口にするESGやSDGs、脱炭素、気候変動、持続可能な社会の実現と言ったような綺麗ごとには騙されてはならない。信じる者は巣喰われるのである。

なお、売春婦をホテルに呼ぶ行為を日本では「デリバリーヘルス」とか、「デリヘル」というが、スイスでは「エスコート・サービス」というそうだ。紳士・淑女の皆さん、スイスで美女をお呼びするときには「デリバリーヘルス」では通じず、「エスコート・サービス」ということをお忘れなく(笑)


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「15分都市」という奴隷民を恒常的にロックダウンさせる計画をご存じか?

今回するお話は、常々筆者が指摘させていただいているグローバリスト/世界の支配者たちの陰謀を理解している人にとっては、「そういう手で来たか」という理解となるだろう。その一方で、グローバリストが進める聞こえの良い「ESGやSDGsで世界を救おう」というプロパガンダに完全に洗脳されて毒されている人たちには、「素晴らしい試みが始まった!」と理解するだろう。

2023年1月16日から始まったダボス会議世界経済フォーラムにおいて、「二酸化炭素を減らすためには人々の行動範囲を制限する必要がある。そのために、自宅から徒歩15分で全てが完結する都市を作れば、それが達成可能になる。これを『15分都市』計画と名付けて実験を開始しよう。」という話が真面目に提示された。

グローバリストの戦略にはいつも最初に「目的」がある。その「目的」は「陰謀」と同義なのだが、その「目的」を達成するために、途方もない嘘をでっちあげるのである。最初はもっともらしい理論を構築して、その「目的」を達成させるために、もっともらしい理論的な説明をする。だが、それらの理論はいつも論理破綻しているため、必ず「論理破綻していること」が暴露される。これらの暴露は多くの場合、言論統制によって隠蔽されるわけだが、近年は様々な嘘がバレたため、「反論は許さない」として共産主義独裁者の本性を現し、反論する者たちを「テロリスト扱い」して攻撃していく。これが共産主義独裁者であるグローバリストのいつもの戦略である。

グローバリストたちは新型コロナウイルスのパンデミックを利用して、ロックダウンによる大規模な行動制限を2020年に行った。われわれ一般人を奴隷民として行動制限を行う次の口実として、グローバリストが大好きな「持続可能な地球の為に!SDGs」が利用され、二酸化炭素を出来るだけ減らす暮らしが可能かどうかの実験として、生活をする上で全ての行動が自宅から15分以内で完了する「15分都市」をイギリスに作り、実験を開始するというのだ。

脱炭素や温暖化について語ることはYouTubeでは制限されるようになった。新型コロナのウイルスやワクチンについて話すことが規制されたのと同様の措置が、脱炭素や温暖化にも適用されるようになった。本来であれば、「そもそも行動制限をするべきなのか」という議論を事実上禁止することで、「行動制限することは素晴らしいことである」というプロパガンダを植え付けることで、人々を自然と「15分都市は素晴らしい」という思想を植え付けようとしている。

まさに「15分都市」は、聖書が警告した666を示す者が成し遂げようとする悪魔的な世界であるということに気付かなければならない。

信じる者は巣喰われるのである。


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中国で静かに人口大減少、大量遺体処理、大量逮捕が進行している

中国では相変わらず情報統制と情報操作、言論弾圧が続けられている。だが、その実態を本当に理解している人はどれほどいるのだろうか。

2020年頃から始まった世界中の新型コロナウイルス騒動により、世界中の国でロックダウンという行動制限が当然のように行われ、様々な情報統制や情報操作が行われるようになった。実際には全然大したことのない新型コロナウイルスを「罹患したら数日で死に至り得るウイルスで、非常に感染力が強い」という報道を行い、「実はたいしたことがない」と言った情報は検閲によって削除されていった。

2020年頃より大規模に行われた情報操作によって、多くの人は「情報操作されることが当たり前」のように思うようになり、その感覚がマヒしていった(未だに情報操作されていることに気付かず、大手メディアの情報を鵜呑みにしている人も少なくないが)。

人間には環境適応能力がある。情報操作され、一部の情報が統制されるようになると、当初はその事実を認識しつつも、段々と隠されるようになった情報について意識しなくなる。意識しなくなると、徐々に忘れ去られてしまう。

中国では今、連日、病院に大量の患者が押し寄せるとともに、遺体火葬場に火葬待ちの大量の遺体が行列をなしている状態となっている。それほど毒性の高くなかった新型コロナウイルスを封じ込めるために、中国では一般人に強制的に漏れなく新型コロナワクチンが接種されていき、未曽有の薬害を生むこととなった。これらは全て、「新型コロナウイルスの蔓延」ということで処理されているが、実際には「不治の病」ならぬ「不治の薬害」によって、多くの人が重病となり、死んでいった。

習近平国家主席が3期目の国家主席になることに向けた混乱が続いていた2022年に中国の国の個人情報データベースにハッカーが侵入し、中国人の一部である10億人の個人情報が流出した。この時、中国の人口が14億人程度であることから、「中国人の一部である10億人の個人情報」が盗まれたと報道された。当時、筆者は二つの疑問を抱いたのだが、ひとつ目は「10億人ものデータが盗まれる間、中国当局は何をしていたのか。それなりの膨大なデータを盗むのにはそれなりのダウンロード時間が必要となりそうだが、データを盗むのに協力した内通者がいたのだろうか。」ということだ。そしてふたつ目は「10億人までデータを盗めたのなら、何故、全人口である14億人分のデータを盗まなかったのか。」ということだ。

ここに来て、「現在の中国では、あまりにも急激に人口が減少しているため、中国当局は人口減少を必死に隠蔽し続けているのではないか」という疑惑が浮上している。それは、中国当局が、「本日の新型コロナによる死亡者は6名です」、「本日の新型コロナによる死亡者は7名です」といったような、非常に少ない死者数が連日報道されていたのだが、2023年1月14日になって急に「本日の新型コロナによる死亡者は6万人です」と、死者数の桁が大幅に増加したのだ。

中国共産党が数字に関する情報を操作するとき、二種類の操作方法がある。ひとつは、実際には小さい数字を大きく公表して、中国の偉大さを示したり、被害者面をするために被害者数を大きく水増しすることだ。良くある例は、企業の利益の数字であったり、経済成長の数字を大きく修正すること、「南京大虐殺の被害は物凄かったのだ!」と訴えるために大きな数字をでっちあげる方法だ。

もうひとつは、被害が甚大な時、数字を小さく公表して被害がほとんどないように思わせることだ。今回の新型コロナによる死亡者を少なく公表するのも、この例となる。

前述のとおり、中国全土で尋常ではない数の人が死亡しており、遺体の火葬が追い付いていない状態が続いている。日々の死者数を数人と発表していたところ、隠せなくなったために6万人と報道したと考えられるが、これもまだ相当過小評価した数字と思われる。

そこで気になるのが、先ほどの「10億人の個人情報が盗まれた」事件である。中国共産党が正確に把握している現存する人民の数が2022年の中頃の全人口が仮に10億人だとすると、2020年当初の人口が14億人超であったことからすると、この2年で4億人の人口が減少したことになる。これは14億人の約30%に相当する。スペイン風邪が流行したと言われた時、実際にはスペイン風邪で人が多くなくなったのではなく、「スペイン風邪の予防接種によって多くの人が亡くなった」ことがわかっている(この事実は隠蔽されている)。当時、スペイン風邪の予防接種を行った都市では約30%の人が死亡し、何の予防対策もしなかった都市では約0.1%未満の人が死亡している。中国では網羅的に新型コロナワクチンが接種されたこと、その他、強烈なロックダウンによって妊婦さえもまともに病院を受診できなかったこと、新型コロナワクチン事態に生殖機能を低下させる効果が確認されていること、などを考えれば、2年で約30%の人口減少が起こったとしても、あり得ない数字ではないだろう。

もちろん、中国という国は正確な統計値を公表されない国であり、中国共産党のトップでさえ、正確な数字を把握していないことは大いにあるので、中国の人口動態がどうなっているかは誰にもわからない。

中国で起こった抗議デモもいつしかトーンダウンし、現在では抗議デモ者の幹部を筆頭に、徐々に逮捕されるということが行われているという。

日本の一部の保守派は、中国全土に広がった習近平と中国共産党に対する抗議デモが中国共産党の終焉につながると予想したが、残念ながら筆者の予想通り、静かにデモが下火になるという長期戦に持ち込まれ、そして静かに大量逮捕という弾圧が行われているようだ。

長引く弾圧は人々に慣れを生じさせてしまう。DV夫の暴力に慣れて、ズブズブと結婚生活を続けて病んでいく女性のようになってしまうのだ。勇気を出して立ち上がらなければ、今の中国が将来の日本の姿になってしまうのだ。


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ニュージーランド首相のジャシンダ・アーダーンが辞任を表明したことについて思うこと

ニュージーランドの女性首相であるジャシンダ・アーダーンが2023年1月19日に辞任を表明した。アーダーンは2017年に37歳という若さでニュージーランドという国のトップである首相に就任し、約5年半の任期を全うしたことで、大手メディアの評価が高い。だが、アーダーンについて、筆者の評価はとても低い。

正直のところ、筆者はニュージーランドという国の政治体制を良く知らない。なので、37歳の女性がニュージーランドという国で首相になれる難しさがどれほどのものなのかはわからない。だが、はっきりと断言できるのは、アーダーンは強烈な共産主義者であり、共産主義思想を隠そうともせず、2020年からのコロナ騒動に際して、嬉々として国民の自由と権利を奪い、あの気味の悪い笑顔を振りまいていたからだ。

2021年に新型コロナワクチンの接種が始まった時、真っ先に「新型コロナワクチンを接種した者は一級市民・上流階級であり、接種を拒否する者は二級市民・下層階級である」と断言して、国民に階級社会を作って分断を煽ったのが、ジャシンダ・アーダーンだ。民主主義の基本中の基本は「基本的人権の尊重」であり、これは正に個人の信条・信仰・教育・職業などの選択の自由が保障されることにある。これらの選択の自由には、「薬物を摂取する・しないの自由」も当然に含まれており、日本の薬事法のような法律が当然に各国に定められている。にもかかわらず、ジャシンダ・アーダーンはあの奇妙な笑顔を振りまきながら、「ワクチン接種を拒否する者は下層階級だ」と煽ったのだ。これこそ、共産主義思想そのものの思想構造である。

アーダーンは首相としてはっきりと、「新型コロナワクチン接種者には行動の自由を認め、そこから非接種者を排除する。接種者の身の安全を政府が守るために、政府は非接種者を社会から排除する。そうすることで人々が安全に生活を楽しむことができるのです。」と語ったのだ。最後の部分には特に注目していただきたいが、「人々が安全に生活を楽しむことができる」という時の「人々」には、非接種者は含まれていないのだ!つまり、アーダーンは「非接種者は下層階級」と表面上言いながら、実際には人としてさえ、扱っていなかったのだ。

医療行為は強制されるものではない。全ての医療行為にはリスクが付きまとう。筆者はほとんど多くの医療行為はメリットがなく、単なるリスクしかないものも多いと考えているくらいだが、ワクチンほど危険なものはなく、その効果が未だに証明されたものがないほどリスクの高いものである。そのようなワクチンの接種を笑いながら国民に強制させ、ニュージーランドの国を分断してきたのがアーダーンなのだ。

ニュージーランドの国民のアーダーンに対する評価はとてつもなく酷かった。カナダのトルドー首相やフランスのマクロン大統領に並ぶほど、ニュージーランドのアーダーン首相のコロナ独裁体制は強烈で、ニュージーランドの国中で抗議デモがおきていたのだ。そして、現にアーダーンが首相の辞任表明をしたとき、ニュージーランドでは多くの者が歓喜した。そのような歓喜の声は、もちろん、大手メディアによって報道されることはなく、「素晴らしい首相が辞任を表明した」とだけ報道された。

日本でも多くの愛国者がアーダーンの辞任を喜んだ。だが、筆者は特に何も感じなかった。何故なら、アーダーンはグローバリストによってニュージーランドの首相となるべくして送り込まれた共産主義者であり、ニュージーランドを共産化するための一つの駒でしかないからだ。37歳の若い女性ということで、国民受けを良くするための人物として最適であるとして、世界の支配者たちから遣わされたのが、アーダーンなのだと思えば、37歳という若さで、かつ、女性の首相となれたことも理解できる。そして、アーダーンが退いたからと言って、この流れが完全に変わるとは限らず、戦いは続くのである。

しかし、アーダーンが奇妙な笑みを浮かべながら国民を分断して強制する命令を下す姿を、今後は見ることがないという点においては、少しだけ安堵しないでもない、そんな気がするのである。

国の指導者が酷いのは、日本だけではないのである。


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ESGはグローバリストの手にかかり、「環境・社会・ガバナンス」ではなく「邪悪で・悪魔的な・全体主義」になってしまった

ESGSDGsという言葉を見たり聞いたりしない日がないほどにESGSDGsの売り込みが日常的に行われている。だが、その中身を正確に理解している人は皆無に等しい。

ESGというのは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス/企業統治(Governance)の頭文字をとったものだが、要するに、「①環境にやさしくて、②社会にやさしくて、③責任ある経営(=企業統治)をした企業に投資しましょう」というスローガンが掲げられており、大手の資産運用会社や金融機関は、この環境原則を順守するよう、求められてきた。つまり、「投資をするときはESGを意識して、地球にやさしい企業に投資しましょうね♪」というプロパガンダが行われたのだ。

ESGはもともと、「社会的責任投資」という名で呼ばれていた。「社会的責任投資」とは、例えば「人殺しにつながる軍事産業には資金提供したくないと考える宗教団体が投資をする際には、軍事産業を除いた企業に投資する」といったものであったり、「イスラム系団体が株式投資する際には、酒やたばこ、豚肉に関わる企業には投資したくない」といったものを指していた。それが徐々に、「児童強制労働をしている企業には投資しないようにしよう」だとか、「人権弾圧をしているような企業には投資しないようにしよう」といった投資が行われるようになっていった。

だが、いつしか、国連(United Nationsの事で、国際連合と訳すのは正しくないと筆者は考えているのだが)がESGを利用するようになった。

国連はまず金融機関に対して「責任投資原則(PRI、Principles for Responsible Investment)」というものに署名することを迫った。この責任投資原則というのは、以下の6つの原則によって構成されている。

1.私たちは投資分析と意志決定のプロセスに ESG の課題を組み込みます。
2.私たちは活動的な(株式)所有者になり、(株式の)所有方針と(株式の)所有慣習に ESG 問題 を組み入れます。
3.私たちは、投資対象の主体に対して ESG の課題について適切な開示を求めます。
4.私たちは、資産運用業界において本原則が受け入れられ、実行に移されるように働きかけを 行います。
5.私たちは、本原則を実行する際の効果を高めるために、協働します。
6.私たちは、本原則の実行に関する活動状況や進捗状況に関して報告します。

つまり、金融機関が責任投資原則に署名することで、地球環境を守るためにESGにふさわしい企業、つまり、「地球環境にやさしい企業に投資をすることで金融機関が果たすべき責任を果たします」ということを宣言させられた。当初は署名する金融機関が少なかったが、大手マスコミが「責任投資原則に署名した企業は素晴らしい!」というプロパガンダを流し続けたため、徐々に多くの金融機関が責任投資原則に署名することとなった。

一旦、署名させられることとなった金融機関は、「責任投資原則によって果たすべきESG投資とはどういうものであったのか」はわからなかっただろう。ESG投資は当初は、「極力、投資の銘柄選定過程でESGを考慮する、つまり、地球環境にやさしい企業を応援するような投資をする」といった程度であった。

それが徐々に「持続的な地球のために!」という、一見耳障りの良い口実にして、超巨大企業の利権を拡大するために利用されていった。超巨大企業群全体で見れば、グローバリストが企業活動によって世界を独裁的に独占的に支配する投資へと変わっていった。そう、ESG投資はいつしか、「社会的責任投資」から「環境・社会・企業統治を大切にする投資」へと変わり、「邪悪で(Evil)、悪魔的な(Satanic)、グローバル全体主義(Globalism)」へと変わっていったのだ。

一見、耳障りの良い謳い文句の契約書(責任投資原則に対する署名)にサインさせておいて、後から実は「巨額な債務の連帯保証人になる契約書にサインさせられた!」のと同じなのが、責任投資原則に対する署名だったのだ。

そして、世界最大大手の資産運用会社であるブラックロックは2020年頃より、ESGを全面的に押し出して、グローバリストのために運用資産を武器化した。つまり、「本当は環境にやさしい企業活動をしている企業を『ESG評価の悪い企業』というレッテルを貼って、株式の売り浴びせなどの攻撃を行う」という過激な左翼活動家と化したのだ。ブラックロックのCEOラリー・フィンクはあまりにも過激なESG投資に舵きりをして世界の多くの企業を潰し始めたため、世界中で多くの者がラリー・フィンクを批判している。

最近になって、ようやく、ESGやSDGsの嘘が世界中にバレてきて、ブラックロックをはじめとするESGを武器化する企業に対して、最近ようやく批判の声が増え始めた。ESG投資とはどういうものか、実は「環境・社会・ガバナンスにやさしい企業を応援する投資」ではなく、「邪悪で悪魔的なグローバリストを応援する投資」であることを知ろう。

信じる者は巣喰われる。騙されてはいけないのだ。


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世界経済フォーラムWEF/ダボス会議2023年のメッセージとは

世界経済フォーラム(WEF、World Economic Forum)、通称ダボス会議が開催されている。2023年は1月16日から1月20日にかけて開催される予定だ。

ダボス会議の開催地であるスイスのダボスは、町全体がダボス会議一色となっており、まるでお祭りのようになっているという。街中に世界経済フォーラムプロパガンダであるアジェンダ、メッセージがちりばめられている。街中にはダボス会議の参加者の他、様々なメディアが世界から集まるとともに、ダボス会議に異議を唱える抗議者などが集まっているという。ダボスのホテル価格がこの期間で急騰しており、会場近くのホテルに泊まると一週間で30万円から50万円が最低価格だという。

ダボス会議の参加者はダボス会議専用の名札のようなものが付与されており、名前だけではなく、どのような組織に属しているかが書かれているとともに、ダボス会議での階級制度による色付けがされているという。つまり、ダボス会議における支配階級であるのか、奴隷民的階級であるのかがわかるようになっているという。

グレートリセットを進めるクラウス・シュワブは今回のダボス会議にて「これは歴史的転換点を示す戦争だ!政治も経済も再形成せよ!」というメッセージを発信している。クラウス・シュワブのようなグレートリセットを進めるグローバリストとは、形を変えた共産主義者であると筆者は常々警告をしているが、まさに「これは戦いである」とか、「これは戦争である」といったような言葉は、共産主義者の思考回路そのものであることを示している。

世界経済フォーラムの主要メッセージは相変わらず、①二酸化炭素を減らせ、②電気自動車に乗れ、③昆虫食を食え、などといったものだ。

やつらは「二酸化炭素を減らせ」というにも関わらず、プライベートジェットの乗って大量のジェット燃料という二酸化炭素を排出して、世界中から集まってきている。そして、ワクチンパスポートを導入して、われわれ奴隷民に対しては行動制限をしようとしているわけだ。

そして、「電気自動車に乗れ。ガソリン車やディーゼル車は生産を禁止する。」と言っているにもかかわらず、ダボス会議に出席するVIPの者たちは「絶対に電気自動車には乗らない。なぜなら、電気自動車は危険だからだ。」と口にしているという。電気自動車はとても環境に悪い上に、事故が起こった時、車に乗っていた人たちは死んでしまう可能性が極めて高い。支配者たちはそのことをちゃんと知っているにも関わらず、われわれ奴隷民には「電気自動車に乗れ」と命令しているのだ。

極めつけは「牛肉や豚肉、鶏肉を食べるな。昆虫食を食え。」というものだろう。現在、日本でも「食用コオロギ」の研究が進められており、われわれにコオロギを食べさせようとしている。イタリアでは既に加工品食にコオロギが混ぜられているものが流通しはじめているという。にもかかわらず、ダボス会議出席者たちは、高級ステーキとワインを貪っているという。

旧ソビエト連邦で成し遂げられなかった、「皆で等しく貧しくなろう!」という共産主義は、グレートリセットによって実現させようとしているという現実を知り、われわれ弱者全員で抵抗しなければならないのである。

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