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不正選挙の犯行予告通りにアメリカ中間選挙は大混乱中

多くの人々の予想通り、アメリカの中間選挙が大混乱となっている。不正選挙の犯行予告通り、これまで指摘されていたことに加え、今まででは考えられないほどの混乱が起きている。

選挙実施前より、前回の2020年大統領選挙で最も問題となった郵送投票は継続して使われることになっており、不正選挙が行われるであろうことは誰もが予想していたと言っても過言ではないだろう。事実、2020年の大統領選挙では、既に死んだ人や既に引越ししていなくなった人に対しても投票用紙が複数枚届けられていた。実際に住んでいる人についても多い人では10枚近くの投票用紙が届けられたという。そんな状態で一体、どうやって有効な投票用紙を管理しようというのだろうか。不正に集計するために用いられるとしか思えない。

2020年の大統領選挙では、多くの選挙票集計所がバイデン民主党員で固められており、そこで様々な不正が行われた。2022年の今回の中間選挙では、共和党員の選挙管理委員も監視させろという要請がなされた。一方で、謎の「バイデン司法委員」と言う者たちが派遣され、彼らによって投票の集計が行われるという流れになったところもあり、フロリダ州などはその者たちの介入を拒否しており、早くも「誰が票を集計するか」で争っていた。ソ連のスターリンも「選挙と言うのは誰に投票するかよりも、誰が選挙票を集計するかが大事だ」という言葉を残したが、正に「誰が集計するかでいくらでも集計結果を改ざんできる」のが今のアメリカの現実なのだ。

そして、中間選挙の開票が始まっているのだが、アリゾナ州などをはじめ、多数の投票所において、集計のための機械が有効に作動しないということが報告されている。2020年の大統領選挙では集計機械を違法に改造したことによる不正選挙も行われており、人による手集計をすべきだという意見を無視して2022年の中間選挙でも集計機械が利用されたわけだが、早くも機械がめちゃくちゃな状態ということだ。

共和党員の多くの者は、「不正が容易に行えるような郵送投票を利用するのではなく、実際に投票最終日に投票所に投票に行こう」と呼びかけていたわけだが、投票所に行くと多くの者が「あなたは既に郵送投票によって投票が完了しています」といわれる始末であるという。今のところ日本では考えられないが、多くの者が郵送投票や期日前投票をしていないにも関わらず、投票日に投票所に行って、「あなたは既に郵送投票が完了しているので投票できません」と言われて投票所での投票を拒否される状況を想像してみよう。日本でそんなことが起きたら、多くの人が不正選挙の事実を目の当たりにするだろう。アメリカでは多くの人が実際に不正選挙の事実を目の当たりにするために、多くの人がこの異常事態に気付いているのだ。

そして現在、日本の大手メディアは開票結果のみを報道し続けており、こういった不正選挙の実態を一切報道していない。まるで不正選挙の真犯人が「選挙結果は疑ってはならない。不正選挙があるなどと疑ってはならない。不正選挙を疑う者は(政治犯として)逮捕する。」と、堂々と発表している。

不正選挙の実行を堂々と公言して実行している現職大統領と現政権に対して、多くのアメリカ人が不正選挙を防止するために立ち上がり、現在も戦いを続けている。その一つの結果として、今回の2022年のアメリカ中間選挙として出てくる。不正選挙との戦いはしばらく続きそうだ。


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犯人からの犯行予告が届いた!米バイデン大統領「中間選挙結果は郵送投票の(不正)調整があるのですぐに結果は出ない」

ミステリー小説や漫画などで、犯行予告をする犯人がいる。筆者が特に好きだったのは、漫画「キャッツアイ」であり、彼女たちは常に何かを盗むときに事前に「いつ、誰の、何を盗みます」と予告をする。しかも、キャッツアイは亡くなった父がだまし取られた物を取り返すためにやっており、日本の現行法ではたとえ盗まれたものでも自力で取り返すこと(いわゆる、自力救済)は禁止されているが、そこは痛快な作り話として、キャッツアイは犯行予告を出したうえで盗まれたものを取り返すという正義を貫いている。

漫画の作り話とは言え、このキャッツアイに比べて、アメリカのバイデン大統領を比較してみよう。彼はいつも不思議なことを言う。ロシアとウクライナの紛争においては、バイデンは何度も何度もプーチンに「ロシアはウクライナを攻撃する準備がある」とか、「ロシアがウクライナを攻撃することによって世界大戦が起こってしまう」と言ったようなことを何度も発信し続けた。ロシアのプーチン大統領は「ロシアはウクライナに侵攻しない」、「そのような作戦があるなら、逆に教えてほしい」と返していたにもかかわらず、結局は度重なるアメリカとウクライナの共同挑発作戦により、ロシアとウクライナは紛争状態となってしまった。

細かい話を挙げればきりがないが、バイデンは様々な犯行予告を口に出す癖がある。2020年の大統領選挙でも、「どんなに共和党が支持され、トランプが支持されても、選挙結果は決まっている」と言い放つなど、不正選挙を行う犯行予告をしていたと思われる発言が相次いだ。

そして先日、バイデンは今回の2022年のアメリカ中間選挙に関する演説で、バイデン大統領は自身の民主党の主義主張や、自身が大統領に就任してからの成果などについては一切語らず、ただただ「中間選挙の結果は郵送投票などでの投票が多いから選挙結果が出るのが遅くなる」とだけ発言した。そして、「選挙結果がいかなるものであろうと、ただただそれを受け入れるように」との意味深発言をした。まるで現在のブラジル大統領選挙の不正選挙に対する大規模抗議デモに似たデモがアメリカで起こることを予告しているかのようだ。

バイデン政権のたった2年間でアメリカは第三国へ急速に転落し、ロサンジェルスなどは誰もが憧れる街から地獄のようなスラム街へと変貌した。バイデン政権の政策の酷さは多くのアメリカ人が実感しており、「何が何でも民主党支持」を表明していた人でさえ、「今回は絶対に共和党を支持する」と主張する人も多く、バイデン政権の不支持率は82%を超えたとも言われている。既に数日後に迫ったアメリカ中間選挙では、バイデン民主党が大敗すると予想されている。

大敗が予想されている中で、バイデンは「いかなる選挙結果になろうとも、国民はそれを受け入れなければならない」とだけ発言した。2020年に歴史的なバイデンジャンプなど、ありとあらゆる手段を使って選挙不正を行ったバイデン政権が、再びの選挙不正の犯行予告をしてきたようにしか思えない。犯人は犯行予告通り、犯行を行うかどうかを含め、間もなく投票が締め切られるアメリカ中間選挙の行方を見守りたい。


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イーロン・マスクがTwitter買収後に社員を大量解雇した

イーロン・マスクによるTwitter買収劇がとても面白く、しばらく世間を騒がせていた。世間ではイーロン・マスクを歓迎する声も多いようだが、筆者は当初より懐疑的に見ていた。ようやく、Twitter社の買収が決まってしばらくしたところで、全従業員7,500人のうち、約半数の3,700人を解雇すると発表された。

従業員を大量解雇するというニュースを聞くと、多くの日本人は思考停止して「大量解雇はヤバい」とか、「イーロン・マスクはヤバい奴だから大量解雇がなされたんだ」という反応で終始している。

そもそも、Twitter社は単にインターネット環境を利用して、利用者のつぶやき(ツイート)をSNSとして掲載するだけの会社だ。こういった会社に必要なのはつぶやかれるメッセージを大量に保管して管理する膨大なサーバーの確保である。

多くのテック企業に良くあることだが、サーバーなどの維持管理費によりTwitter社はずっと赤字続きで、2017年にようやく黒字に転換したような会社なのだ。その会社が何故か2019年に社員数を約倍増させている。当然、倍に増えた社員に対する雇用費が大きく経営を圧迫するのは当然だ。しかも、何故、Twitter社のような会社が2019年になって急に社員を倍増させたかを、Twitter社を取り巻く関係者の陰謀から探れば背景が見えてくる。

TwitterはFacebookやYouTubeなどと同様、2020年のアメリカ大統領選挙の不正選挙、新型コロナ騒動、ワクチン騒動などについて、強烈な言論統制言論弾圧を行ってきた。言論統制言論弾圧には当然、AIなどの自動技術も用いられていたが、人間でなければ判断できないような識別によって、言論統制が行われてきた。つまり、不正選挙を疑う者だけが弾圧され、新型コロナの存在を疑ったり政策を批判する者だけが弾圧され、ワクチンの効果を疑う者だけが弾圧されてきたわけだ。

世間では「言論統制と戦う(ようにみえる)イーロン・マスクは正義の味方であり、言論の自由を守るためにTwitter社の現経営陣と戦う救世主だ」などと騒がれている節があるが、イーロン・マスクを資金援助する者やイーロン・マスクの金の出所を見るとそんな単純な善悪二元論では片付かない裏の顔が透けて見える。

言論の自由と戦ってくれるイーロン・マスクとしてみると、今回の従業員の大量解雇は「2020年から大々的に始まった言論統制兵たちを解雇しただけ」と筆者には見える。だが、日本の多くの庶民は「イーロン・マスクは従業員を守らない非道な奴だった!」と単純に映るらしく、そこにインテリジェンスの欠片もない。

だが筆者はイーロン・マスクが「不要になった言論統制兵たちを解雇しただけ」という単純な話ではないと見ており、そもそもの買収目的や大量解雇の背景の詳細はわからない。Twitterは現在、言論の自由において重要な位置を占めているため、今後も様子を見ていく予定である。

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ブラジル大統領選挙2022年は不正選挙が行われたと断言せざるを得ない状況証拠が出てきた

ブラジルで行われた大統領選挙結果をめぐり、ブラジルでは国全土でデモが起こっている。数百万人以上がデモに参加しているものとみられ、ブラジル各地で交通機関が封鎖されるなどのデモが行われている。

ブラジルの交通機関が麻痺する状態となったことを受け、ずっと沈黙をしていたボルソナロ大統領が沈黙を破ってブラジル国民に動画でメッセージが送られた。

ブラジル大統領選挙結果について、多くの人が動揺し、悲しんでいることと思う。私(ボルソナロ)も別の結果(=ボルソナロの勝利)になってほしかったし、私にも怒りや悲しみがある。だが我々は冷静にならなければならない。民主主義において抗議デモは国民の権利であり、抗議デモをすることは大歓迎だが、合法的ではないデモはやめてほしい。高速道路が封鎖されたことで警察が出動する事態になっている。道路の封鎖はやめて、別の場所で抗議デモをしてもらいたい。私の心はみなさんと共にある。民主主義と自由の為に戦おう。」

これまで、新型コロナの茶番問題や新型コロナワクチンの問題でも、世界中の国家元首や政治家たちが奥歯に物が挟まったような話し方をする中でも、ボルソナロ大統領はこれまではっきりとNOを突きつけるなどの発言をしてきた。にもかかわらず、今回のブラジル大統領選挙については、奥歯に物が挟まったような話し方をしている。まるで、誰かにとてつもなく強力な圧力がかけられているとしか思えない状況だ。

そして、不正選挙が疑われているのであれば、実際に不正は行われていたのか、そして正しい選挙結果は何なのかについて調査が行われるべきである。にもかかわらず、既に「不正選挙だと疑ってはならない」として、アメリカ大統領のバイデンが介入してきており、実際にブラジルでは不正選挙を疑うことがタブー視され始めている。そして、YouTubeは公式に「ブラジルでの選挙結果に疑問を呈するような動画投稿を検閲します」と発表してきた。

まさに、2020年アメリカ大統領選挙の不正の時に、「不正選挙だと疑ってはならない」と主張して言論弾圧を行ってきた同じ役者が立ち上がったのだ!

しかも、ブラジルの最高裁判所判事も「選挙結果を疑問視する投稿を検閲せよ」とSNS企業に銘じている。国民の味方であるべき裁判所が、多くの国民が不正選挙を疑っているにも関わらず、言論の自由を司法が奪ってきているという状態だ。

アメリカのオバマ/バイデン政権は既に多くの国に選挙介入しており、オバマ/バイデン政権にとって都合の良い選挙結果については「不正選挙を疑うな」と言い、都合の悪い選挙結果は「不正選挙だ!民主主義への冒涜だ!」としてきている。

これほどまでに不正選挙を行ったことを推認させる状況証拠がそろっている。このまま民主主義は完全に死んでしまうのであろうか。

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ブラジル大統領選挙の現状を冷静に分析してみる

ブラジルの大統領選挙結果について、ブラジルの全土をあげて大混乱しているようだ。大多数の国民が、「全く人気のないルラ氏が僅差で現職のボルソナロ大統領に勝った」はずがないと、即座に大統領選挙結果に関する不正に抗議した。

ブラジル現地では様々な抗議活動が行われ、国民の多くが「ルラのような酷い汚職政治家に国を破壊されるくらいなら、軍事クーデターによる統治に移行した方が良い」という論調にまで発展している。

現在のブラジルの状況において、軍事クーデターによる政権運営が良いかどうかはわからないが、そもそも軍事クーデターによる政権がどういうものかを含めて考察をしたい。

軍事クーデターとはざっくり言って、軍隊が政治介入して政権を乗っ取ることだ。軍部、つまり、軍事部門が正常な場合で、政治部門が異常な行動を起こした場合には、国民の意思を反映した軍部による政治部門への「待った!」が有効に機能するだろう。だが、軍部が暴走した場合には、たとえ政治部門が異常であっても、国民の意思に反した政治運営がなされるという危険性がある。そもそも、軍事クーデターが起こらないように、民主主義の機能が正常に機能することが期待されているのであり、軍事クーデターは使用したくない奥の手と言えるだろう。

軍事クーデターは過去に例が少なく、実際の事例を参考にしてみるのが良いだろう。軍事クーデターが行われた例としてミャンマーの例が挙げられる。

ミャンマーでは第二次世界大戦後、国が安定的に運営されず、中国国民党軍が国内に乱入すると同時に国内の少数民族が奮起して内乱状態となっていた中で軍事クーデターによる軍政が始まったのが契機となる。ミャンマーでは正に、信頼できる統一政府が樹立できない中で民主的な政府が立ち上がらない状況があったといえる。その中で、アウンサン・スーチー氏による政治活動が軍事政権によって制限されたということがわれわれの記憶に新しいだろう。だが、アウンサン・スーチー氏は果たしてミャンマーにとって民主的であったかと言えば、彼女が誰からどのような資金を受け取って政治活動をしていたかを考えれば、「ミャンマーの民主化」であったかどうかは、甚だ疑問であり、彼女のバックの勢力と反対する軍事政権に対して、絶えず「非民主的である」というプロパガンダが流されていたというのがミャンマーの現実だ。

ミャンマーの例から学べることは、①軍事政権自体が国民の意思に則しているかどうかがわからない、②国民の意思に則しているならば歓迎すべきだが、意思に則している状態が継続するかはわからない、③軍事政権がグローバリストに買収されて、いつの間にか国民の意思に則しない状態になるかもしれない、ということだ。ミャンマーの例では、グローバリストに資金援助されたと伺われるアウンサン・スーチーという謎な役者が登場し、軍事政権は民主主義の敵と言うプロパガンダが流され続けた。プロパガンダに流されてしまえば、グローバリストの思惑通りとなり、国家は破壊される。

ブラジルの例でも、当初は国民の意思に則した軍事政権が立ち上がるのかもしれないし、当初からそうならないかもしれない。軍事政権の基本は、「軍の統制にある」と言うことから、そもそも民主的プロセスが取られないということを肝に銘じなければならない。そもそもの問題として、ブラジルも我が国も、「果たして民主的なプロセスが取られているのだろうか」という基本的な疑問があるのだが、それはまた別の議論としよう。

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アメリカは一見民主的に見える選挙によって静かに共産主義国となった

ロシア革命をご存じだろうか。それまでロシア帝国のロマノフ王朝が革命によって倒され、共産主義者によって共産主義国家であるソビエト連邦が立ち上げられた。これは革命という名のもと、多くの血が流れることによって共産主義国へと明確に変わったのだ。

このソビエト連邦の誕生と同じく、これまでの共産主義国家誕生の際には明確に「共産主義国家が誕生した」とわかるようなイベントがあった。ソ連しかり、中国しかり、北朝鮮しかり、キューバしかりだ。しかし、2021年11月にアメリカは民主主義国家として代表的存在であったにも関わらず、不正選挙によって共産主義者が政権を取り、これまで共産主義者であったにもかかわらず、その正体を隠してきた者たちが一気に本性を表すことで、アメリカは静かに共産主義国へと変貌したのだ。

2021年11月の米大統領選の投票票日翌日からアメリカは急速に共産主義国へと切り替わり、現政権であるバイデン政権に賛同しない者はことごとく逮捕される国になってしまった。現政権が支持する破壊活動やテロ活動をするBLMやアンティファと言われるテロ集団は一切罪に問われず、不正選挙の抗議デモを行ったり過激な左翼教育を行う学校に抗議する父母会をテロリスト認定して大量逮捕しているのが今のアメリカなのだ。

アメリカが明確な「民主主義から共産主義への切り替え」を世界的に表明していないため、世界には未だにアメリカが共産主義国となったということに気付いていない人が多い。

振り返れば、世界中に共産主義者があふれかえった頃、日本にもアメリカにも共産主義者はたくさん潜伏していた。当初は「共産主義」と名乗っていた彼らも、共産主義と言う言葉の印象が悪く、社会に受け入れられないことを知ると、日米欧では「社会主義」と名乗ったり、「福祉国家主義」と名乗ったり、最近では「新資本主義」と名乗ったり、「新世界秩序/ニューワールドオーダー」と名乗るようになった。

共産主義者は誕生当初より、様々なところに潜伏することを基本としている。時には普通の人に見える場合もあれば、明らかに共産主義を唱えているにも関わらず、言葉を変えることで共産主義の信者を増やすことに全力を注いでいる。彼らの行動パターン、言動パターンに慣れることこそが、われわれの社会を守ることにつながるのである。

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ブラジル大統領選挙の大規模不正疑惑をめぐって、ブラジル国民が大規模デモを起こす

ブラジル大統領選挙が明らかに不正選挙だと思わせる、信じられないような結果が出て一夜が明けようとしているが、一向に情報が入ってこない。

数少ないツイッター情報では多くの国民がボルソナーロ大統領が落選したという結果に嘆き悲しんでいるようだ。

そして、早くも選挙結果に対して大規模の抗議デモを起こす人々が街に繰り出しているようである。

世界中の多くのメディアがフェイクニュース度を増す中で、信用できそうな記事が見当たらない。現時点で、ツイッターに挙げられているブラジルでの暴動の動画のみが頼りだが、これも間もなくグローバリストたちによって削除されるのだろう。ご関心のある方はリンクの動画を早めに見ていただきたい。言葉はわからないが、人々の表情から、如何に多くのブラジル国民がどのように感じているかを感じ取れるかと思う。

YouTubeで検索をしても、筆者が最もフェイクニュースの権化として信頼しているCNNをはじめとするニュースばかりが出てくる。さすが情報操作と検閲が徹底したYouTube様である。

多くのメディアは長年の間で期待挙げた誤情報の技術や事実を捻じ曲げて人々をメディアの思うとおりの方向に信じさせるためのプロパガンダを駆使してブラジル大統領をルラ氏にし、グローバリストによるブラジルの国家の破壊を進めていくのだろう。

2020年のアメリカ大統領選挙では、当初だけはごく一部のメディアが選挙不正の可能性を疑い、結果がまだわからないと報道する一方で、多くのメディアは選挙結果が真偽不明な状態で「バイデン当選!」と一斉に報道した。今回のブラジルの2022年の大統領選挙では、アメリカの選挙不正や様々な選挙不正を受けたことで、当初より「選挙不正が行われずに無事に大統領選挙が行われるか」と言うことがブラジルで懸念されていた。ルラ氏は僅差でボルソナロ大統領に勝利したと報道されているが、両者の演説では圧倒的な人気差があり、ボルソナロ大統領の演説には聴衆者が100万人を超えると言われていた。これほどの支持率の差があったため、当初から選挙不正によって選挙結果が盗まれることだけがブラジルの国民の心配事であったが、正にそれが的中したといえる。

早速、ルラ氏が正当に勝ったことを印象付ける情報発信が多くなされている。ボルソナロ大統領の演説に集まった大勢の聴衆にルラ氏の画像を張り付けて、あたかもルラ氏に大勢の支持者がいるかのような印象操作をする発信も多く発せられているのが興味深い。印象操作をするプロパガンダはこのようにやり口が単純なのである。現地で事情を知っている人間には簡単にバレてしまうような嘘を何度も何度も繰り返すことで人々を騙すのが大手メディアがよく使うプロパガンダなのだ。


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ブラジルの大統領選挙では何が起こっているのだろうか?

世界中のほとんどの国家元首はグローバリストの手先になっている。
グローバリストたちはオセロの駒を全てグローバリスト色に染める寸前まで来ており、グローバリストと対立し、グローバリストに従わない代表国としてブラジルがあった。
そのブラジルで2022年10月30日に大統領選挙が行われた。
現職のボルソナロ大統領の国民に対する支持はとても高く、対して前大統領のルラ氏が対抗馬として争っていた。
争っていたというのは、単にグローバリスト色に染め上げられたブラジルのメディアが一方的にルラ氏を押しているだけで、ルラ氏が演説しても聴衆は閑古鳥、ブラジル人の権利を守るためにグローバリストと真っ向から戦うボルソナロ大統領に対する圧倒的支持があった。
そんな中、筆者はブラジルの大統領選挙の結果をとても気にしていたが、選挙翌日になっても、「ルラ氏当選」という報道しか入ってこず、詳細なニュースは全く入ってこない。
ブラジルの様子からして、ルラ氏が当選する確率は1%さえないだろう。
にもかかわらず、「ルラ氏が当選しました。以上。」というニュースだけなのだ。
筆者は即座にアメリカ大統領選挙と同じく、選挙不正があったことを疑った。
あれほどのボルソナロ大統領の支持率の高さに対して、ルラ氏の不人気度が物凄かった。
一体、どうなれば、ルラ氏が当選するというのだろうか。
大統領選挙戦の際、メディアは常に「ルラ氏優勢」というプロパガンダを流し続けた。
一体、どこに「ルラ氏優勢」と言えるような状況があるのだというほどの、圧倒的なボルソナロ大統領の人気度が伺えたにも関わらずだ。
ブラジルがまともな国家元首であることは、地球上の人類にとって希望である。
そんなブラジルでも、グローバリストと戦う大統領が引きずり降ろされてしまうのか。
戦うボルソナロ大統領と、ボルソナロ大統領とともに戦うブラジル国民の動向を今後、注視していきたい。

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独裁体制下にある現在の日本社会において戦うために、ソビエト連邦時代を生き抜いた人たちの戦い方を学ぼう

日本が現在既に、独裁体制に近い状態になっている。実質的に抵抗ができないような空気が出来上がっており、抵抗しても「暖簾に腕押し」状態であることを考えると、完全に独裁体制となっているように筆者は感じる。

多くの人に、「日本は既に独裁体制になっている」と話しても、殆どの人は「何を言っているんだ。日本は民主主義国家だ。こんなに平和な国はない。」という答えを返してくれる。実にお花畑星人たちだ、と感じさせられる。

現在の日本でマスク警察となっている人や、他人に新型コロナワクチンの強制を進めるような人間は単に支配者が作った正義を奴隷のように受け入れて承認欲求を振りかざしているだけに過ぎない。以前も指摘した通りだが、マスク警察となっている人やワクチンを強制するような人は、結局は誰にも話を聞いてもらえず、誰にも必要とされていなかったようなコンプレックスの塊のような人間が、支配者の言うとおりに行動して支配者の命令に従わない者を弱い者いじめすることで承認欲求を見たし、自分の存在意義を見出しているだけだ。

残念ながら、そのような人たちには筆者の声は届かないだろう。筆者の身の回りでも、そのような人たちは少なくなく、あらゆる方法を尽くしても結局は、自らがすがる支配者への奴隷的精神を貫くだけであり、「マスクを着用することは正しい」「ワクチンを打つことは正しい」「支配者が言うことは全て正しい」と、新興宗教に狂信的にすがる人と何ら変わらない。※この場合の支配者には支配者の手先の手先の手先である、政府や政治家、マスコミ、御用学者、御用医者などが含まれる。

逆に、筆者のこの記事に耳を傾ける人や納得するような人は、上記のようなマスク警察の存在やワクチンを強制してくる人と何らかの形で戦っていることと思う。全面的に戦うことはできなくとも、本当は拒否したいけれども、攻撃されるのが怖いから従っている人もいるだろう。そのように、本当は抗いたいけれども抗えずにいる人たちも多いように思う。抗いたいけれども抗えない人が実は多い場合、その人たちの事を「サイレント・マジョリティ」というが、日本社会には「マスクの効果は疑わしいのに、いつまでもつけ続けろという風潮が続くのはおかしい」という人が実はサイレント・マジョリティであることを筆者は願っている。

ソビエト連邦共産主義時代において、サイレント・マジョリティは「独裁体制には賛成しない」というものであった。人々はあらゆる言論弾圧や行動制限をされても、それらの規制を逃れるようにして、ひっそりと支配者たちに気付かれないように抵抗してきた。マスクと言う言葉を使うなと言われたら「マック」でも「メロン」でも「顔おむつ」でもなんでもよい、言葉を変えて抵抗すれば良いのだ。ソビエトにおいて、抵抗したり反抗すれば逮捕されたり殺されたりするので、水面下で「抵抗しないけど従わない、反抗しないけどこっそり抗議する」ということがなされていた。今こそ、数十年前まで行われていたソビエト連邦下での先人たちの知恵から戦い方を学ばせてもらおうではないか。

マスク着用を強制される中で、マスクを外して外を歩いたり、電車に乗ったり、スーパーで買い物をすることが、全体主義への抵抗となる。マスクをする人が多い中でマスクを外していると、時にはマスク警察に襲われて嫌な思いをしたり、心が折れてしまう人もいるだろう。筆者はもう1年以上前からほぼどこでもマスクをつけずに行動しているが、はっきり言って、マスク警察に攻撃されるのは嫌だし、怖い。多数派に対して明確に反対の意思を表明する少数派はいつだって勇気がいるのだ。

あまりにもまともなことを言う媒体が少ないために筆者は言論活動をしている。フェイクニュースで世の中があふれかえると、段々、嘘が本当に思えてきて、本当のことが嘘のように思えてしまうものだ。だからこそ、一人でも多くの人が筆者の記事を読んで、正気を取り戻したり、勇気を持てるようになってほしい。「虎の威を借るキツネ」のごとく、支配者の威を借ってマスク警察をしているような人は、その程度の小者であり、かわいそうな人だとでも思えば良い。

殺人や窃盗、強盗などの犯罪は規制されるべきであり、それらの自由は認められるべきではないが、そうでない限りは自由が認められるのが真の民主主義だ。民主主義を守るためには、全体主義の流れに対しては拒否していかなければならないのだ。マスクをつけるつけないは個人の自由のレベルである。花粉の多い季節は筆者だってマスクをつけたい。そのようなときは自由意思でマスクをつけているのであって、強制されることではない。民主主義を守るためには、自由が守られねばならず、マスクの強制を許してはならないのだ。

少数派は、人数の少なさゆえに、いつも恐怖にさらされ、勇気を試される。人には戦い方が様々あり、抵抗の仕方も様々だと思うが、戦う意思のある人を筆者は尊敬する。抗う勇気がなくて悩んでいる人も、悩んでいること自体が戦う意思がある証拠であり、筆者は称賛したいと思う。叶うならば、戦う意思のある人全員に、私はあなたを尊敬していると直接伝えたい。

筆者は「AQUOIBONISTE」を名乗っているが、これはフランス語で直訳すると「それの何がいいの?主義者」であり、何かの価値観を簡単に信じない人のことだ。

先日、近所のスーパーに行ったとき、いつも通りマスクをせずにエレベーターに乗った時に、ベビーカーに赤ちゃんを連れた人と一緒になった。エレベーターに乗った途端、「マスクしてないの?!」みたいな様子で、赤ちゃんを連れた親にはそっぽを向かれたが、ベビーカーに座っていた赤ちゃんは筆者の顔をまじまじと見てきたのだ。もちろん、その赤ちゃんはマスクをつけていなかったのだが、赤ちゃんがあまりにも可愛かったので、筆者は赤ちゃんに満面の笑みをむけたところ、赤ちゃんはとても可愛い笑顔で「キャッ」という声をあげてくれたのだ。笑顔こそ最高のコミュニケーションではないかと、その赤ちゃんは実感させてくれた。

たかが「マスク」の問題ではないのだ。民主主義が守れるか、自由が守れるかの話なのだ。マスクを外して街へ出て、笑顔を振りまいて、「マスクなんかして、何がいいの?」と言ってやろうではないか。

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想像してみよう、日本の首相が突然インド人や中国人になる日を

人を人種などで差別するのは良くない。これはわれわれが頭に叩き込まれてきた倫理観の一つであろう。一方で、人種の区別が必要であることも頭ではわかっている。

例えば、アメリカ人が経営するレストランがあったとしよう。そのレストランに「日本人と犬はお断り」という張り紙があったら、「なんて酷いレストランだ!」と思うのは当然だろう。だが、「他のお客様のご迷惑になるようなことをする方はお断り」という張り紙があれば、「まぁ、それは当然だな」と思うだろう。前者は人種差別であり、後者は一種の区別である。

この差別と区別の違いが難しい。アメリカと言う国はもともと先住民の国であったが、後から侵略したヨーロッパの白人の国にしてしまい、あたかももともとアメリカと言う国が白人であることが当然の事のようになっている。そのアメリカでさえ、やはり白人の国なので、白人の中から国家元首を決めていたが、近年、バラク・オバマという黒人が大統領となった。確かに国籍としてはアメリカだし、人を人種で判断してはならず、差別はいけない。だが、バラク・オバマが大統領であった期間、振り返れば明らかにオバマはアメリカと言う愛国心はなく、アメリカを破壊に導いた。

だからこそ、政治の世界では「差別はいけないが、区別はとても重要」なのだ。

そんな中、イギリスで一体、誰が次の首相になるのだろう?と思っていたら、突然、インド人のシリ・スーナクが首相となった。「人種差別は良くない、イギリスに愛国心があり、イギリスを良くしてくれる政治家ならば」となるのだろうが、果たしてスーナクはオバマ化しないのだろうか。スーナクはオバマ同様、グローバリストの奴隷のような人物である。自らの地位にしがみつくため、グローバリストの指令の通りに自国を破壊する政策を躊躇なく行うような気がしてならない。

日本でこのようなことが起こることが想像できるだろうか。ある日突然、新首相としてふさわしい人物としてインド人や中国人などがメディアに称賛され、いつの間にか、その者が首相となる。そして、明らかに日本人とは違う、その者が日本を売る破壊的な政策を推し進める。

想像するに恐ろしいが、現実を振り返ってみれば、日本の国会議員の大半は本当に日本人なのだろうか。筆者には明らかに日本人の顔には見えない政治家もちらほら散見される。それ以上に、日本人とは思えないような日本を売るような政策を行い、日本社会を破壊するような政策をドンドン推し進める国会議員で溢れかえっている。日本は唯、見た目がアメリカやイギリスのようになっていないだけか・・・とため息が出る今日この頃であった。

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