正確な判断をするためのインテリジェンス
世の中の情報はバイアスにあふれている。
バイアスとは偏りのことだ。
企業が自社の商品を宣伝するときには、商品の利点だけを伝え、欠点はほとんど伝えない。
化粧品屋は自社の化粧品を売りたいために、美しくなる姿だけを過剰に見せて、肌荒れするような危険性は伝えない。
食品会社は自社の商品を売りたいために、おいしさだけを伝えて、食品添加物のことは伝えない。
消費者としては、利点も欠点も十分に知った上で、いろんな商品の中から自分にあったものを探したいが、企業はそのような情報を与えてはくれない。
自社の商品を誇張するのは、何も商品を売る企業だけに限らない。
新聞やテレビは、自分たちが伝えたい情報だけを伝えて、反対側の意見は伝えない。
新聞やテレビは、新聞社やテレビ局にお金を出してくれるスポンサーにとって都合の良い情報を流すから、そうなってしまうのだ。
ニュースを見て、我々は、一方の考え方だけではなく、様々な意見、賛成意見や反対意見、中立の意見など、様々な意見を知った上で判断したいが、マスコミはそのような情報を提供してはくれない。
情報弱者の我々一般人はどうすればいいか。
それは、判断するための正しい情報を知ること。
真偽不明の情報を判断するための知識や考え方を得る必要がある。
分析がされていない、単なる事実のことを「情報」、informationという。
「情報」を様々な視点から考察して分析を加えたものを「インテリジェンス」、inteligenceという。
アメリカの諜報機関CIAのIはinformationではなく、inteligenceだ。
情報は分析を加えなければ、単なる「情報」でしかない。
様々な「情報」を「インテリジェンス」に変え、現代を生き抜こう。
フェイクニュースに満ち溢れた現代を生き抜くための筆者の見方を発信していこうと思う。
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日本に外国資本が入ることの問題点
経済産業省主導の売国政策が止まらない。経済産業省は名前こそ立派で、あたかも日本の「経済と産業を発展させるために存在」してくれているかのようであるが、実際に経済産業省がやってきた政策で、そのようなものはあるのだろうか。
経済産業省が近年、主に進めてきたのは外国勢力の言いなりになって、日本に外国資本を入れることである。しかもそこに、外国資本を入れることの哲学はなく、単に外国政府や外国資本が日本の産業を乗っ取るために日本の経済産業省に声をかけ、経済産業省は外国勢力の言いなりになって日本の様々な資源を貪るだけである。
今ここで、日本の発展を目的とした場合、「日本国内資本が良いか、外国資本が良いか」について考察してみたい。ここでの話題は、日本企業と外国企業のどちらが良いか、経営者は日本人が良いか外国人が良いかという話ではないことに注意していただきたい。
日本国内資本というのは主に、日本国内にいる日本人による資本（出資金）のことを指し、外国資本とは日本国外にいる外国人による資本を指す。資本の出所というのは基本的にそれらの資本が最終的に戻っていく場所を指すことが多い。つまり、日本人がお金を出資し、その資本で日本国内に投資されれば、それによって儲かったお金は出資者たる日本人の懐に戻っていくので、最終的に日本人が儲かったお金を使うことになる。このお金を日本人が日本国内で使えば、日本国内の様々な産業が潤い、日本全体が豊かになっていく。
ところが、この資本が外国人によるものとなると、儲かったお金は外国人のものとなるので、最終的に外国人が儲かったお金を使うことになる。そのお金を外国人が日本国内で再び使ってくれれば、日本国内の様々な産業が潤うことになり、日本全体が豊かになってくれるのだが、外国人の多くはそのようにはしてくれない。日本国内で儲かったお金は外国人が吸い上げて日本国外に持っていくことが多くなる。「日本で儲かったお金は日本社会に還元しよう」などという性善説的な外国資本ばかりであれば、この問題は生じないが、ほぼすべての外国資本は自国や自分たちの利益の為に活動するのであり、日本の社会発展のことなど、一ミリも考えていない。つまり、外国資本に頼るということは、仮にうまく産業が潤ったとしても、その利益は日本国外に流出してしまうのが世界の常識なのである。
経済産業省はこの30年以上もの間、「日本人には経営能力がないから外国に頼ろう」などと、外国資本の代弁者となって日本のあらゆる産業を破壊して来た。外国資本に頼ることは、国内産業を破壊する愚策であることは明らかなのである。
近年も経済産業省は日本の半導体産業を立て直すために、外国資本である台湾TSMCにだけ巨額の税金を投入し、日本の企業にはほとんど税金を投入しなかったのである。日本人の血税を外国資本にだけ巨額投資するという政策は、愚策中の愚策であり、完全なる売国政策でしかないのである。
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漫画に学ぶ：強く優しい男の姿を名探偵コナンは映画で見せてくれた
古今東西、男性の理想像は様々な議論がなされている。昨今のジェンダーレス思想により、「理想的な男性」や「理想的な女性」を語ると「差別だ！」と騒ぐ人が増えてきているが、生物学上、男と女に違いがあるのは当然であり、その大前提を無視した行き過ぎたイデオロギーは社会の破壊につながりかねない。
男性は女性よりも体が大きく力も強いため、その力を活かして外で仕事をしたり女性や家族を守る役割を果たした。この当たり前の男性の役割を認識することはとても重要である。だが、この当たり前のことが、昨今の「ジェンダーフリー／ジェンダーレス」の風潮ゆえに、男性らしさを語ることは「時代遅れ」だとか、「性差別者」といった目を向けられるようになってしまっている。そんな中、今、漫画、テレビアニメ、そして映画が人気の「名探偵コナン」の主人公の江戸川コナンが理想の男性像を見せてくれている。
同アニメの中で「キミがいれば」という歌詞には現代における理想の男性像が語られている。
この「キミがいれば」の歌詞では、心底傷ついて雨に打たれている女性のために、この世にたった一つしかない傘を探すという凄い苦労をしてでも、この女性を守ろうとする男性の優しさが唄われている。そして、その男性はそのような苦労を微塵も見せず、彼女の為に傘をさしてあげて守ってあげるのである。彼女を守るために自分が傷ついたり苦労する事なんて、わけもないことだという男らしさと優しさを示してくれている。そこには、女性を守ったことに対する恩着せがましさなんかは微塵も出さずに、ただ微笑みかけるだけに留めているのである。そしてさらに、悩みに打ちひしがれている女性にさらに、この男性は「お願いだから、君の悩みをどうか僕に打ち明けてよ。」と優しく手を差し伸べるのである。
これほど素晴らしくカッコいい男性がいるだろうか？これほどカッコいい男性が居れば、どんな女性も惚れてしまうだろう。
逆に言うと、このような優しさを持った男性は現代では絶滅危惧種になってしまったのではないだろうか。
今、公開中の映画「名探偵コナン 黒鉄の魚影（サブマリン）」では、映画の中で映画のヒロインとなる灰原哀が絶体絶命の状態に陥る。その灰原哀を助けるべく、主人公の江戸川コナンは信じられないような救助作戦を実行する。救助作戦の途中で何度もピンチが訪れるのだが、江戸川コナンは悲壮感や絶望感などを全く顔に出さず、常に灰原哀を勇気づけ、元気づける。このアニメの中で、男である江戸川コナンは強靭な精神的な強さを見せるとともに、女性である灰原哀がどんな状況に置かれようとも女性を安心させるだけの優しさを見せてくれている。この映画の中で江戸川コナンは理想的な男性像を見せてくれているのである。
本来は、このような理想的な男性像はわれわれ大人が子供に身をもって見せて語り継がなければならないのである。
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民主主義とは何か。民主主義の基本理念と手続保障の大切さを知ろう。
政治体制には主に王政／専制君主制、独裁制、共産主義体制、民主主義制などがあり、この中で民主主義は「有史以来で発明された政治制度のなかで、最もマシな制度」であると言われている。つまり、民主主義は政治体制としてベストなわけではなく、「現時点では一番マシなもの」という程度の制度なのである。
民主主義の基本ルールとは、どのような言論、どのような思想についても、その存在を尊重した上で、何かを決めるときにはお互いに意見をぶつけ合い、話し合いに話し合いを重ねて結論を導くプロセスの事を言う。話し合いに話し合いを重ねることで、出来る限り全会一致で合意に達することを目指す。全会一致での合意を目指すと、時にはいつまで議論しても全会一致に達せず、意見が分かれたままの時もあり、そのようなときには多数決で決めることとする。多数決で決めるときも、決して多数派となった者たちの意見をそのままに採用して少数派の意見は虐げられるのではなく、結論としては多数派の意見が採用されたとしても少数派の事を配慮した内容となるように配慮がなされていく。
これが民主主義の基本的な理念であり、話し合いというプロセス、意見調整というプロセス、多数決の裁決を採るというプロセス、少数派を配慮するプロセス、これらすべての手続保障を確保すること、これら全てが守られて初めて、民主主義は維持されるのだ。
民主主義が「現時点では最もマシな制度」と言われるゆえんは、現時点で既に様々な欠点が既に認識されているからだ。
多くの人間が集まって多くの者にとって最適解を出すには多くの者で話し合うしかない。有能な王や指導者を立てて、その者が全ての人の意見を斟酌した上で独裁的に運営した場合、その者が民主主義的に運営をしてくれればうまくいくのだが、独裁的な立場の者は必ず独裁者となって私利私欲に走ることが歴史的に証明されている。なので、「多くの者で話し合って決める」という民主主義が「最もマシな制度」なのだ。
多くの者で話し合いをすると、必ず話し合いは発散して収束しないことが多い。話し合いに参加する多くの者の全てが十分な知識や経験を持った上で意見を出しているわけではないため、「大多数の平凡な愚者が間違った結論に行きつく」という危険性を常に孕んでいるのも民主主義制度の欠点なのだ。大多数の愚者が多数決によって間違った方向へ進もうとするくらいなら、有能な独裁者による指導の方が良いという意見が必ずでてくるが、その選択は必ず共産主義的独裁主義の歴史に逆戻りし、独裁者によって反対する国民を弾圧したり虐殺するという政治体制となってしまうことが歴史的に証明されている。
政治制度はどのような制度が良いかを考えると、必ずこのようにそれぞれの制度の一長一短を見ることになり、結局は「民主主義が最もマシだね」という結論となる。この「最もマシ」な制度の下で、より多くの人が幸せに暮らしていける世の中にするためには、民主主義を守ろうとする多くの人の精神と当事者意識が必要なのである。
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男性が男性らしく、女性が女性らしく生きることは人類が誕生して以来から培われた人間社会の知恵であり、ジェンダーレス論は話にならない詭弁である
古今東西、男女の理想像は様々な議論がなされている。昨今のジェンダーレス思想により、「理想的な男性」や「理想的な女性」を語ると「差別だ！」と騒ぐ人が増えてきているが、これは本来の男性の役割や女性の役割をなくしたいグローバリスト共産主義者たちの罠だ。
生物学上、男と女に違いがあるのは当然である。その違いは当然のものとして、人類が誕生して以来、人類が男性に求めた役割と女性に求めた役割がある。男性は女性よりも体が大きく力も強いため、その力を活かして外で仕事をしたり女性や家族を守る役割を果たした。女性は女性にしかない出産できる能力を存分に発揮して子を産み育てることに大きな役割を果たした。これは男性と女性の違いや利点をそれぞれに活かしながら、お互いの欠点をも補う役割の設け方である。
これは単なる思い付きやイデオロギーというレベルのものではないことに気付かなければならない。何故なら、それは何千年、何万年、それ以上の人々が生き抜いてきた歴史に刻まれた人間の生きる知恵として、そのような結論に至っているのであり、この結論を覆すには、それ以上の歴史に基づく論拠に基づかなければ正当化されないものであり、「既存の伝統的な社会秩序を破壊したい共産主義イデオロギーによるジェンダーフリー論」などはお話にならないレベルのものである。
共産主義者はいつも既存の社会構造を破壊するために、「差別だ」とか、「不当だ」などと訴えることによって、既存の構造の破壊活動を行う。確かに世の中には差別は存在するし、不当な面もあるだろう。そのような問題は是正されていかなければならないし、全く改善の見られない面もあれば、徐々にではあるが良くなっていっている面もあるのではないかと思う。だが、共産主義者が提示するようなジェンダーレスやジェンダーフリーは、性差別を題材にして行き過ぎた問題に焦点を当てたり、ストローマン論法という論理のすり替えによって伝統的な男女の性差の価値観を破壊しようとするものであることに注意が必要だ。
「男らしくしろ」と言われて反発しても良い。「女なんだから、女らしくしろ」と言われて反発しても良い。自分がどうありたいかは、自分が決めることであり、誰かに決められることではない。そのような押し付けをしてくる人に対しては反発して良いのだ。だが、間違っても、そのような反発心の勢いのあまり、「性差を破壊しろ！ジェンダーレスだ！ジェンダーフリーだ！」と共産主義に魅了されて共産主義者にならないように注意が必要だ。
人は成長する過程で、多かれ少なかれ、自分が生まれた性に疑問をもつものだし、自分が生まれた性の役割に抗う局面もあるものだ。だが、多くの人は、そのような葛藤を持ちながら成長し、結局は自分が生まれ持った性を楽しみ、その役割を果たす方が人生全体で見れば、満足度が高くなると思うのである。
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メディアや言論人の嘘を見抜く初歩中の初歩の方法
メディアは平気で嘘をつく。特にNHKや朝日新聞は、視聴者や読者に正しい情報を伝えるという意識など皆無で、メディア側の考えを視聴者や読者に植え付けることだけを目的としたプロパガンダ機関に成り下がってしまっている。
これらのメディアに限らなくとも、その他の多くのメディアや言論人も明らかな嘘をついてくることがある。よく筆者は「メディアの嘘なんて、そんなに簡単に見抜けない！どうやって見抜いたら良いのだ！」という相談を受ける。そのような時、誰にでもできる、とても簡単な方法があるので、今回はその実践的な方法についてお教えしよう。
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左翼リベラル共産主義者たちの政治戦略の行動パターンを小学生に例えて説明しよう
政治家は真面目に政治をしていると信じている日本人は未だに多い。「政治という国家の舵取りはとても難しいので、難しい舵取りの選択を少し誤ってしまっているためにデフレの30年が解消されないようなこともある」とノー天気に信じている日本人が多い。だが、左翼リベラル系の共産主義思想の政治家たちは、国を良くしようとして政策を掲げて実行しているわけではないのである。それを理解するのが難しい人が多いようなので、とある小学生を例にとって説明しよう。
架空の人物、小学3年生の女の子、よし子さんがいたとしよう。よし子さんは目立ちたがり屋で、皆から注目された医師、女の子の中で注目されたいし、男の子にモテたい。だから、いつも目立ち、注目されることを考えている。
よし子さんは特に勉強ができるわけでもなく、運動神経が良いわけではない普通の子だが、そんなことは問題ではない。よし子さんはとにかく他の女の子の評判を落とし、自分の健気さをアピールし、男の子に媚びを売ることで女の子の中の頂点に立とうとする。その目的の為に、いつも自分で様々な問題をつくるのだ。
「花子さんがわたしのことをいじめていたの！」と主張して、そのようにでっちあげることで男の子の同情を買おうとする。花子さんは「わたしはよし子さんのことなんていじめてない！」と主張しても、よし子さんが男の子の前で涙を見せて訴えると、男の子はよし子さんの主張を信じるのである。
クラスで可愛い美子さんと貴子は、「あの子たちはとっても性格が悪い」という噂をクラス中に言いふらす。いつしかクラスの子たちは美子さんと貴子さんはとても性格が悪いと信じ込まされてしまう。美子さんと貴子さんはよし子さんを宜しく思わなくなってきて、よし子さんに冷たく当たるようになる。すると、「やっぱり美子さんと貴子さんはよし子さんに酷いことをしているんだ！」という既成事実となる。
クラスの優等生の賢子はいつもクラス委員をやっている。クラス委員の座を奪うため、よし子さんはいつも賢子さんの欠点を指摘する。如何に賢子さんがクラス委員にふさわしくないかを説明し、よし子さんこそがクラス委員にふさわしいという話をクラス中に噂話を流す。賢子さんの粗探しをして、段々、賢子さんはクラスの皆からクラス委員にふさわしくないと批難されるようになる。
そうして、よし子さんは徐々にクラスであらゆる地位を手に入れてゆき、男の子たちの世話を焼くことで男の子たちの人気も得るようになっていく。
（※ただし、まともな子たちは、段々、よし子さんの工作に気付く。 そして、よし子さんから気持ちが離れる。 だが、まともに疑うことを知らない子らであれば、いつまでも よし子さんの工作に誰も気付くことはないのである。）
お分かりだろうか。左翼リベラル系の共産主義者はとにかく、自分たちの目的を達成するために自分たちで問題を起こす。そして、起きた問題に対して自分たちで解決策を提示し、自分たちで解決策を実行する。こういう自作自演で政治を動かそうとするのが左翼リベラル系の共産主義者たちなのだ。
この左翼共産主義系の政治家は日本だけでなく、アメリカをはじめとした世界各国に多数寄生しており、彼らの主目的は国の繁栄ではなく、国への寄生と国の破壊であるということを知らなければならない。でなければ、国に寄生した奴らに国を乗っ取られてしまうからだ。
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世界保健機関WHOがようやく新型コロナウイルスの緊急事態を終了すると宣言
2023年5月5日にWHO世界保健機関は2020年に発表した「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」、いわゆる、新型コロナウイルスの緊急事態を終了すると宣言した。世界中では既に数年前からコロナの恐怖をあおることが出来なくなってきており、未だにコロナを恐れているのは世界で日本くらいになってしまった。
さすがのWHOもこれ以上、「コロナは怖いんだぞ～」詐欺を世界的に続けることが出来なくなってしまい、この緊急事態をいい加減に終了しないと全ての信頼を失うと考えたのであろうか、新型コロナの緊急事態の終了に踏み切ったのだ。
WHOの信用度は地に落ちてしまった。国連関連の機関はそれまで、国連自体が如何に腐敗した組織であるかはある程度有名ではあったものの、世界的にそれなりの権威はあり、それなりの信頼を保つことに成功できていたように思う。
しかし、2020年から始まったコロナパンデミックにより、WHOの権威は世界中で地の底まで落ちてしまったといえるだろう。少なくとも、その信頼を回復する目的も含めて、今回のコロナパンデミック宣言の終了に踏み切ったのかもしれない。一般人は一般的に物忘れが激しく、どんなに大きな社会問題となっても、素年もすればほぼ完全に忘れてしまうのである。
WHOを支配する世界の支配者たちは、一般人が簡単に物事を忘れてしまうことを熟知しているため、今回のコロナパンデミック詐欺はそろそろ潮時だと思い、次の詐欺に走る準備が既に出来ていると考えた方が良いだろう。
これほどまでに多くの人が新型コロナワクチンで苦しめられ、多くの人が亡くなったにもかかわらず、殆どの人は未だに「新型コロナワクチンは有効である」と信じている。そしてさらに多くの人たちは、「新型コロナワクチンはコロナに効果がなかったが、さらなる開発が進めが必ずや新型コロナワクチンは効果を示すであろう。ワクチンは病気と闘う人類にとって必要不可欠である。」と未だに考えている。
国連機関がこれほど大規模な詐欺を世界的に行っても、未だにほぼ騙しきれている状態だと言えよう。こんな状態では、再び次の詐欺が始まっても世界中がコロナの時のように騙されてしまいかねないということである。
ある意味、有史以来、世界最大規模で実に多くの人を騙すことに大成功したコロナパンデミックが終わりを告げたことは一目に値する出来事だといえるだろう。一方で、世界の支配者たちが世界中で陰謀をめぐらしていることに気付くに至るきっかけとなったのも、このコロナパンデミックであったといえる。過去の2回にわたる世界大戦が、世界の支配者たちの自作自演であったことの証拠資料も多く開示されるに至っている。
彼らが仕掛けてくる様々な攻撃に騙されないためには、インテリジェンスを高めるしかないのである。でなければ、再び世界の支配者たちに騙されるのである。
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戦争とは何か、戦争とはどのようにして始まるかということを知っておこう
日本では「戦争は悪い」とか、「戦争はダメだ」とか、とにかく戦争が悪い物であるとした上で、戦争から目を背ける論調ばかりが流れている。もちろん戦争は最悪な存在であり、筆者も戦争は大嫌いであり、戦争することには大反対だ。だが、その話と、「戦争とはどういうもので、どうやって戦争が始まるか」ということを知っておくこととは全く異なる。
戦争がどういうもので、戦争というものがどのようにして始まるかを知っておくことは、戦争をしないことに関する最も効果があるため、これらについて知っておくことは非常に重要である。
まず、戦争とは国家と国家が利害が衝突する事項について、話し合いで折り合いがつかない場合に、互いの国の軍隊を用いて武力と武力で勝敗を決する方法を用いるのが戦争である。平たく言えば、国と国の争いについて、話し合いで解決しなかった場合に武力を用いるのが戦争である。
ここでお気づきだろうか。人と人とが争い、話し合いで解決しなかったとき、人と人とが殺し合いで解決しあわなければならないわけではない。話し合いが長引くことを許容すれば、永遠と話し合いを続ければ良いのである。
国と国の場合も同様で、話し合いによって解決しなかったとき、更なる話し合いを続ければ良いだけで、お互いの国の武力をもって解決を図る必要などないのである。
では、国と国とが話し合いで問題が解決しなかったときに武力と武力のぶつかり合いで解決を図るのが戦争であるが、戦争はどのようにして始まるのか。
まず、戦争の大前提として国際法では「侵略戦争は認めない」とする一方で、「防衛する権利は認める」とある。つまり、「自分から侵略する戦争は認めない」とする一方で、「侵略され攻め込まれたら、自国を守るための戦争は認められる」となっている。要するに、「殴られたら殴り返すことは許すけど、何人も自分から人を殴ることは許されない」となっているので、皆がこれを守れば、誰も人を殴ることがない、つまり、どの国も戦争を始めることがないということだ。
第二次世界大戦から頻繁に戦争をしているアメリカは、全ての戦争において如何に「アメリカが侵略したわけではない」という口実をつくってきたことがアメリカの公式文書からも明らかになっている。アメリカは第二次世界大戦の時も、それ以降の戦争についても、いずれも戦争をしたくて行っていることが明らかにされており、そのすべてにおいて、アメリカは防衛戦争から始まったことや、同盟国が侵略されたことを理由として戦争を行っている。つまり、先に他国に軍事的な攻撃をさせるということを誘発させることで戦争を開始しているのがアメリカだ。この戦略は近年も使われ続けており、2022年2月から始まったロシアとウクライナの戦争についても、アメリカのネオコンの鉄砲玉であるウクライナがロシアにちょっかいを出し続けた結果、ロシアの堪忍袋の緒が切れる形でロシアに手を出させている。
近年、大国が戦争をする場合、アメリカのように裏から戦争を起こすように仕掛けているか、アメリカの同盟国のようにアメリカに追随して戦争に参加するか、アメリカやアメリカの鉄砲玉に挑発されて戦争を開始するか、のいずれかである。
日本では相変わらず、戦争の話となると「憲法9条を守ろう！戦争反対！」という謎の呪文を唱える団体が湧いて出てきて、本質的な話がかき消される。日本という国が如何に無駄な戦争に巻き込まれないようにするためには、そもそも戦争というものがどういうもので、どのようにして始まるかを知った上で、戦争に巻き込まれない努力を続けるべきなのである。
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ジャニーズの性虐待問題は現代の日本社会の社会問題の縮図のようなものである
2023年4月13日にイギリスの報道機関BBCが、故ジャニー喜多川から性的虐待を受けたと訴える元アイドルの訴えについて報道した。
これまで、いわゆるジャニーズ系といわれるタレントが故ジャニー喜多川から性的虐待を受けてきたであろうことは有名な話であったし、それをずっと日本の大手メディアはこの問題を無視して隠蔽して来た。にもかかわらず、何故か今回の英BBCの報道に乗るような形で、多くの日本の大手メディアがこのニュースを報じた。
そのような日本の大手メディアの中で、この問題を「決して見過ごすことができない問題である」として報道した朝日新聞を特筆すべきだろう。
朝日新聞が主張するのは、「ジャニーズ事務所は長年にわたって多くの人気男性アイドルを世に送り出し、テレビや映画、音楽など芸能界で広く絶大な権威をふるってきた。」「その地位と力関係を利用し、アイドルとして成功したい少年たちの弱みにつけこんだ卑劣な行いが密室で繰り返されていたのが事実とすれば、重大な人権侵害である。芸能界で性被害の告発が相次ぐなか、未成年が被害を受けていたなら問題はさらに深刻だ。」「人権に配慮しながら幅広く調査を行い、まずは事実関係を明らかにするのが当然のつとめのはずだろう。ほかの経営陣や従業員は知らなかったのか。０４年の判決確定後に組織としてどんな対策をとったのか。こうした疑問も尽きない。第三者による徹底した検証を行い、社会に対して説明する必要がある。」「ジャニーズ事務所に所属する芸能人には、子どもから大人まで世代を超え多くのファンがいる。社会への影響力も非常に大きい。それだけに、企業として重い責任と社会的使命が課せられていることを自覚すべきだ。」「喜多川氏による性被害の証言は以前から出ていたが、一部の週刊誌などが中心だった。メディアの取材や報道が十分だったのか。こちらも自戒し、今後の教訓としなければならない。」ということだ。なかなかに鋭い切り込みで、頭が下がる。
特に、「喜多川氏による性被害は以前から出ていたが、メディアの取材や報道が十分」ではなかったとしているが、報道しない自由を行使して来たのは、当の朝日新聞も同じである。
朝日新聞というメディアはとても分かりやすいプロパガンダ機関であり、自身が応援したい過激派団体を擁護し、日本などを徹底的に叩くことを続ける宣伝工作機関である。どんなニュースも朝日新聞の主張に利用し、情報を捻じ曲げて都合の良いように報道し続ける報道機関であり、この体質は戦前も戦後も変わっていない。
そんな朝日新聞には「どの口が言えたのか」とあきれるばかりだ。
そもそも、このジャニーズ系のタレントの性被害は週刊文春が1999年10月から14週にわたって報道を続け、1999年11月にはジャニーズ事務所が週刊文春を名誉棄損で訴えるという裁判に発展し、2002年3月には第一審で週刊文春が敗訴したものの、2003年7月には週刊文春が逆転勝訴した。その後、ジャニーズ事務所側が最高裁に上告するも、最高裁は受理せず、2004年2月に高裁の判決が確定し、週刊文春側の主張が認められるという結果となった。つまり、今から20年前には既に、故ジャニー喜多川氏による性的虐待の事実が裁判所を通じて認められるまでに公になったのである。
その事実を、報道しない自由を利用して無視して来たのは、朝日新聞をはじめとする大手メディアである。大手メディアがジャニーズ系のタレントたちの性被害について黙秘してきた理由は明らかではないものの、芸能界の強い者に付き従う姿勢や、大手メディアと利益を同じくするテレビなどの収益に目がくらんでの事だろう。
大手メディアには社会正義などないのである。結局はご都合主義と利益第一主義により、弱者のことなど、一ミリも考えていないのである。
自分たちが主張したいことに利用できる時だけは、社会正義を振りかざしたふりをして主張をする。自分が叩きたいものだけ叩いて、自らの行いはかえりみない。この行動パターンは別に朝日新聞や大手メディアに限ったことではない。日本社会全体がこの問題に直面している。だからこそ、日本人の精神性はここまで落ちぶれてしまったのである。
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